30代フリーターはやばい？就職は手遅れ？脱出のコツを解説！

30代でフリーターのままでいると、正社員就職がさらに難しくなり、経済的に困窮する可能性も高まります。

とはいえ、アルバイト先に「正社員登用制度」がある場合や、ハローワークの「職業訓練」でスキルを身につけるなど、30代からでも正社員就職を実現できるチャンスは十分にあります。

この記事では「30代フリーターがやばい」と言われる理由とともに、正社員就職を叶えるコツも解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

30代フリーターとは？

30代フリーターとは、30歳前半までアルバイトのみで生計を立てている人のことを指します。フリーターという言葉は、総務省や厚生労働省の定義で34歳までであることが定められていて、35歳以上のフリーターは「高齢フリーター」などと呼ばれます。

まずは30代フリーターにおける基本的な情報について確認していきましょう。

フリーターの定義

「フリーター」のイメージと言えば、アルバイトで生計を立てる若者でしょう。
では30代、40代でもアルバイトならばフリーターなのでしょうか。
結論からいうと、フリーターという用語の厳密な定義は存在しません。そのため、総務省や厚生労働省が統計をとる場合は、フリーターを次のように定義しています。

＜総務省＞

• 若年のパート・アルバイト及びその希望者
  年齢が15～34歳で、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者のうち次の者をいう。
  1. 雇用者のうち勤め先における呼称がパート・アルバイトの者
  2. 完全失業者のうち探している仕事の形態がパート・アルバイトの者
  3. 非労働力人口で、家事も通学のしていないその他の者のうち、就業内定しておらず、希望する仕事の形態がパート・アルバイトの者

引用元：総務省統計局「16A-Q09　フリーターの人数」

＜厚生労働省＞

フリーターとは、15～34歳の若年者（学生及び主婦を除く）のうち、勤め先における呼称がアルバイト又はパートである者（これまでアルバイト・パートを続けてきた者で無業の者を含む。）をいう。

参考：厚生労働省「主な用語の定義」

ここで、着目したいのが年齢です。
総務省も厚生労働省も、フリーターは34歳までとしています。このことから「フリーター」という言葉は20代、30代前半の若年層を想定したものであることが推測できます。

35歳以上でアルバイト暮らしの人は、もはやフリーターと呼ぶこともできない可能性があるのです。

35歳以上のフリーターは何と呼ぶ？

フリーターと呼べるのは34歳までで、35歳以上のフリーターは、「高齢フリーター」「中高年フリーター」と呼ばれます。

30代フリーターの割合

25～44歳までのフリーターの数は全体の約半数をしめているため、30代フリーターの割合は他の年代よりも多いと考えられます。具体的な数や割合は以下をご覧ください。

出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2024」

なお、同調査においては、35歳以降のフリーターの人数は減少傾向にあると分かりました。つまり、多くの人が34歳までの間に正社員で就職するなど、フリーター以外の道を選択していると考えられます。裏を返せば、30代を超えてもフリーターを続けていると、正社員就職が難しくなると言えるでしょう。

30代フリーターの就職事情

30代フリーターにおける就職率は20%を切っているため、決して高い数字とは言えません。また、30代前半と後半では、応募先の企業からの見られ方も大きく変わるため、未経験職種への就職を目指す場合は30代前半までに就職活動をしておくべきと言えます。

特に、30代中盤以降は具体的なスキルがないと就職が難しい傾向にあります。これまでのフリーター経験が活かせるような仕事を選べば、20%以上の就職率を実現できる可能性があるでしょう。

ここからは、30代フリーターの就職事情について詳しく解説していきます。

30代フリーターの就職率

30代フリーターの正社員就職率は65％前後と考えられます。

労働政策研究・研修機構の調査によると、東京都在住の30代前半フリーター経験者のうち、正社員になろうとした人の68.5％が実際に「正社員になれた」と回答しています。

30代後半のデータはありませんが、40代に近づくにつれて就職は難しくなることから、30代後半を含めた30代フリーターの就職率は65％前後ほどと推定できるでしょう。

▼正社員になろうとした割合のうち、正社員になれた割合（2021年調査／都内在住者）

出典：労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書No.213「大都市の若者の就業行動と意識の分化―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」p.124

ここで注目したいのが、男女ともに「25～29歳」よりも「30～34歳」のほうが正社員就職率が高いことです。
あくまで「正社員就活をした都内のフリーター」に限定したデータではありますが、30代前半は20代後半のフリーターよりも正社員就職を実現できる可能性があるのです。

