フリーターと正社員どっちがいい？４つの違いやメリット・デメリット

※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）

フリーターと正社員には、収入面だけではなく生活や社会保障など様々な面で違いが生じます。
どちらにもメリット・デメリットがあり、どちらを選ぶかによって大きな違いが生じます。

「フリーターだったら悪い」「正社員は偉い」などということはまったくありませんが、適切に違いを知ることで、どちらが良いか選ぶことができます。

この記事では、フリーターと正社員の違い4選やメリット・デメリット、フリーターから正社員へのおすすめの職種などを解説していきます。

フリーターで生きていくべきか、正社員になるべきか、迷っている方はぜひチェックしてみてください。

フリーターと正社員の違い4選

まず、「フリーターと正社員ではどのような点が異なるのか」、主に４つの違いについて解説します。両者の違いをデータをもとに確認して、あなたはどちらの働き方を選択するか考える参考にしてください。

年収の違い

正社員とフリーターの違いでもっとも顕著なのが待遇面であり、特に年収額には大きな差があります。

厚生労働省が公表したデータによれば、「正社員」と「パート・アルバイト」の年種額の差は、20代・30代・40代と年齢が上がるごとに大きく開いていきます。

上のグラフで「大卒・男性」の場合を見てみると、20代ですでに約200万円の差があり、30代では約250～300万、40代前半に至っては約400万円以上の差があります。

そして、「パート・バイト」の年収額は、男女ともに20代から40代まで約20年もの間に渡り、ほぼ横ばいか微増の状態であることが分かります。

引用：厚生労働省／「正社員？フリーター？何が違うの？？～将来の進路について悩んでいる方へ～」p.3

次に「生涯賃金」で比べてみると、正社員とフリーターの差はさらに大きなものとなります。「生涯賃金」とは、働き始めてから定年退職するまでに得られる総収入です。

フリーターの場合、1日6時間・週5日勤務のケースを想定します。この場合の平均労働時間は週32時間となり、平均的な時給1,000円から算出すると年収額は125万円。上記のグラフにあった年収額とほぼ同じです。この年収で22歳〜60歳の期間勤務したと仮定して計算すると、「フリーターの生涯賃金は約6,000万円」となります。

次に、正社員の場合ですが、グラフにも表れている通り年齢によって年収額が増加していきますので、年代ごとの平均的な年収額を設定してみます。20代は約350万円、30代では約450万円、40代で約500万円、50代では約600万円と仮に想定すると、60歳まで「正社員として働いた場合の生涯賃金は約2億5,000万円」となりました。

職種ごとの収入額や、昇給の幅によっても変動すると考えられ、あくまでも参考値になりますが、「正社員とフリーターの生涯賃金の差は約2億円にものぼる」場合があることが想定されます。

結婚率の違い

正社員とフリーターでは、結婚率にも差が生じます。

下のグラフは、「男性の雇用形態別 有配偶率」です。「有配偶率」とは、配偶者がいる（＝結婚している）割合です。

正社員では、30代前半に有配偶率が57.8％と急激に高まります。一方、同じ30代前半のパート・アルバイト、および無業者では、正社員ほどの大きな伸びは見られません。

また、女性については、結婚・出産などのライフイベントを機に無業やパート・アルバイトなど非正規雇用に変わる場合があり、男性とは傾向が異なります。ただ、近年では「共働き世帯」が「専業主婦世帯」の数を超え、さらに増加傾向にあります。男女を問わず、パートナーには、より安定した雇用形態で収入額の多い仕事を持つ人がのぞまれるでしょう。

あなたのライフプランにおいて結婚を希望するのであれば、フリーターよりも正社員として働いていた方がその確率が高められると言えます。

引用：厚生労働省／「正社員？フリーター？何が違うの？？～将来の進路について悩んでいる方へ～」p.4

社会保障の違い

「社会保険」に関する違いについても注目してみましょう。

「社会保険」とは、下記5つの保険の総称です。

公的な費用負担により、病気やケガ、介護や失業、労働災害などのリスクに備えるための制度です。その中でも、主に会社員を対象とする「健康保険（医療保険）」と「厚生年金保険（年金保険）」の2つが、狭義の意味で「社会保険」と呼ばれています。

さて、下の表は「就業形態ごとに、各種の社会保険制度が適用されているかどうかの割合」を表したものです。黄色いマーカー部分で、「正社員」と「正社員以外の労働者（フリーターはこちらに含む）」の適用状況が比較できます。

