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フリーターからの正社員就職は可能なの?年齢・目的別の成功戦略を紹介

フリーターからの正社員就職は可能なの?年齢・目的別の成功戦略を紹介

フリーターから正社員への就職は、フリーターが自身の状況を理解し、ハローワークや就職エージェントなどを効果的に活用すれば、決して不可能ではありません。

この記事では、まずフリーターの定義やメリット・デメリット、正社員との違いを解説します。そのうえで、フリーターから正社員就職を成功させるための具体的な方法として、ハローワーク、就職サイト、就職エージェントといった手段に焦点を当てて徹底解説します。

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フリーターからの正社員就職は可能なの?

フリーターからでも正社員就職は可能ですが、早めに動くほど有利です。
非正規の期間が長くなるほど、そのまま非正規の働き方を続けるケースが多くなります。

実際に、初職が正社員以外だった人のうち、次の仕事で正社員になった割合は次のとおりです。

性別正社員へ移行した割合
男性22.2%
女性17.6%

参考:労働政策研究・研修機構「若年者の初職離職後のキャリア形成-第3回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査-

この結果から、一定数は正社員になれている一方、半数以上は非正規のままという現実も見えてきます。
だからこそ「フリーター歴が浅いうちに動く」「スキルや経験を積極的に積む」ことが就職活動を成功させるために重要です。

任される仕事の幅を広げたり、資格取得や職業訓練を活用したりして、アピールできる経験を増やしていきましょう。

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フリーターから正社員就職を目指す成功戦略

フリーターから正社員を目指すには、年齢・期間・目的に応じて進め方を変えることがポイントです。

区分状況評価されやすいポイント
年齢20代前半やる気・熱意を素直に伝える
20代後半正社員ではなかった理由と今後の考えを整理する
30代経験が活かせる仕事に絞る
フリーター歴1年未満早めに応募してタイミングを逃さない
1~2年経緯に一貫性を持たせて説明する
2年以上経験・努力を具体的に伝える
目的早く就職したい未経験歓迎の求人に絞る
やりたい仕事がある学習や行動を具体的に示す

年齢が上がるほど経験や説明力が求められやすくなり、フリーター期間が長くなるほど「なぜ続けてきたのか」も見られやすくなります。

一方で「早く就職したい」「やりたい仕事がある」など就職活動の目的がはっきりしている人は、目標達成に向かってしっかり努力しているかが重要です。

それぞれの進め方を詳しく知りたい方は、このまま読み進めてみてください。

【年齢別】フリーターから正社員就職を目指す成功戦略

フリーターから正社員を目指すには、年齢ごとにアピールの仕方を変えることが重要です。
なぜなら、企業が見るポイントが年代によって異なるためです。

20代前半は経験よりもやる気や熱意を見られやすいので「これから頑張りたい」という気持ちを素直に伝えることが大切です。
20代後半になると「なぜ正社員ではなかったのか」と聞かれる場面が増えるため、これまでの選択を自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。

また、30代はこれまでの経験をどう活かせるかが重視されるため、応募先の仕事と結びつけて話せるかどうかが評価につながります。

年代に合った伝え方を意識すれば、評価されやすくなります。
詳しく知りたい方は、このまま読み進めてみてください。

20代前半フリーター|やる気・熱意をアピールする

20代前半のフリーターの場合、やる気や熱意を前面に出すことが正社員就職につながりやすいです。
この年代は社会人経験が浅くても応募しやすく、企業側もスキルより「これから伸びるかどうか」を重視する傾向があります。

また「自社で育てて長く活躍してほしい」と考える企業も多く、ポテンシャルを見てもらいやすい時期です。
実際、未経験歓迎の求人も比較的多く、挑戦しやすいタイミングといえます。

一方で、この時期に動かずにいると、25歳以降は経験やスキルを求められる場面が増え、同じ条件では応募しにくくなりがちです。
だからこそ「これからどう働きたいか」を自分の言葉で伝える準備が大切です。

20代後半フリーター|正社員ではない理由を整理する

20代後半のフリーターは「なぜ正社員ではなかったのか」を整理したうえで、これからどう働きたいかまで自分の言葉で伝えることが大切です。
この年代は、同世代に正社員として働いている人が多いため、どうしても比較されやすくなります。

