フリーターの平均年収とは？おすすめの職業も解説！

※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）

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フリーターの平均年収とは、と疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか？

実は、フリーターの平均年収は150万円の到達は難しいです。なぜなら、ボーナスなどもないからです。

こちらの記事では、フリーターの年収やおすすめの職業を解説しております。こちらの記事を読むことで、フリーターの年収を上げる可能性を高められるでしょう。気になった方は是非参考に読んでみてください。

この記事の目次

1 フリーターの平均年収とは？
2 平均年収を増やしたいフリーターにおすすめの職種
3 フリーターを続ける末路
4 フリーターで正社員就職を成功させる方法
5 まとめ

フリーターの平均年収とは？

令和3年に行われた国税庁の調査によると、フリーターをはじめとする非正規雇用の平均年収は約198万円でした。これを男女別に見ると、男性は約267万円、女性は約162万円となっています。

ここでの「非正規雇用」にはフルタイムで働く「派遣社員」や「契約社員」も含まれるので、フリーターの平均年収は上記よりも低くなるといえるでしょう。また、上記の平均年収から所得税や住民税、社会保険料などが差し引かれるので、実際に手取りとして支給される金額は160万円ほどと考えられます。

参考「国税庁：令和3年分民間給与実態統計調査」

フリーターの平均年収手取り額

ここでは、年収と手取り額の違いについて説明します。

年収は1年間に得た収入の総額（額面ともいわれます）であり、基本給に手当を加算した額を指します。一方、手取り額とは、収入の総額から所得税・住民税・社会保険料などを引いた金額で、実際に支払われるお金です。

一般的には、年収の75〜80％が手取り額といわれています。よって、非正規雇用の平均手取り額は160万円程度と考えられます。

フリーターと正社員の平均年収の差

フリーターと正社員では、平均年収に大きな差があります。国税庁のデータ「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、正社員・正社員以外の平均年収を男女別にまとめると以下の結果でした。

★表１★

このように、正社員と正社員以外の平均年収には大きな差があることが分かります。

さらに年齢別で見ると、正社員と正社員以外では年齢を重ねるに連れて、年収に差が開くことも分かっています。こちらは厚生労働省の「賃金構造基本統計調査の概状」に基づいて、以下の表にまとめました。

★表２★

フリーターは働く時間を調整しやすいので、10代・20代のうちはアルバイトを掛け持ちすれば、正社員より月収が高くなることもあるでしょう。

しかし年齢を重ねると、正社員は同じ会社で勤務を続ければ昇進し、手当や賞与によって年収が上がります。一方、フリーターは昇進・昇給の機会が少ないため、同じ仕事を長く続けていても年収が上がりにくいのです。

参考「国税庁：令和3年分民間給与実態統計調査」

参考「厚生労働省：令和3年賃金構造基本統計調査の概状」

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平均年収を増やしたいフリーターにおすすめの職種

「平均年収を増やしたい」と考えているフリーターは、年収の高い職種で働きましょう。具体的には以下5つの職種がおすすめです。

事務職
営業職
技術職
ITエンジニア
ドライバー

これらの職種における共通点は「未経験からでも働きやすい」ことです。そして経験やスキルを身につければ、キャリアアップもしやすいでしょう。

フリーターとして働くと「プライベートの時間を自由にとれる」「仕事を掛け持ちできる」といったメリットがあります。一方で「仕事が安定しない」「正社員に比べて福利厚生が充実していない」などのデメリットもあります。

時給の高いアルバイトをする方法もありますが、高時給のものは重労働や深夜労働などで生活リズムが乱れやすく、体調に影響が出てしまう可能性も高いです。体力的にも、年齢を重ねると長く続けることは難しいでしょう。

このような理由から「正社員を目指したい」と考える人は、ぜひ以下の内容を参考にして働く職種を考えてみてください。

職種1：事務職

事務職は、業務がマニュアル化されていることも多く、未経験からでも働きやすい職種として人気です。一言で「事務職」といっても、実際の仕事内容は以下のように分かれています。

一般事務
総合事務
営業事務
人事事務
経理事務
貿易事務
医療事務

共通しているのは、書類作成やデータ入力、電話・メール対応などの業務です。未経験者におすすめなのは「一般事務」で、多くの企業が募集していることと、高度な専門知識がなくても働きやすいことが特徴です。

事務職では、一般的に以下のスキルが必要とされます。

社会人に必要なビジネスマナー
業務を連携できるコミュニケーション力
パソコンの基本操作
分かりやすい書類作成能力
業界知識

人事院による「職種別民間給与実態調査」の結果から算出すると、事務職の平均年収は約405万円です。おすすめできるのは、真面目にコツコツと仕事を進めるのが好きな人やチームワークを円滑に進められる人といえるでしょう。