左側の列から順に見ていくと、「雇用保険」の適用は正社員が92.5％・非正社員は67.7％、「健康保険」の適用は正社員が99.3％・非正社員は54.7％、「厚生年金」の適用は正社員が99.1％・非正社員は52.0％となっています。正社員が90％以上であるのに対し、非正社員は50～60％の人にしか適用されていません。

「雇用保険」は失業や休業の際に収入の保障がされる制度であり、最近では特にコロナ禍において多くのフリーターが「正社員であることのメリット」だと強く認識したという話を聞きました。

「健康保険」によって、病気やケガの治療にかかった費用は約30％の支払いで済みますが、加入していなければすべて自費負担となります。

「厚生年金」に加入していれば、老後に受け取れる年金の額が「国民年金」のみの場合に比べて大幅に増加します。

このように収入以外の面でも、若い時から老後まで、どれほどの公的サポート（お金の給付）が受けられるか、正社員とフリーターで大きな違いが生じるのです。

引用：厚生労働省／「正社員？フリーター？何が違うの？？～将来の進路について悩んでいる方へ～」p.4

成長の違い

正社員とフリーターでは、勤務先による教育や訓練の実施状況が異なります。

以下の調査データによれば、最も実施率が高いのが正社員（44.2%）、次いで契約社員・嘱託（29.9%）となっており、パート・アルバイト（14.4%）が最も低い状況です。

仕事に必要なスキルや知識を学ぶ研修や、専門的な資格取得のための費用の補助がある等、正社員は支援制度によってサポートされている割合が高い状況です。これらの機会を通じて身についたスキルや資格を活かして昇進や昇給が実現できたり、より条件のいい職場への転職も可能になるでしょう。これも、正社員とフリーターにおける見逃せない違いと言えます。

引用：厚生労働省／「正社員？フリーター？何が違うの？？～将来の進路について悩んでいる方へ～」p.5

フリーターから正社員の難易度は？

ここまで読み進める中で、正社員とフリーターの格差を認識し、「今はフリーターだけど、正社員として就職したい！」と感じた人も多いことでしょう。でも「それって、可能なことなのかな？」という不安も感じていませんか？

そこで、この章では「フリーターが正社員になれる割合」と、その難易度について解説します。

労働政策研究･研修機構の調査によると、アルバイトやパート勤務から正社員に移行した人の割合は、以下のとおりです。

全体では20.9％の移行率になりますが、20代男性は約25～33％、20代女性では約38～40％となっており、特に20代の移行率が高い傾向にあります。30代になると移行率は減少しますので、なるべく年齢が若いうちに正社員を目指した方が成功の確率が高いことが分かります。

引用：労働政策研究･研修機構／若年者の就業状況・キャリア・ 職業能力開発の現状3－平成29年版「就業構造基本調査」より－（72p）

上記のデータが示すように、フリーターから正社員として就職できた人の割合は約20％です。「5人のフリーターがいたら、正社員に移行できたのはその中の1人」なのです。決して容易なことではありません。

では、どうしたら、あなたが「正社員就職ができる1人」になる可能性を高められるのでしょうか？

それは、『フリーターが採用されやすい（未経験でも採用されやすい）職種・求人を選ぶこと』と、『フリーターに特化した就職支援サービスをうまく活用すること』です。

この記事の後半では、「フリーターから正社員になるおすすめの未経験でもできる仕事」や「フリーターにおすすめの就職支援サービス」を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

フリーターから正社員になる3つのメリット

あらためて、正社員とは企業に正規雇用された人材のことです。雇用期間に期限がなく、特別な規定がなければ定年まで働くことができます。就業規則に準じ、所定労働時間の上限まで業務にあたるのが原則です。「正規社員」と呼ばれることもあります。

フリーターが正社員になる主なメリットは、以下の3つです。

それでは、ひとつずつ解説していきます。

メリット1：昇給やボーナスがある

正社員になる最大のメリットは、フリーターよりも給与額が高い傾向にあることです。基本給が高いこともありますが、正社員にはボーナスや昇給があり、これらが給与額を大きく引き上げる要素になります。

職場によっては、アルバイト・パート・契約社員でも昇給できる場合がありますが、正社員と比べるとその幅や頻度は限られています。また、ボーナスに関しては入社時の条件に提示が無ければ、原則として非正規雇用への支給はありません。