企業側も若手として育てたい気持ちはあるものの、20代前半より「きちんと働けるか」「長く続けられるか」を慎重に見ています。

実際、25〜29歳でフリーターから正社員になった人の割合は63.6%にとどまっており、誰でも簡単に決まる状況とは言い切れません。
(参考:労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 -「第5回 若者のワークスタイル調査」から-」)

このまま30代に入ると即戦力が求められる場面が増えるため、さらに状況は厳しくなりやすいです。
だからこそ、これまでの選択を前向きに説明しつつ、これからの働き方をしっかり伝える準備をしておきましょう。

30代フリーター|経験が活かせる仕事に応募する

30代のフリーターは、これまでの経験を活かせる仕事に絞って応募しましょう。この年代になると、企業は未経験者を一から育てるよりも「すぐに活躍できる人か」を重視する傾向が強くなります。

実際、30〜34歳でフリーターから正社員になった人の割合は68.5%です。25〜29歳の割合(63.6%)よりやや高いものの、実際は経験を活かせる人が選ばれやすい傾向にあります。(参考:労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 -「第5回 若者のワークスタイル調査」から-」)

30代は、これまでのアルバイトや仕事で培ったスキルをどう活かせるかが問われやすく、関連性の薄い仕事に応募すると不利になりがちです。
また、このまま非正規の期間が長くなると、業務内容が限られ経験を積みにくくなり、正社員就職はさらに厳しくなりやすいです。

だからこそ、自分の経験と結びつく仕事を選び、具体的に伝えられる準備が欠かせません。

【期間別】フリーターから正社員就職を目指す成功戦略

フリーターから正社員を目指す際は、期間に応じてアピールの仕方を変えることが重要です。
フリーター歴が長くなるほど正社員になれる割合は下がる傾向があり、動き出すタイミングによって難易度が変わります。

実際の調査でも、以下のようにフリーター期間が長くなるにつれて就職できた割合は低下しています。

フリーター歴正社員になれた割合
1年以内68.8%
1~2年61.2%
2~3年56.6%

参考:労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 -「第5回 若者のワークスタイル調査」から-

また、フリーター歴が1年未満であれば、企業は「就職のタイミングがずれただけかもしれない」と受け取られやすいからこそ、早めの応募が効果的です。

フリーター歴が1〜2年になると理由の説明が重視され、2年以上では経験をどう活かすかまで問われるようになります。

期間が長くなるほど就職難易度が上がりやすくなるため、自分の状況に合った伝え方を意識していきましょう。詳しく知りたい方は、このまま読み進めてみてください。

フリーター歴1年未満|早めの応募で熱意が伝わる

フリーター歴が1年未満であれば、早めに応募することで正社員就職は十分目指せます。この時期は「就職のタイミングが少しずれただけ」と受け取られやすく、他の期間に比べて不利になりにくいのが特徴です。

企業側も経歴よりこれからの意欲を見る傾向があり、前向きな姿勢を素直に伝えれば評価につながります。ただし、フリーター経験があると「すぐ辞めてしまわないか」と懸念されやすいので、伝え方には注意が必要です。

面接では「なぜ今正社員を目指すのか」や「これからは腰を据えて働きたい」という意思を具体的に伝えましょう。タイミングを逃さず動けば、正社員就職は可能です。

フリーター歴1年~2年未満|説明に一貫性を持たせる

フリーター歴が1年〜2年未満の場合は、これまでの選択と今後の方向性に一貫性を持たせて伝えることが大切です。

この時期はまだ正社員就職を目指しやすい一方で「本当に正社員として働く意思があるのか」を見られやすくなります。理由があいまいなままだと「なんとなく就職活動をしているのではないか」という印象を持たれてしまうでしょう。

そのため、フリーターだった理由を正直に話しつつ、今は会社の一員として長く働きたい意思を具体的に伝えていきましょう。過去と今の考えがつながっていると、納得してもらいやすくなります。

さらに、アルバイトで後輩指導や売上管理、シフト調整などを任されていた経験があれば、「責任感を持って働ける人」と受け取ってもらいやすくなります。こうした経験は面接で積極的に伝えましょう。