特に、30代前半の男性は75.2％（約4人に3人）が正社員就職を達成しており、同調査の中で最も高い割合を示しています。

女性の正社員就職率は男性よりは下がりますが、それでも30代前半女性の63.0％（約3人に2人）が就職を実現できています。

このような結果からも、30代フリーターが「もう手遅れ」「やばい」という状況ではないことが分かるでしょう。

30代中盤以降は具体的なスキルが必要

30代前半であれば、企業側からポテンシャル採用の対象と見られるケースが多く、特に営業職やサービス職など人手不足の職種においては、未経験就職もしやすい傾向があります。

30代前半のフリーターに対しては、スキルよりも成長意欲やコミュニケーションスキル、柔軟性が重視されますので、しっかり面接対策に取り組めば充分就職は実現できるでしょう。

30代前半のフリーターから未経験職種への就職を目指す際は、教育体制やキャリアパスが明確な企業を選ぶことがポイントです。これにより長期的なキャリア形成が可能になり、30代中盤以降になっても、身に付けたスキルを武器にキャリアアップ目的の転職も選択肢に入ってきます。

30代前半であれば未経験就職しやすい

30代中盤以降になると未経験採用の枠が減り、正社員としての実務経験や専門スキルを求められる傾向が高まります。

30代前半まで未経験就職がしやすかった職種においても、即戦力としての期待が高まるため、資格取得などで具体的なスキルを証明する意識を持っておきましょう。例えば、日商簿記検定やマイクロソフトオフィススペシャリストなど、比較的短期間で取得できる資格を活用することで、社会人経験が浅くても実務能力を客観的に示せます。

また、就職エージェントを通じて就職活動に取り組めば、30代中盤以降でもキャリアを立て直す事が十分に可能です。

参考：商工会議所の検定試験「簿記」

参考：MOS公式サイト「マイクロソフト オフィス スペシャリスト」

30代フリーターがやばいと言われる理由

30代フリーターが「やばい」と言われる理由は、就職活動の難しさや、収入面での不安定さ、社会的な立場の低さなどが挙げられます。

まず、フリーター期間が長くなるほど正社員就職率が下がり、年齢を重ねるごとに応募できる求人の幅も狭まります。昇給や賞与がほぼ見込めないため生涯年収が低く、将来的に十分な年金を受け取れない可能性もあるでしょう。

安定収入がないことで社会的な信用を得にくく、ローンの審査や賃貸契約で不利になるケースも珍しくありません。
有期雇用の場合は雇い止めに遭うリスクが高いことも、30代フリーターが「やばい」と言われる理由です。

フリーターと正社員では約1億円の収入格差がある

フリーターは正社員に比べて昇給や賞与がなかったり、昇給したとしてもごくわずかなため、年齢を重ねれば重ねるほど収入に大きな格差が出てきます。

厚生労働省の調査では、正社員と正社員以外の賃金格差が以下のグラフでもはっきりと現れています。

画像引用：厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況｜第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金（令和2年）」p.7

10代後半から55歳まで、正社員と非正社員の平均賃金の差は広がる一方で、50代男性では両者の平均賃金は倍以上に離れてしまっています。

30代の頃は、まだ両者の差がそこまで開いていないため、事の重大さに気づきにくいという点も厄介です。フリーターが正社員として就職できる割合が30代以降に激減することを考えると、30代で「フリーターの将来のやばさ」に気づき行動しなければ間に合いません。

男性も女性もフリーターである以上収入は横ばいです。将来的に家庭を持つことなどを考えると、年齢が上がるにつれ収入を上げておきたいところですので、将来の経済的安定を得るためにも早い段階で正社員就職を目指すことが重要です。

社会的信用が得られにくい

フリーターは雇用の安定性が低いため、社会的信用を得にくい点もやばいと言われる理由です。例えばクレジットカードの審査や住宅ローン、自動車ローンの申し込み時には正社員など収入の安定性が重視されるため、フリーターのままだと審査が通りにくい傾向があります。