入社後すぐは正社員とフリーターで月収額に大きな差が無くても、年々ボーナスや昇給が積み重なることで両者の格差は確実に拡大していくのです。

メリット2：福利厚生が充実している

福利厚生とは、社員や社員の家族の生活が豊かになるよう、賃金以外に会社が提供してくれる各種手当・サービスのことです。

福利厚生の種類には「法定福利」と「法定外福利」の2つがあり、前者は社会保険など法律で義務付けられているもの、後者は各企業が独自に設定するものです。

法定外の福利厚生は、住宅手当、資格取得の費用支援制度、リフレッシュ休暇など、企業によってさまざまな内容があります。最近は多様なサービスの中から社員が選択できる「カフェテリアプラン」の普及も進んでいるようです。家賃は毎月の固定費なので、住宅手当が支給されれば実質的な給与アップとなります。福利厚生が社員の生活基盤に与える影響は大きいのです。

フリーターとして働いている場合、会社が用意した福利厚生をすべて受けられるとは限りません。法定福利は雇用形態に関係なく適用されますが、法定外福利は正社員と非正規社員では適用の有無に差がある場合がほとんどです。

メリット3：スキルが身につく

正社員は、アルバイトや派遣社員に比べて職域が広く、仕事に関する権限（自ら行えること、行う権利）や裁量（自分の意見でとりさばき、処置すること）が与えられます。責任が伴う緊張感はありますが、そのぶん成長のスピードも加速されます。業務に関する知識・スキルが身に付きやすいこともメリットと言えるでしょう。

正社員としてスキルアップすることで、社内でのポジションも向上できますし、将来的にはより条件の良い企業への転職も可能になります。年齢を重ねるにつれて応募できる求人が減っていくフリーターと比べ、日々の業務を通じた成長が待遇向上やキャリアアップにつながるのは正社員ならではの強みでしょう。

フリーターから正社員になる3つのデメリット

フリーターが正社員として就職する場合のデメリットについても紹介します。

主なデメリット３つについて、解説します。

デメリット1：仕事の責任が重い

フリーターの業務は、正社員の指示に従うのが基本です。そのため、正社員として就職した人と比べると職責は軽い傾向にあり、心に余裕をもって仕事できるのが魅力といえます。正社員になれば業務上の責任は重くなり、目標やノルマの達成などプレッシャーもかかってくる可能性もあります。

デメリット2：休暇が自由に取れない

非正規社員に比べて、正社員は希望した日程に休暇が取りにくい場合があります。アルバイトやパートほど、勤務日や休暇に関して融通が利く訳ではありません。自分の好きなタイミングで休暇が取りにくいことは、デメリットと考えられるでしょう。

デメリット3：やりたい仕事が出来ない

正規・非正規に関わらず、社員は勤務先の業務命令に従うことを求められます。そのため、必ずしも自分のやりたい業務ができるとは限りません。アルバイトやパートなどの非正規社員であれば、求人募集の際に提示された職種や業務範囲が大きく変更されることはほぼありませんが、正社員の場合は部署異動などによる職種や業務の変更が行われる可能性は高くなります。また、転勤を命じられることもあり、住む場所も自分の意向だけでは決められないケースもあります。

会社の方針や都合によって、やりたい仕事が必ずしもできない場合もあることを、認識しておいた方が良いでしょう。

フリーターから正社員になるおすすめの未経験でもできる仕事

ここまで、正社員になるメリットとデメリットについて解説してきましたが、それらを踏まえた上で「やっぱり、正社員になりたい！」というフリーターの方におすすめの仕事を紹介します。いずれも、未経験からでもチャレンジがしやすく、「未経験者も歓迎」という求人が多い職種です。仕事内容や平均年収、向いているタイプや注意点を確認して、あなたの選択肢に加えられるかどうか検討してみてください。

※平均年収については、下記サイトを参照しました

求人ボックス 給料ナビ

仕事1：営業職

既存または新規の顧客に対して製品・サービスの提案・受注などを担当したり、定期的なフォローや問い合わせ対応、社内外との調整をしたりすることなどが、主な仕事内容です。

営業職（20代）の平均年収は、約378万円です。

営業職に向いてるのは、しっかり稼ぎたい人、臨機応変に対応できる人です。採用時は人柄やコミュニケーション能力を重視する企業が多く、未経験でも就職がしやすい職業です。

インセンティブ制度や、基本給＋歩合制などの企業もあるため、自分の努力で収入をアップさせたい人におすすめです。人と接する仕事のため、相手に合わせた対応ができる人にも適性があります。

仕事2：販売職

スーパー・商業施設・飲食店などのスタッフとして、顧客に商品やサービスを提供する仕事です。販売職は仕事の幅が広く、就職先が多いため仕事選びに苦労することはないでしょう。