事務職における注意点は、臨機応変な対応を求められることも多いことです。定型業務以外に、普段は誰の担当にもなっていない突発的な業務を任されることも多いため、上手くコミュニケーションをとりながら仕事を進める柔軟さが求められます。

参考：国税庁　令和3年分　民間給与実態統計調査

職種2：営業職

営業職の主な仕事は、顧客の悩みを引き出し、適切な解決方法を提案することです。決して商品やサービスを売るだけが営業ではありません。

営業職も事務職と同様、さまざまな働き方が存在します。

BtoB（法人営業）とBtoC（個人営業）
有形商材（不動産や自動車など）と無形商材（保険やコンサルティングなど）
新規顧客と既存顧客（ルート営業）

厚生労働省による「令和3年賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金」から算出すると、営業職の平均年収は237〜284万円です。営業成績によってインセンティブがつく会社も多く、未経験からでも活躍次第で年収を大きく上げられます。

営業職は、人と関わるのが好きな方におすすめです。特に相手の要望をヒアリングするため、話し上手よりも聞き上手な人に向いています。

営業職で働く際は、働き方をよく考えることが大切です。特に以下のような離職率の高い業種・職種に就く際は注意しましょう。

住宅営業
保険営業
訪問販売
その他、完全歩合制の営業

未経験の人は営業職の中でも、ルート営業のような既存顧客をターゲットにした仕事に就くことをおすすめします。

参考「厚生労働省：令和3年賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金」

職種3：技術職

技術職の主な仕事内容は、工場で作る製品の開発や製造ラインの管理です。技術職には大きく以下の3つの種類があります。

メーカーの技術職
建築の技術職
ITの技術職

どの技術職でも専門的な知識や技術を必要としますが、未経験歓迎の求人や入社後の育成・教育に力を入れている会社も多いので、比較的スムーズに仕事ができるでしょう。平均年収は約430万円と、比較的高い職種といえます。

技術や知識は時代によって変化していくものです。そのため、新しいことを学ぶのが好きな人や、1つの作業に集中できる人に向いています。また、日々モノ作りをする技術職ですが、コミュニケーション力が求められる一面もあり、他部署と話し合ったり連携する場面も多いです。

技術職はいつの時代も一定数の需要が存在します。特に建築業界の技術職は、団塊世代の引退や建物の老朽化が進んでいることもあり、ニーズが高まっています。

注意点としては、細かなところまで手を抜かず、妥協しない姿勢が求められることです。そのため、大雑把な考えを持っている人にとっては、ストレスを感じやすいかもしれません。

職種4：ITエンジニア

ITエンジニアは、技術が進化し続けているため近年需要が高まっており、未経験者向けの求人も多い職種です。ITエンジニアも、以下のように様々な種類があります。

システムエンジニア
プログラマー
ネットワークエンジニア
Webエンジニア
セキュリティエンジニア
セールスエンジニア
ITアシスタント

共通点は、コンピューターを動かすためのシステムを設計することです。

ITエンジニアの平均年収は438万円ですが、中には1000万円以上を稼いでいる人もいます。自らIT技術を学んでスキルを磨いていけば、平均年収を大きく上回ることも可能でしょう。

ITエンジニアは、問題に対して筋道を立ててシステムを構築するため、物事を論理的に考えるのが得意な人や、トラブルが起きても柔軟な対応ができる人に向いています。他にも緻密な作業が多く、1度で問題が解決できないこともあるため、継続力と集中力がある人も向いているでしょう。

注意点は、継続的な学習を求められることです。専門的な知識が多く、新しい技術がすぐに生まれるため、知識を常にアップデートしていかないと長く活躍することはできません。プログラミング言語など、常に最新の知識を取り入れる姿勢を忘れないようにしましょう。

職種5：ドライバー

運送ドライバーも運転免許証を持っている方にはおすすめです。ドライバーの仕事内容もさまざまですが、一般的には「目的地まで人や物を運ぶ仕事」を指します。

バスやトラックになると大型の免許も必要ですが、多くの求人は普通自動車免許を持っていれば応募できます。そのため正社員としても始めやすく、未経験者歓迎の求人も多くみられます。