現時点で家や車を買おうと思っていない場合はあまりピンと来ないかもしれませんが、結婚したり、将来を考えたりした際に選択肢が絞られるのは不便さがあるでしょう。

こうした点を踏まえると、今はまだ実感がなくても将来の生活設計や選択肢の幅を広げるためには、早い段階から安定した働き方を意識しておくことが大切だと言えます。

立場が弱く、雇用関係を切られやすい

フリーターは「有期雇用」で働く人が多く、正社員のように「無期雇用」で守られていないため、勤務先の経営状況などによっては契約を更新されない（仕事を続けられない）リスクがあります。

有期雇用とは、雇用期間があらかじめ決まっている働き方のことです（※）。

労働契約法や民法により、アルバイトやパートであっても会社による一方的な解雇はできません。ただし有期雇用の場合、正社員に比べて雇い止めのリスクが高いのが実情です。

このように「雇用が不安定」という点も、30代フリーターが“やばい”とされる理由といえるでしょう。
※有期雇用の契約期間は原則として最長3年／同じ職場で5年以上働くと、労働者の申し出により「無期雇用」に転換できる

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特にやばいと感じた方がいい30代フリーターの特徴

30代フリーターを続ける中でも、実家暮らしをしている人や金銭面で自立していない人、叶えることが難しい夢を追い続けているような人は特にやばいと感じた方が良いでしょう。

今は良い人生を歩んでいると感じているかもしれませんが、5年後・10年後となったときに「あの時正社員になっておけばよかった」などと後悔しても、取り戻せない状況になりかねません。

ここからは、特にやばいと感じた方が良い30代フリーターの特徴を3つ解説しますので、いずれかに当てはまっている場合は、なるべく早く正社員を目指すことをおすすめします。

1.実家暮らし

実家暮らしそのものが悪いわけではありませんが、長期間にわたって親に生活を支えてもらっているフリーターは要注意です。経済的な負担が少ない分危機感を持ちにくくなり、正社員になろうという気持ちを先延ばしにしてしまう傾向があります。

また、年齢を重ねれば重ねるほど、親の介護といった現実的な問題も発生するでしょう。その時になって焦って就職活動をしても、職歴のない期間が長いため、採用してもらえずに途方に暮れることが考えられます。

早めに自立の準備を始めるためにも、生活費の一部を負担したり、将来に備えて貯金を始めたりするなど、就職活動以外でも小さな一歩から行動することで意識を変えていきましょう。

2.金銭面で自立していない

自身のアルバイト代だけでは生活費が賄えず、親に金銭面で頼っている場合は「やばい」と思われてしまいやすいです。
周りの目には、自分の生活費すら稼げないと映ることもあるでしょう。
男女を問わず経済的な将来性がない人物として、恋愛対象と見てもらえない可能性もあります。

3.叶えることが難しい夢を追いかけている

音楽や芸能、創作活動に集中するためにフリーターを続ける人もいますが、収入が伴わないまま長期間フリーターを続けていると生活が不安定になります。30代になると同世代が正社員としてのキャリアを築いていることが多いため、必要以上に焦ったり焦燥感を抱くこともあるでしょう。

もちろん夢を追い続けることも大切ではありますが、30代は将来のことを考えなければならない年齢でもあります。現実的な選択肢として、生活を支えるための仕事に軸足を置く意識を持っておくことをおすすめします。

例えば、追いかけていた夢を副業や在宅ワークのように優先度を下げつつ正社員就職をすれば、これまでの経験を活かしながら生活と夢のバランスが取れるようになるでしょう。経済的にも精神的にも安定した環境を作れます。

夢を完全に諦めるのではなく、現実との折り合いをつけながら持続的に取り組む意識を持ってみてください。

30代をフリーターのまま過ごすリスク

30代フリーターのまま過ごすと、将来の就職先の選択肢が狭まるといったリスクが考えられます。気づいたときには自分の性格とマッチしていない仕事にしか就職できず、我慢の日々が続くこともあるでしょう。

他にも、60代以降にもらえる年金受給額が大きく変わってきますので、老後生活を安定して送りづらくなるといったリスクも挙げられます。このように、30代をフリーターのまま過ごすと、職業選択と老後生活において大きなリスクが考えられます。

ここからは、30代をフリーターのまま過ごすことで、将来どのようなリスクがあるのかについて解説します。

1.年齢を重ねるほど就職の選択肢が狭まりやすい

30代以降になると、年齢を重ねれば重ねるほど、アルバイトや就職先の選択肢が狭まっていきます。

20代のうちは希望するアルバイトで採用されてきていても、30代になるとアルバイトの採用も通りにくくなります。なぜなら、企業は体力があり柔軟な20代のフリーターや学生を優先的に採用する傾向があるからです。
今のアルバイト先を続けるつもりであっても、非正規雇用であるかぎり解雇のリスクは免れません。