販売職（20代）の平均年収は、約300万円です。

特別な資格は不要で、未経験者でも応募できる求人が多いので、フリーターでも採用されやすいといえます。今現在、アルバイトでサービス販売職に携わっている人は、同じような商品・サービスを扱っている企業を探せば、より採用に近づくでしょう。

接客が好きな方であれば、誰でもチャレンジできますが、給料の面では他の業界に比べて低い傾向にあります。体力が必要となる仕事もあるので、自分に合う働き方はどんな店舗かを検討してから選ぶようにしましょう。

仕事3：介護職

介護職は、介護サービスの利用者さんに対する身体介護や生活援助が主な業務です。

介護職（20代）の平均年収は、約317万円です。

高齢化社会の日本では、介護職も人手不足で採用を積極的に行っています。資格が必要な業務もありますが、未経験で資格がなくてもできる仕事が基本です。また、必要な資格を取得すれば、資格手当が付いて給与額のアップも期待できます。

注意点は「仕事柄、一定の体力が必要となること」と「夜勤や土日勤務があること」です。体力面については、現場経験を積みながら介護技術を習得すれば、身体的な負担を軽減できるでしょう。また、夜間や土日の勤務がきつい場合は、日勤のみの通所型施設を選ぶという方法もあります。

仕事4：コールセンター

電話で顧客対応を行うコールセンターの仕事は、次の２種類に大別されます。

上記のいずれか、または両方を担う場合もありますので、自分に合う働き方を見極めて応募することが重要になります。

コールセンター（20代）の平均年収は、約333万円です。

特に資格や経験が無くても応募が可能な求人が多いので、フリーターからでも就職しやすい仕事と言えるでしょう。業務を通じて対話スキルとパソコンスキルのどちらも身に付けられる点が魅力です。

仕事5：事務職

事務職の主な仕事内容は、書類作成や書類分類・データ入力・電話対応などです。配属部署によって、営業事務・経理事務・法務事務・貿易事務など、各部門に特有の事務手続きを任せられる場合もあります。

事務職の平均年収は、約321万円です。

事務職で有利になる資格やスキルには、MOS（Microsoft Office Specialist)や秘書技能検定、日商簿記検定などがあります。PCスキルがある程度身に付いている人は採用選考で有利でしょう。縁の下の力持ち的なサポートが得意なタイプに向いています。定時通りに終業できる職場が多く、ワークライフバランスを実現しやすい点に魅力があります。

ただ、事務職は人気があるため競争率が高く、正社員として事務職を採用する会社が少ないという点には注意が必要です。事前に正社員登用制度があるかを確認する、まずは派遣社員や契約社員として就職して正社員登用を目指す、という方法もあります。

フリーターから正社員就職する時に意識すべきポイント

フリーターから正社員を目指す就職活動では、まず自己分析をしっかり行うことが重要です。その上で、業界や企業の研究を行い、実際の就活は就職支援サービスを有効に活用すると良いでしょう。

ポイント1：自己分析を行う

まず自己分析を行い、あなたの得意な分野と不得意な分野、やりたいこと、取り組みたくないことなどを明確にしていきましょう。自分の強みとやりたいことをしっかり理解していないと、入社後にミスマッチが起こるおそれがあります。

これまでの自分の考え方・行動・経験、そして性格・適性・強みをきちんと分析し、「これからどう生きていきたいか」という希望や目標を明確にしてみましょう。

「自己分析のやり方が分からない」という人は、こちらの記事をご参照ください。

関連記事自己分析とは？簡単なやり方や自己分析のメリットについて分かりやすく解説

2022.03.28

ポイント2：正社員になりたい理由をまとめておく

「なぜ自分は、フリーターから正社員になりたいのか」をゆっくり自問自答し、その理由を言語化してメモにまとめておきましょう。

「なぜ、フリーターとして働くことになったのか」「なぜ、今はフリーターでいることを止めたいのか」「将来、どのように暮らし、働いていきたいのか」など、ひとつひとつ丁寧に自分に問いかけてみてください。できれば、紙に書き出すのがおすすめです。頭の中だけで考えていると、質問に質問を重ねて深掘りしたり、思考を整理して結論を導き出すことが難しいからです。

この作業をやると、あなたの「仕事探しの基準」ができます。また、それらは応募書類における「志望動機」や「自己PR」のベースにもなります。面接でも、自信を持って受け答えができるようになるでしょう。