フリーター歴2年以上|やってきたことをアピールする

フリーター歴が2年以上ある場合は、これまでやってきた内容を具体的に伝えていきましょう。期間が長くなるほど「なぜ就職しなかったのか」だけでなく「本当は今後もフリーターを続けたいのではないか」と思われやすくなるためです。

そのため、やる気を伝えるだけでは弱く、積み重ねてきた経験や努力をどう活かすのかまで話す必要があります。

例えば、接客業を続けてきたなら「培ってきた対応力を次の職場でも活かしたい」といった形で一貫性を持たせると伝わりやすくなります。また、やりたい仕事のために資格を取得した場合も「学んだことを実務で活かしたい」と具体的に結びつけて説明すると納得感が生まれます。

フリーター期間が長いからこそ、これまでの経験をどう活かせるかまでしっかり伝えていきましょう。

【目的別】フリーターから正社員就職を目指す成功戦略

フリーターから正社員を目指すには、目的に合わせて動き方を変えましょう。
早く就職したい場合は、未経験歓迎の求人に絞れば採用のチャンスが広がります。
人手不足の企業では、経験よりも「すぐ働ける人」が求められる場面も少なくありません。

一方で、やりたい仕事がある場合は、その分野で働くことを実現させるためにやっていることを伝えましょう。勉強している様子や取り組みを具体的に示せば、本気度が伝わります。

自分に合った進め方を知りたい方は、このまま読み進めてみてください。

早く就職したい方向け|未経験求人に応募する

早く正社員になりたい場合は、未経験歓迎の求人に絞って応募するのが近道です。
人手が足りていない企業ほど、経験よりも「すぐ働ける人」を求める傾向があるためです。

例えば、欠員率(人が足りていない割合)が高い業界には、次のようなものがあります。

業界欠員率具体的な職種例
運輸業・郵便業4.8%配送ドライバー、倉庫作業
宿泊業・飲食サービス業4.7%ホールスタッフ、キッチンスタッフ
建設業3.5%現場作業員、施工補助

参考:厚生労働省「労働経済動向調査(令和7年5月)の概況

これらの業界は未経験OKの求人も多く、フリーターからでも挑戦しやすいのが特徴です。
まずはこうした分野を中心に探し、経験よりも意欲をしっかり伝えていきましょう。

やりたい仕事がある方向け|勉強している様子を伝える

やりたい仕事がある場合は、勉強している様子を具体的に伝えましょう。
企業は「本気でその仕事を目指しているか」を見ているため、言葉だけでなく行動があると評価されやすくなります。

例えば、プログラマーを目指すなら無料の学習サービスでコードを書いたり、Webデザインなら実際に作品を作ったりといった取り組みがあると、説得力が増します。

以下は、知識やスキルの身につけ方と、目指せる仕事の一例です。

方法目指せる仕事
職業訓練校ITエンジニア、Webデザイナー
オンライン学習プログラマー、Web制作
資格取得事務職、経理職

やりたい仕事がある人は、まず小さくでも行動を始め、その過程をしっかり伝えていきましょう。行動していること自体が評価につながるはずです。

フリーターから正社員就職する手順

フリーターから正社員を目指すには、流れに沿って順番に進めることが大切です。
やみくもに応募するよりも、準備から面接までを段階的に整えれば、選考に通過しやすくなります。

まずは就職サービスに登録し、求人探しやサポートを受けられる環境を整えましょう。そのうえで、履歴書や職務経歴書を準備し、自分の経験や強みを整理していきます。

次に、未経験OKや学歴不問の求人を中心に応募し、チャンスを広げていきましょう。
応募後は、面接に向けて志望動機やこれからの働き方を自分の言葉で伝えられるよう準備しておくことが重要です。

こうした流れを押さえて行動すれば、就職活動をスムーズに進められます。それぞれの手順を詳しく知りたい方は、このまま読み進めてみてください。

ぜひ「自分に合う方法はどれか?」を考えながら読み進めてください。

手順1:就職サービスに登録する

フリーターから正社員を目指すなら、まず就職サービスに登録するところから始めましょう。

就職サービスを利用すれば、求人に応募できるだけでなく、履歴書の書き方や面接攻略法などの情報を得ることが可能です。

就職サービスには、大きく分けて2つのタイプがあります。
ひとつは担当者に相談しながら進められるサービスで、就職エージェントやハローワークがこれにあたります。
もうひとつは、自分で求人を探して応募する就職サイトです。