正社員就職についても同じことが言え、30代以上のフリーターよりも新卒や20代のフリーターの方を優先的に採用します。
30代以降も年齢不問で未経験から就職できる仕事はありますが、選択肢はどんどんと少なくなっていきます。

2.老後にもらえる年金受給額が変わる

フリーターの中には厚生年金ではなく国民年金のみ加入しているケースもあります。そうなると、老後に受け取れる年金受給金額が大きく減ってしまうでしょう。

厚生労働省の「令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、令和4年度における受給額平均は、厚生年金で毎月144,982円、国民年金で毎月56,428円です。約9万円の差は生活に大きな影響を与えます。

厚生年金に加入するためには、以下の条件を満たす必要があります。

老後の生活をより安心できるものにしたい場合は、稼働時間を増やしたり、早くフリーターを卒業したりすべきでしょう。

3.仕事を休むと収入が途絶えるリスクがある

有給休暇を使えない、社会保険に加入していないなど、一定の条件を満たしていない30代フリーターは仕事を長期間休むと収入が一気になくなる可能性があります。

アルバイトも有給制度の対象ですが、勤務日数や勤続期間などの条件を満たしていないと有給を使用できません。

勤務外のケガや病気で働けなくなった場合、勤務先で社会保険に加入していれば「傷病手当金」を受け取れます。ただし、社会保険の加入条件を満たしていない人は傷病手当金の対象外です。

ただし、業務中・通勤中のケガや病気であれば「労災」によって給与の補償を受けられます。

給与形態

フリーターの多くは「時給制」や「日給制」で働いているため、毎月決まった金額が支払われる「固定給」と比べ、収入が不安定になりやすいという特徴があります。

たとえばアルバイト先で有給休暇を取得できない（取得条件を満たしていない）場合、1日休むとその日の収入がゼロになります。
一方、正社員であれば基本的には有給を使えるため、仕事を休んでも毎月の給与はほぼ変わりません。

フリーターは“働かないと収入が入らない”というリスクを常に抱えており、正社員と比べ、安定性という面で大きなハンデがあることは改めて理解しておきましょう。

傷病手当金

フリーターの中には社会保険に加入しておらず、ケガや病気で長期間働けなくなった際に「傷病手当金」を受け取れない人もいます。

傷病手当金とは、勤務外の病気やケガなどで就労できない期間に、最長1年6か月のあいだ、給与の約3分の2が支給される制度です（支給条件あり）。

アルバイトでも社会保険に加入していれば対象ですが、未加入の場合は原則として受け取れません。

▼社会保険の主な加入条件（2025年11月時点）

参考：厚生労働省「社会保険適用拡大サイト」
※月額賃金・従業員数の要件は、段階的に要件が緩和される予定

たとえば「週20時間未満」で働いている場合は社会保険の対象外となり、病気で1か月休むとその月の収入はゼロになります。

なお、親の扶養に入っている人や国民健康保険に加入している人も受給対象外です（例外あり）。

このように、フリーターによっては傷病手当金を受けられず、業務外で体調を崩したときに生活が一気に苦しくなるリスクを抱えているのです。

休業補償（労災）

30代フリーターの方は、この先働けなくなった場合の知識として、労災（労働者災害補償保険）の存在も知っておきましょう。

参考：厚生労働省「労働災害が発生したとき」
参考：厚生労働省「3－5 休業（補償）等給付の計算方法を教えてください」

たとえば、飲食店のアルバイト中にやけどをし、1週間働けなくなった場合は労災の対象となります。

なお、対象となるのは「仕事中または通勤中に起きたケガや病気」に限られます。
私生活での発熱や交通事故などは労災の対象外で、この場合は「傷病手当金」が該当しますが、社会保険に未加入だと傷病手当金も受けられません。

私生活での病気やケガでは、労災も傷病手当金も使えません。そのため人によっては収入が途絶え、いわゆる“やばい状況”に陥るリスクがあることは理解しておきましょう。

4.将来に不安を感じやすくなる

30代のフリーターは、仕事の将来性や収入面での不安を感じやすいリスクもあります。正社員と比べてフリーターは雇用契約の更新が不安定であり、長期的なキャリア設計を描きづらいことが原因です。