ポイント3：5年後など将来の事をイメージする

仕事を探す時に大切なのは、「5年後、自分がどうなっていたいか」をイメージすることです。将来どうなっていたいかという視点を持たずに仕事を選んでしまうと、自分の適性や嗜好にマッチせず、せっかく正社員として就職できても長く続けられないおそれもあります。

「どのように働きたいか」「どんな風に暮らしていきたいか」を具体的にイメージする中で、「それらを実現できる仕事かどうか」という基準も持つことができるでしょう。

ポイント4：社会人のマナーを身につける

フリーターか正社員かに関わらず、社会人としてのマナーは身につけておきましょう。面接などの印象が良くなるだけでなく、入社後に良好な人間関係を築く上でも役立ちます。

職種によって必要なスキルや基礎知識は働き始めてからも身につきますが、社会人のマナーは業界や職種に関係なく必須といえるので、意識しておきましょう。

ポイント5：条件を絞りすぎない

自分がやってきたこと・やりたいことだけに限定してしまうと、仕事探しの幅が狭まり、見つかりづらくなってしまいます。「絶対にこの仕事でなくては嫌だ」という考え方ではなく、「この仕事に似ているものを探そう」というように視野を拡げて、探す職種や業務内容の幅を広げましょう。

ただし、ある程度は絞らないと選択肢が多すぎて見つかりづらくなる場合もあるので、勤務地や給与額など、あなたが絶対に譲れない条件を3つほど決めておくのも良いでしょう。

フリーターにおすすめの就職支援サービス

フリーターの正社員就職に特化した支援サービスを活用するのも有効です。ハローワークや就職サイト、就職エージェントでは担当者のアドバイスを受けられるため、どのように就活したら良いか悩むフリーターの方におすすめです。

サービス1：ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）は国が設置する公的機関で、無料で職業紹介を受けられます。ハローワークは全国の都道府県に設置されているため、地元企業はもちろん全国各地の求人を検索可能です。

また、「わかものハローワーク（わかもの支援コーナー、わかもの支援窓口）」でも、担当者による個別支援を受けられます。正社員を目指す34歳以下の方が対象のため、該当のフリーターは活用可能です。わかものハローワークには、インターネットサービスで公開されていない求人の取り扱いもあるので、興味がある人は訪ねてみましょう。

サービス2：就職サイト

インターネットを使える環境があれば、就職サイトで自ら求人を探すことができます。就職サイトで求人を探す場合は、ターゲットをしぼることがポイントです。例えば、「未経験者歓迎」「既卒」「学歴不問」などのキーワードを使って求人を絞っていきましょう。

自分にも可能性のありそうな企業を狙うことで、成功率が上がります。しかし、転職サイトでの職探しは、基本的にひとりで行うことになります。履歴書や面接のサポートがないので、就活に自信がある人向けです。

サービス3：就職エージェント

就職エージェントは民間の企業が提供するサービスで、求職者に合った求人を無料で紹介しています。

フリーターから正社員を目指す人の中には「応募書類の書き方が分からない」「面接のマナーが不安」という悩みを持つ方もいますが、エージェントを活用すれば専任の担当者が選考対策をしてくれるのがメリットです。

面接日程の調整といった企業とのやりとりも代行してくれるので、初めて正社員を目指して就活するフリーターの方も安心して利用できるでしょう。「向いている仕事が分からない」という場合も、担当者があなたに合う職場を探してくれます。

注意すべきなのは、エージェントによって得意とする業界や求職者の種類が異なる点です。フリーターから正社員を目指す際は、自分に合ったサービスを選ぶことがポイントになります。

フリーターから正社員になれる自信がない、就職活動のやり方が分からないという方は、私たちジェイックにご相談ください。ジェイックが運営する就職エージェント「就職カレッジ®」は、フリーターをはじめ、社会人経験が少ない方を専門にサポートしているため、「未経験歓迎」や「既卒可」といった求人を豊富に扱っています。

さらに、書類選考なしで多くの企業と面接できる「集団面接会」、就活に役立つ知識が手に入る「就職講座」など、他のエージェントにはあまり見られないサービスもご用意していますので、少しでも気になる方はご連絡ください。

まとめ

この記事で解説してきた内容をまとめます。

「就職活動がはじめてだから不安…」「私には無理かも知れない…」という方は、ぜひ就職エージェントなどの支援サービスを活用してください。

私たちジェイックは、フリーターの就職支援に実績と強みを持つエージェントです。サービスはすべて無料で受けられますので、どうぞお気軽にご相談ください。

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※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）