それぞれ特徴が異なるため、自分に合った方法を選びましょう。

1:ハローワーク

ハローワークは、厚生労働省が設置する「公共職業安定所」の愛称で、求職者や人を採用したい中小零細企業に国が無償で支援を行っています。
求職者に対して提供しているサービスは、具体的に以下のものです。

  • 職業紹介
  • 就活の進め方相談
  • キャリアコンサルティング
  • 就活セミナー
  • 職業訓練

中でも「職業訓練」はハローワークならではのサービスで、数か月間にわたって就職に役立つ知識やスキルを学べます。
無料で学べる上に、さまざまなコースがあるのも特徴です。

ハローワークの主な対象者は「地元の中小企業への就職を検討している人」です。
そのため大企業の取り扱い求人は少なく、これはハローワークの大きな目的でもある「地域の総合的雇用を活性化すること」に関連しています。

ハローワークを利用する際の注意点は、主に以下の3つです。

  • 住んでいる地域の管轄となるハローワークで手続きが必要
  • 主体的に行動しないと就職しづらい
  • ブラック企業が紛れている場合がある

ハローワークは全国各地に設置されており、登録をすればどこに行ってもサービスを受けられますが、求職者登録だけは管轄のハローワークで行う必要があります。

他にも、ハローワークは民間の就職支援サービスに比べて、数多くの求人情報を取り扱っているのが特徴です。

多くの求人があることはメリットですが、自分の中である程度「働きたい会社像」が明確でないと、結局どこの会社に応募すればいいか迷ってしまう可能性もあります。そして、もう1つ注意したいのは「ブラック企業が紛れている場合がある」ということです。

ハローワークは求職者だけでなく、企業側も無料で求人を掲載できます。国が設置している機関であり、公平性を担保するために審査も比較的に厳しくはないようです。そのため、採用活動にお金をかける余裕がない企業や、採用した人が次々に辞めてしまう企業が一定数紛れている可能性があることは理解しておきましょう。

これらの点を踏まえると、ハローワークの利用は以下の人におすすめです。

  • 地元の中小企業で働きたい
  • 自己分析や企業分析ができており、働きたい会社像が明確である
  • ブラック企業を自分で見極められる

参考「厚生労働省:公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績」

2:就職サイト

就職サイトとは、インターネット上でさまざまな求人情報を閲覧できるサイトです。
業種や職種・勤務地・年収などの条件を入力すれば該当する企業を検索でき、気に入った求人があれば応募できます。

就職サイトごとに得意とする分野が異なるため、対象者は就職サイトによって異なります。

  • 幅広い求人を掲載しているもの(doda、リクナビNEXTなど)
  • 対象年代を限定したもの(マイナビ転職、キャリトレなど)
  • 業種や職種に特化したもの(Green、クリーデンスなど)
  • 女性向けのもの(女の転職typeなど)

大きくはこのように分類されています。あなたの属性に合った就職サイトを選んで登録しましょう。

「自分に合うサイトがよく分からない」という人は、まずは複数のサイトを組み合わせて使ってみるのも良いでしょう。中でも、幅広い求人を掲載している大手の就職サイトに1つ、年代に合ったサイトに1つ、興味のある仕事に特化したものに1つなど、バランスよく組み合わせるのがおすすめです。

また、就職サイトを利用する際の注意点は、以下の3つです。

  • 自分で企業を見極める必要がある
  • 書類選考を通過できないことも多い
  • 日程調整など企業とのやりとりは全て自分で行う

ハローワークと同様、求人情報を見て応募を判断するのはあなた自身です。
自分で企業を上手く見極められないと、適さない企業や職種に就職してしまう可能性もあります。

企業側から「求めている人材とマッチしない」と判断されれば、書類選考を通過できないことも多くあります。この点、転職エージェントでは、企業側と求職者側の情報を把握していることもあり、マッチングを考慮した上での応募になるため書類選考を通過しやすいのですが、就職サイトで就活を成功できるかは、個人の実力や経歴による部分が大きくなります。