また、年齢を重ねれば重ねるほど就職市場における選択肢が減っていき、焦りから不本意な仕事を選んでしまうこともあります。中にはブラック企業に就職してしまい、心身ともに疲弊する日々を過ごすことも考えられます。

将来に対する漠然とした不安を少しでも和らげるためには、資格取得や職業訓練を通じて、自分の市場価値を高める努力が欠かせません。スキルを身に付けた上で就職エージェントを活用し、入念な就活対策に取り組むことで、理想的な将来を描けるようになります。

5.周囲と自分の人生に差を感じやすい

30代は結婚や出産、マイホーム購入などライフイベントの変化が起きやすい年代です。フリーターをしていると、同世代と比較して自分だけ取り残されたと感じるリスクが高まります。正社員の友人と会ったり、SNSで近況を見たりすると、自己肯定感が下がってしまうこともあるでしょう。

しかし、フリーターから正社員になった人も多く存在しますので、遅すぎるという事はありません。自分を責めるのではなく、今からどのように動くかを考えるためにも就職エージェントを活用し、一歩ずつ着実にステップを歩めば、今からでも人生を再スタートさせることが可能です。

手遅れではない！30代フリーターが正社員になるコツ

30代フリーターが正社員就職を成功させるには、できるだけ早く行動を始めることが大切です。なぜならフリーター期間が長くなるほど、正社員就職率が下がる傾向があるからです。

自分では気づけないアピールポイントを見つけてもらえるため、ハローワークや就職エージェントに相談し、自分の強みを整理してもらうのも効果的です。
企業選びの際は「自分の強みを活かせるか？」という視点を持つことも、30代フリーターが就職に成功するコツの一つです。

1.いち早く行動に移す

フリーター期間が長くなるほど就職が難しくなるため、特に30代から正社員を目指す場合はできるだけ早く行動を始めることが大切です。

労働政策研究・研修機構の調査を見ると、「正社員を目指した人のうち、実際に正社員になれた人」の割合はフリーター期間が長くなるほど低下することが分かります。

たとえば、フリーター継続期間が1年以内の人は68.8％が正社員になれていますが、5年以上になると32.3％まで下がるのです。

「もう少しアルバイトを続けてから始めよう…」と先延ばしにするほど就職のハードルは高まるため、早めに就職活動を始めましょう。

画像引用：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128

2.求人探しに時間をかけすぎない

30代の就職活動でよくある失敗は、理想の求人を探し続けて行動が遅れることです。完璧な条件を求めすぎると応募が遅れ、採用してもらえるチャンスを逃しかねません。

まずは未経験歓迎や人物重視などと明記された求人に積極的に応募し、面接経験を積むことが重要です。実際に就活で行動していく中で、自分に合う仕事の方向性も見えてきます。

また、求人のよしあしは求人票だけでは分からない場合もあります。実際に入ってみたら良い会社だと思えることもありますので、必要以上に時間をかけるのはもったいないでしょう。

とにかく、最初の一歩をまずは踏み出してみることで、就職活動に対する考え方やこれまでの人生の流れが一気に加速しますので、行動することを特に意識してください。

3.アピールポイントを明確にする

30代フリーターが就職を目指す上では、これまでの経験をどのように活かせるかを明確に伝えることが重要です。たとえアルバイト経験であっても、接客やチームワーク、責任感といったスキルは多くの企業で評価されます。

自己PRにおいては、どんな課題に直面し、どのように工夫して解決したかを具体的に伝えることが効果的です。また、ブランクがある場合でも、その期間に何を学んだのかを前向きに説明することで印象が良くなります。フリーター経験の中から具体的なエピソードを抽出し、アピールポイントを作り上げていきましょう。

どのようにアピールをしていけばいいか分からない場合は、就職エージェントのキャリア面談で相談してみることもおすすめです。

履歴書・職務経歴書で自分をアピールする方法

履歴書や職務経歴書では、アルバイト経験でも「責任を持って取り組んだ業務」や「成果を上げた事例」を具体的に書くことが大切です。

たとえば「売上管理を任され、ミスをゼロに保った」「新しいスタッフの教育を担当した」など、数字や行動を交えて実績を示しましょう。

職務経歴書では「自分の役割」と「工夫した点」を簡潔に整理し、応募企業でどのように貢献できるかを明記することが効果的です。

また企業は応募書類を受け取った際、内容と同じくらい文体や誤字脱字がないかをチェックしています。記載内容だけでなく、全体を見渡してミスなく見やすい文章になっているかも合わせて確認することがポイントです。