ドライバーの平均年収は約499万円です。歩合給制を導入している企業もあり、長距離ドライバーとして働けば、走行距離に応じて年収も上がりやすいです。

参考「人事院：令和3年職種別民間給与実態調査職種別、年齢階層別平均支給額」

参考「厚生労働省：令和3年賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金」

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フリーターを続ける末路

「今のところはお金に困っていないし、フリーターとして働けばいいや」と考えている人もいるでしょう。しかし、フリーターを続けることで起こりうる3つの末路があります。

結婚できない
簡単に失業する
正社員就職が難しい

ここではフリーターを続けた場合どうなるのかを解説していきます。

末路1：結婚が出来ない

フリーターを続けていると、結婚できる可能性が下がります。その大きな理由は、正社員に比べて収入が不安定であり、失業リスクも高いからです。さらに仕事が安定しないため社会的信用も低くなりがちで、車や住宅のローンも組めない場合も多々あります。

そのため相手や家族が不安を抱え、結婚に踏み切れないのも仕方ありません。

末路2：簡単に失業してしまう

フリーターのような非正規雇用で働いていると、簡単に失業するリスクも抱えています。正社員でない場合、雇用契約の形態は「有期雇用」です。文字通り契約には期限が決まっており、更新されなければ失業となります。

一方、正社員は無期雇用のため、フリーターと比べて失業する可能性は大きく減ります。将来を考えるうえでも、雇用の安定性は重要といえるでしょう。

20〜30代のうちは失業してもアルバイトやパートをして生活できますが、年齢を重ねると体力的に長時間働くのが苦しくなったり、病気やケガのリスクも上がります。そうなると働ける仕事も限られ、失業した時のリスクも大きいので注意しましょう。

末路3：フリーター歴が長いと正社員就職が難しい

フリーター歴が長くなるにつれて、正社員への就職が難しくなります。実際、労働政策研究・研修機構の「労働政策研究報告書No.199」によると、フリーター継続期間と正社員になれた割合は以下の結果でした。

このようにフリーターの期間が長くなるほど、正社員になれる可能性が下がっていきます。これは多くの企業が「長く働ける若手の人材」を求めているからです。正社員として働きたい人は、フリーター期間が1年以内のうちに就職活動を始めましょう。

参考「労働政策研究・研修機構：労働政策研究報告書No.199」

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フリーターで正社員就職を成功させる方法

ここまでの内容を踏まえて「正社員になりたい」と考える人もいるのではないでしょうか。そこで、フリーターから正社員就職を真剣に目指す人に向けて、おすすめの方法を3つ紹介します。

ハローワーク
就職サイト
就職エージェント

それぞれの方法について、順番に解説していきます。

方法1：ハローワークを利用する

ハローワークは厚生労働省が設置している「公共職業安定所」のことで、求職者や中小零細企業を対象に国が無償で支援を行っています。求職者に対しては、主に以下のサービスを提供しています。

就職活動の相談
キャリアコンサルティング
職業紹介
就職活動に役立つセミナー
職業訓練

このようにハローワークでは、多岐にわたる就職支援サービスを受けられます。子育て中、障害があるなど、求職者の状況に合わせた相談がしやすいのもハローワークの特徴です。

ハローワークは全国に設置されていますが、設置された自治体との連携を図ることで、地域に密着した就職支援を行っています。そのため、地元の中小企業への就職を考えている人にとっては、相性の良いサービスといえるでしょう。

ハローワークを利用する際の注意点としては、以下の2点です。

ブラック企業の求人が紛れている
ハローワークの相談員は、企業の内部事情までは把握していない

ハローワークは求職者だけでなく企業も無料で利用できるため、中には「ブラック企業」と言われる求人が紛れている可能性もあります。さらにハローワークは多くの求人数を取り扱っており、職員が企業の詳しい情報までは把握できていません。このようなリスクを避けるためにも、ある程度働きたい企業が決まっている人やブラック企業を見極められる人は、ハローワークの利用が有効になるでしょう。

参考「厚生労働省：公共職業安定所の主な取り組みと実績」

方法2：就職サイトを利用

就職サイトとは、様々な求人情報をインターネット上で閲覧できるサイトです。求人情報の掲載はもちろんですが、他にも就職に役立つセミナーの予約や就職関連のコラムが読めるサイトもあります。

一言で「就職サイト」と言っても、幅広い求人を掲載しているものから専門性を持ったものまであり、対象者もサイトによって異なります。そのため、自分の属性にあった就職サイトを選びましょう。「どのサイトが自分に合うかわからない」「1つに絞れない」という人は、複数のサイトを組み合わせて利用するのがおすすめです。

就職サイトを利用する際の注意点は、ハローワークと同様、自分で応募する企業を見極めなければならない点です。また、エントリー後のやりとりは全て自分で行います。今回紹介する3つの方法の中では、最も手間のかかる方法といえるでしょう。

一方で、就職サイトは好きなタイミングで利用できるため「自分のペースで就職活動を進めたい」「とりあえず今は情報収集したい」という人に向いています。