また、企業と直接やりとりをすることになります。このあたりも手続きを代行しているハローワークや就職エージェントと比べて、面倒に感じる人もいるでしょう。

一方で、就職サイトはインターネット上で24時間365日利用できるため、自分のペースで就活を進めたい人にはおすすめです。

3:就職エージェント

就職エージェントは、専任のキャリアアドバイザーが求職者の相談に応じて適した企業を紹介したり、就職までの一連のサポートを行います。
就職エージェントも就職サイトと同様、エージェントによって得意分野が異なります。

  • 幅広い求人を取り扱う大手のもの(リクルートエージェント、マイナビエージェントなど)
  • 業種や職種に特化したもの(レバテック、MS-Japanなど)
  • 年代や属性に特化したもの(UZUZ、ビズリーチなど)

上記のように大別されており、自分と相性の良い就職エージェントに登録することが重要です。

就職エージェントを活用する際の注意点は、以下の3つです。

  • 自分のペースで就活しづらい
  • 応募できる求人の選択肢が少ない
  • 担当者との相性によっては、ストレスを感じる可能性がある

基本的にはエージェントから紹介された求人に応募するスタイルです。
「担当者との相性がよくない」と思う場合は、変更を申し出ましょう。大抵の場合は応じてもらえます。

就職エージェントは手厚い支援が強みなので「就活をどう進めたら良いか分からない」「専門家に相談しながら就活を進めたい」という人におすすめです。
フリーターの人は就職活動の経験が少ないので、フリーターから正社員を目指す人にとっては相性の良いサービスと言えるでしょう。

私たちJAIC(ジェイック)も、就職エージェントを行っています。20代のフリーター・既卒者・第二新卒の就職支援を得意としており、フリーターから正社員への就職においては数多くの成功事例があります。
「正社員就職したいが、何をしたらいいか分からない」という方も安心してください。

就活の基礎を学べる就職講座も提供しています。

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厳選した優良企業約20社と書類選考免除で面接ができる「集団面接会」も開催しています。

フリーターは「書類選考に通過できない」と悩む人が多いですが、集団面接会ならそのような心配も不要です。

手順2:応募書類を準備する

正社員を目指すなら、応募書類は早めに準備しておきましょう。
就職活動ではアルバイトの面接と違い、履歴書に加えて「職務経歴書」の提出を求められることが多く、事前の準備が選考結果に大きく影響します。

職務経歴書とは、これまでどんな仕事をしてきたか、どんな工夫や成果があったかをまとめる書類です。正社員経験がない方でも、アルバイト経験をもとに書いて問題ありません。
担当していた業務や意識して取り組んだ内容を具体的に書くと、働く姿勢や強みが伝わりやすくなります。

通過しやすい応募書類を作るコツは、次のとおりです。

  • 業務内容は具体的に書く
  • 工夫した点や任された役割を入れる
  • 志望動機は応募先に合わせる

まずは今までの経験を書き出し、自分なりの強みを整理するところから始めてみましょう。

手順3:正社員求人に応募する

正社員を目指すフリーターは、未経験OK・学歴不問の求人を中心に応募しましょう。
応募条件のハードルが低く、実務経験よりも意欲や人柄を見てもらいやすいためです。

ただ「未経験OK」と書かれていても、以下が記載されている求人は、応募しても通過率が低い場合があります。

  • 実務経験◯年以上必須と書かれている
  • 専門資格が必須条件に含まれている
  • 業界経験者のみ募集されている

まずは、研修内容などが具体的に書かれている求人から応募するのをおすすめします。
無理のない範囲で継続して応募することも大切です。

手順4:面接に向けて対策する

フリーターから正社員を目指す場合、面接対策は欠かせません。
就職面接は、アルバイト面接よりも志望動機や今後の働き方を具体的に伝える必要があり、準備不足だと通過しづらくなるためです。

対策としては、志望動機や自己PRを自分の言葉で話せるようにしておくことです。
また「なぜフリーターだったのか」「これからどう働きたいのか」も整理しておきましょう。
よくある質問を想定し、事前に答えを用意しておくと落ち着いて対応しやすくなります。

フリーターのままでいるメリット

フリーターでいることのメリットは、主に以下の3つがあげられます。

  • プライベートの時間を自由に取れる
  • 正社員に比べて責任が少ない
  • 仕事の掛け持ちができる

先ほど「フリーターから正社員になることは可能」とお伝えしましたが、正社員就職は必ずしも全員におすすめできる選択肢ではありません。
フリーターのメリットも存在するので、フリーターから正社員になろうか迷っている人はメリット・デメリットを比較しながら検討してください。