面接で自分をアピールする方法

面接では、過去の経験を単に話すのではなく、「どう行動し、何を学んだか」を伝えることを意識しましょう。

面接では一般的に以下のような質問がされます。

アルバイトで得た経験をもとに「チームワークを重視して働いた」「ミスが起きた際に仕組みを改善した」などのエピソードを語ると具体性が増します。

また、30代の場合は「長く働きたい」「安定した環境で貢献したい」という姿勢を示すことで、長期就業の意欲のアピールに繋がり、企業に好印象を与えられるでしょう。

30代フリーターが正社員に就職する方法

30代フリーターが正社員を目指す方法としては「正社員登用制度」や「紹介予定派遣」が挙げられます。

正社員登用制度とは、アルバイトや契約社員として一定期間働いたあと、勤務態度や実績が認められれば正社員に昇格できる制度のことです。

紹介予定派遣とは、派遣社員として一定期間働いたのち、企業と本人の双方が合意すれば正社員として直接雇用される仕組みです。

どちらも正社員になるまでに“1ステップ”を挟むため、遠回りに感じるかもしれません。
しかし仕事内容や職場の雰囲気を理解したうえで入社を判断できるといった点で、メリットも大きい方法です。

方法1. 正社員登用制度

正社員登用制度とは、パートやアルバイトなどの非正規社員を「正社員として採用する制度」です。
現在アルバイトとして働いている会社に、正社員登用制度があるかもしれません。
正社員登用制度の有無や、登用の条件を確認してみましょう。

なお、 2020年度の厚生労働省の調査によれば、56.4%の企業が「正社員登用制度がある」と回答しています。ご自身のアルバイト先もチェックしてみると良いでしょう。

【参考】厚生労働省令和2年有期労働契約に関する実態調査（事業所調査）

正社員登用制度の注意点は、同じ企業でもアルバイトと正社員では責任や担う役割が全く違う可能性があることです。
アルバイト先の職場の雰囲気が良いからといって、正社員になっても同じ環境や雰囲気で働けるとは限りません。

登用制度を活用する前に、必ず職種や条件等を確認し、あなたがイメージしている正社員の働き方や待遇とかけ離れていないか、チェックして下さい。

方法2.紹介予定派遣

紹介予定派遣とは、派遣就業前または開始後に派遣先企業に職業紹介することを前提としている派遣制度です。派遣先企業と派遣スタッフの双方の合意が得られた場合、派遣スタッフは派遣先企業に直接雇用されます。

紹介予定派遣のメリットは「派遣先の企業で実際に働いてから、就職するか否かを決められる点」です。直接雇用されればそのまま就職できますし、自分に合わないと思えば派遣の契約期間でその企業との関係は終了です。

就職先の仕事が自分に適しているか分からないという、就職における不安の一つが払拭できる方法です。また、 企業を見定めている期間も、派遣社員としての給料がもらえるので、経済的に安定しながら就職先を探せる点も大きなメリットです。

紹介予定派遣で注意したいのは「直接契約=正社員」とは限らないという点です。
必ずしも正社員として採用されるわけではなく、契約社員として雇用されることもありえるので注意しましょう。

方法3.ハローワーク（職業訓練）

ハローワークとは、全国にある「公共職業安定所」 のことを指します。

国が運営している公的機関で、求職者と事業者双方への情報提供を行っています。
国の公的機関の為、サービスはすべて利用可能です。

またハローワークでは、 仕事を探すだけでなく就職のためのサポートが受けられます。 自己分析や面接対策、履歴書作成はもちろん、 職業訓練の講座を紹介してもらうことも可能です。

ハローワークは、地元の企業や、今住んでいるエリアで働きたい人に特にオススメです。
ハローワークは全国に 500箇所以上あり、地域に根ざした企業と求職者のマッチングを主目的としています。 一度、行ってみると良いでしょう。

方法4.就職サイト

就職サイトとは、平たく言えば「就活関連の情報をまとめたwebサイト」です。
「リクナビ」や「マイナビ」などが代表例です。

多数の求人情報を検索できることに加え、自分の強みや向いている仕事などの分析ツールが用意されていることもあります。また、自分のプロフィールを登録しておくと、企業の方からアプローチが受けられる機能もあります。