メリット1:プライベートの時間を自由に取れる

自由にプライベートの時間が取れるのは、フリーターでいることの大きなメリットです。
正社員になると、基本的に就業時間を自分で決めることはできません。

就業時間が「平日の9:00-18:00」と決まっている場合、有給でも使わないかぎり平日に休むことは難しいでしょう。

しかし、フリーターであれば「この日はシフトに入れません」と勤務希望を出すだけで基本的に休みが取れます。これはプライベートでやりたいことが決まっている人にとっては、メリットといえるでしょう。

例えば「バンドで定期的にライブに出たいから、あえて時間的自由の効くフリーターとして働いている」という人がいます。
他にも「子どもが小学校に上がるまでは、なるべく一緒に過ごす時間を増やしたい」という人も、フリーターであることがメリットになります。

また、正社員であれば残業を断りづらい雰囲気もあります。断る権利はあったとしても、堂々と断れる人は少数派ではないでしょうか。一方、フリーターなら勤務終了時間になれば帰っても構いません。

このように、時間的な融通が利くのは大きなメリットといえるでしょう。

メリット2:正社員に比べて責任が少ない

正社員に比べればフリーターの職責は少なく、これをメリットと感じる人もいます。責任の大きい仕事は、基本的には正社員が担当します。そしてフリーターは、正社員の指示に基づいて仕事をするケースがほとんどです。

正社員であれば達成目標やノルマなどのプレッシャーがありますが、フリーターはそのような責任がないので気軽に働けます。

そのため、ニート生活が長かった人や病気やケガなどで一時的に休んでいた人が社会復帰として働く際には、フリーターから始めるのも良いでしょう。
他にも「来年から海外留学に行きたいので、それまでは気軽に仕事を辞められるフリーターとして働く」という人もいます。

メリット3:仕事の掛け持ちができる

仕事の掛け持ちがしやすいのも、フリーターのメリットです。
正社員のようなフルタイム勤務の場合、兼業するのはなかなか大変です。副業をしたとしても、その時間が限られるのは間違いありません。

フリーターであれば、仕事を掛け持ちすることで以下のようなメリットを得られます。

  • シフトを調整して正社員以上の月収を稼げる
  • 幅広い経験ができる

正社員は就業時間が決まっており、近年は働き方改革で残業にも制限がかかるなど、給料を増やすことが難しいのが現実です。
一方で、仕事を掛け持ちして正社員以上の月収を稼いでいるフリーターも珍しくありません。

また、さまざまな仕事をすれば、幅広い経験が手に入ります。仕事を掛け持ちすることで、自分の適性に気付けたり、将来を考える上でのヒントが見つかるかもしれません。

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早く正社員就職しよう!フリーターを続けるデメリット

フリーターでいることにはメリットもありますが、もちろんデメリットも存在します。
大きくは以下の3つです。

  • 仕事が安定しない
  • 給与が低い
  • 福利厚生がないこともある

実際、フリーターをデメリットに感じる人の方が多いのではないでしょうか。
それぞれの詳細を解説していきます。

デメリット1:仕事が安定しない

仕事の安定性でいえば、正社員に分があります。正社員は「無期雇用」であり、簡単にクビになることはありません。

会社が社員を辞めさせられるのは、以下のような条件に該当する場合です。

  • 禁錮以上の刑に処せられた
  • 無断欠勤など、勤務態度が著しく悪い
  • 会社情報を故意・過失によって漏洩した
  • 意図的に会社の名誉を傷つけた
  • 会社の注意指導に従わない
  • 経営悪化により、人員整理がやむを得ない

企業が正社員を解雇できるのは、このように重大な問題行動が見られる場合に限られます。
「社員が仕事で成果を出してないから」というような理由では、解雇できません。
これが正社員の雇用が安定しているとされる根拠です。

一方、フリーターは「有期雇用」であり、雇用契約を更新されなければ解雇となります。また、直接的に解雇されなくても「シフトを減らされるなどの解雇に近い状態」となる可能性もあります。

ある程度は仕事で結果を出さないと解雇の対象となり、その場合はすぐに次の仕事を探さなければなりません。
さらに、仕事を長く続けていないとスキルアップもできないため、短期間でアルバイト先を転々としている人は次の就職先を見つけるのに苦労することもあります。

デメリット2:給与が低い

給与についても、フリーターと正社員では大きな差があります。
厚生労働省の調査によると、正規雇用(正社員)の給与は平均32万3,400円に対し、フリーターを含む非正規雇用の給与は平均21万6,700円でした。

なぜ、このような差が生じるかというと、フリーターには昇給・昇格・ボーナスを受け取れる機会がほとんどないからです。
先ほど「責任ある仕事は、基本的に正社員が行う」とお伝えしましたが、責任ある仕事をしている分、評価される機会にも恵まれます。

入社当初は正社員もフリーターも賃金に大きな差はありませんが、年数を重ねるにつれて、賃金格差は広がっていくので注意しておきましょう。

賃金構造基本統計調査の資料の中には、年齢別の平均給与データもあります。

年齢階級正規雇用(正社員)の
賃金(千円)
非正規雇用の
賃金(千円)
~19歳183.9167.9
20~24歳216.6183.0
25~29歳250.9204.9
30~34歳283.7207.6
35~39歳315.9208.3
40~44歳341.8210.2
45~49歳361.3209.9
50~54歳388.4212.0
55~59歳393.0210.5
60~64歳329.8248.8
65~69歳299.2224.2
70歳~280.1205.6
年齢 計323.4216.7

年齢を重ねるにつれて、正規雇用と非正規雇用で賃金格差が大きくなっていくことが分かります。

正社員が昇格して昇給していく一方で、フリーターは基本的に「働いた時間分」でしか給与が支払われません。そのため、年齢を重ねても収入が伸びづらく、年齢を重ねるにつれて正社員との給与格差が開いていくのです。

参考「厚生労働省:令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

デメリット3:福利厚生がないこともある

給与面の差があるだけでなく、正社員とフリーターでは福利厚生にも大きな差があります。

福利厚生とは、基本給以外にも従業員や家族に対して行うサービスで、代表的なのは以下のものです。

  • 住宅手当(家賃の一部を会社が負担する)
  • 健康診断や人間ドック
  • ジムなど運動施設の利用補助
  • 結婚祝い金
  • 出産祝い金
  • 短時間勤務制度
  • 託児所や保育施設の設置
  • 育児休暇
  • 資格取得の支援(受験料を会社が負担するなど)
  • テレワークの導入
  • 確定拠出年金制度の導入
  • 財形貯蓄制度の導入

どのような福利厚生を導入しているかは会社によって異なり、個々の会社が独自に設けている制度もあります。

会社が福利厚生を充実させる目的は、従業員やその家族の満足度を上げて、少しでも長く働いてもらうことです。つまり会社からすると、福利厚生は「役職者や長く働ける正社員ほど手厚くしたい」と考えるのが自然でしょう。

このような狙いがあるため、フリーターは受けられる福利厚生が少ない、あるいは無い場合も珍しくありません。正社員に比べると、受けられる福利厚生が少ない事は間違いないでしょう。

福利厚生は、実質的に収入に直結します。
例えば、家賃を月に2万円負担してくれるなら、実質月の給料が2万円アップしたようなものです。

先ほど「正社員とフリーターの給与には差がある」とお伝えしましたが、それ以外にも生活水準ベースで見ると、より大きな差があると考えられます。

フリーターと正社員の違いについて知りたい人は、こちらの記事も参考にしてください。

まとめ

フリーターから正社員就職が可能なこと、フリーターでいることのメリットとデメリット、具体的な就活方法について解説してきました。

まず、このままフリーターでいる方がいいのか?それとも正社員への就職を目指した方がいいのかを考えてみてください。そのうえで「フリーターから正社員になりたい」と思う人は、今回紹介した3つの方法を使って就職活動を進めていきましょう。

私たちJAICもフリーターから正社員への就職支援を得意としています。
よろしければ、まずは情報収集にご活用ください。

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ABOUT US
佐藤 裕康
株式会社ジェイック 採用メディア「Future Finder」事業部長|ジェイックに新卒入社後、マーケティング業務に従事。その後、新規事業であるダイレクトリクルーティング事業の立ち上げを経験、事業責任者へ|資格:CFW(「7つの習慣」社内インストラクター資格)