就職サイトのデメリットは、人気企業への応募の倍率が高くなることです。
就職サイトはインターネットに接続すれば応募ができるため、人気企業には申込が殺到します。掲載されている求人数も多いのですが、応募は人気企業に偏る傾向にあります。

方法5.就職/転職エージェント

就職/転職エージェントは、「就職・転職希望者に対し、アドバイザーが就職活動全般をサポートしてくれるサービス」です。一人ひとりに担当がつき、さまざまな相談に乗ってくれます。一方でエージェントは企業からの求人を預かっているため、求職者と企業双方の利益のために人材と企業をマッチングさせます。

求職者は転職エージェントから手厚いサポートを受けられますが、利用料は基本的に無料です。転職エージェント経由で就職が決まった場合、入社先の企業がエージェントに手数料を支払う仕組みとなっています。

入社先の企業としても、実際に入社が決まった時にのみ費用が発生する点や、エージェントによってマッチング精度の高い人材が紹介されることにメリットがあるサービスとなっています。

30代フリーターが未経験から就職しやすい仕事5選

30代フリーターが未経験から就職しやすい仕事としては、専門的なスキルが必要ではなかったり、コミニュケーションやルーティンワークが中心の仕事が挙げられます。

厚生労働省が掲げている「未経験でも比較的入りやすい職業」の中でも、特に30代フリーターにおすすめできる仕事は以下の5つです。

それぞれの仕事について詳しく解説しますので、気になるものを見つけたら求人票をチェックしてみてください。

一般事務

一般事務は、パソコンの基本操作ができれば未経験からでも始めやすい職種です。書類作成や電話対応、データ管理などを担当し、オフィスワーク中心で体力的な負担が少ない点も魅力です。

コミュニケーション力や丁寧な対応が求められますが、マニュアルや研修が整っている企業も多く、30代フリーターでも安心して挑戦できます。

平均年収出典：厚生労働省「一般事務 – 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））」

データ入力

データ入力はコツコツとした作業が得意な人に向いており、未経験からでも始めやすい仕事です。パソコンで顧客情報や商品データを入力する業務が中心で、特別な資格は不要です。

集中力と正確性が重視されるため、フリーターとしての経験も活かしやすい職種と言えます。また、経験を積むことで事務職へのステップアップにも繋がるでしょう。

平均年収出典：厚生労働省「データ入力 – 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））」

施設警備員

施設警備員は、商業施設やオフィスビルなどで安全を守る仕事です。特別な学歴や経験がなくても研修制度が充実しているため、30代からでも始められます。

夜勤やシフト制が多い分、安定した収入を得やすい点も魅力です。責任感や冷静な判断力が求められますが、体力に自信があれば長く続けられる職種です。

平均年収出典：厚生労働省「施設警備員 – 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））」

建設・土木作業員

建設・土木作業員は、人手不足が続く業界のため、未経験でも採用されやすい職種です。体力が求められますが、現場経験を積めば職長や施工管理などへのキャリアアップも可能です。

30代からでも資格取得支援を行う企業が多く、手に職をつけたい人や安定収入を目指したい方におすすめと言えます。

平均年収出典：厚生労働省「建設・土木作業員 – 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））」

倉庫作業員

倉庫作業員は、商品の仕分けや検品、梱包などを担当する仕事で、特別なスキルがなくても始めやすい職種です。体を動かす仕事が多く、未経験からでも比較的採用されやすい傾向があります。

勤務時間が安定していて、黙々と作業に取り組むことが得意な人に適しています。フォークリフト免許の取得ができれば収入アップも狙えるでしょう。

平均年収出典：厚生労働省「倉庫作業員 – 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））」

30代フリーターに関するよくある質問

まとめ

本記事では「30代フリーターはやばいのか」というテーマでお話しをしてきました。

30代フリーターは今すぐやばいという状況ではありませんが、年を取るにつれて生き辛くなることは否定できません。ただ一番不幸なのは、焦って就職して合わない企業で疲弊したり、ブラック企業に搾取されたりしてしまうことです。
大切なのは、「自分の強みを知り、自分の強みにマッチする企業で活躍すること」です。

私たちジェイックは、求職者と企業のマッチングを第一に、未経験者の就職活動をサポートしています。「自分の強みがわからない」「自己分析のやり方がわからない」という方は、お気軽にご相談ください。

あなたに最適な職場を、一緒に探していきましょう。

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