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フリーターでも結婚は可能?結婚率を上げるポイントについても解説

フリーターでも結婚は可能?結婚率を上げるポイントについても解説!

フリーターでも結婚できるのかな?」と不安をお持ちの方もいるのではないでしょうか?

こちらの記事では、フリーターが結婚した後に必要になる費用や、フリーターが結婚率を上げるポイントを解説しております。

将来的に結婚を考えているフリーターの方は、ぜひ最後までチェックしてみてください。

フリーターで結婚できるかは相手次第

フリーターで結婚できるかは相手次第

結論から言いますと、フリーターが結婚できるかどうかは、交際相手の価値観や考えによって変わります。フリーターの一番の懸念事項は経済的に不安定な点ですが、「金銭面は自分が頑張って支えればいい」と相手が考えれば、フリーターであっても結婚は可能でしょう。

また、将来的に子供が欲しいか否かという点によっても、捉え方が大きく異なってきます。子育てには、多額のお金が必要になるからです。もし「子供は欲しくない」という相手であれば、自分たちに必要なお金さえあれば生活はできるため、フリーターでも結婚のハードルは下がります。子育てにかかる費用については「フリーターが結婚後に必要になるお金は3つ」で後述するので参考にしてください。

ただ、交際相手が認めてくれたとしても、相手の家族や親族がフリーターとの結婚を快く思わない場合もあります。年齢層が高いほど正社員や大企業勤務といった安定性を好み、世間体も気にする傾向があるためです。そんな親世代が子供の幸せを願う一心で、フリーターとの結婚を許さないケースは少なくありません。

繰り返しになりますが、相手やその両親の捉え方次第ではフリーターが結婚できる可能性もあります。しかし実際には、フリーターが結婚を許される相手に出会う確率は高くはないと言えるでしょう。その原因は、フリーターが給与を含め、さまざまな面で正社員よりも不安定な立場に置かれているからです。

そこで、正社員と比較した場合の、フリーターの主なデメリットを5つ紹介しましょう。

  • 正社員との生涯賃金の差が1億円以上
  • 退職金や年金が少ない
  • 産休や育休がもらえない
  • クレジットカードやローンの審査が通らない
  • 怪我や病気に弱い

順番に、解説していきます。

正社員との生涯賃金の差が1億円以上

正社員であれば60歳定年までに2億円以上を稼ぐところ、フリーターではその半額以下となってしまいます。人生お金がすべてではありませんが、ある程度の収入がなければ円満な生活は送れないかも知れません。

正社員と非正社員の生涯賃金のグラフ

【参考】厚生労働省「正社員とパートタイム労働者の生涯賃金」

退職金や年金が少ない

退職金と年金は、どちらも老後を安心して暮らすための大切なお金です。これらを受け取れない、あるいは受け取れても金額が少ないフリーターが、生涯を共にするパートナーとして敬遠されてしまうのはやむを得ないとも言えます。

退職金は、正社員であれば中小企業でも1,000万円以上支給されるのが一般的ですが、フリーターの場合は1円もありません。

また、正社員は厚生年金に加入するため、国民年金のみのフリーターよりも多く受給できます。厚生労働省によれば、令和元年の年金受給額の平均額は以下の通りです。

  • ①老齢基礎年金(国民年金):月額56,049円
  • ②老齢基礎年金(国民年金)+老齢厚生年金基(厚生年金):146,162円

フリーターは①の老齢基礎年金しかもらえないケースが一般的で、年金受給額の面でも不利な状況になってしまいます。

【参考】厚生労働省「令和元年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況

産休や育休がもらえない

フリーターは、出産や子育ての期間中も、実際に働かなければ給料がもらえません。正社員であれば、女性の場合は出産予定日の6週間前、出産後8週間の休暇が取得可能です。休暇中は原則として給料は支払われませんが、給料の5〜7割に相当する給付金を、健康保険や雇用保険から受給できます。

また、男性も正社員であれば育児休暇が取得でき、こちらも勤務先の雇用保険から「育児休業給付」として、月給の5割から7割程度が受け取れる仕組みです。

フリーターは、このような制度を受けられるケースは稀なため、休んだ分だけ収入が減ってしまいます。

クレジットカードやローンの審査が通らない

フリーターは社会的信用が低く、住宅や車のローンを組んだり、クレジットカードを作れない場合があります。フリーターが正社員に比べて平均年収が低いことや、解雇が容易であることから、安定的な収入が見込めないと捉えられてしまうためです。

ローンが組めないことで、住宅や車などは何十年と貯金してからでないと購入できなくなってしまいます。また、住宅ローンを組むと所得税控除が受けられる制度があり節税に効果的ですが、ローンが組めないフリーターはこのような優遇制度も利用できません。

怪我や病気に弱い

怪我や病気で一時的に働けなくなってしまった場合、収入がなくなってしまうのは困るでしょう。正社員であれば様々な保障が受けられますが、フリーターではあまり期待できません。さらに最悪の場合、怪我や病気を理由に解雇されてしまうこともあります。不測の事態を考えると、フリーターとの結婚は経済的なリスクが高いと言わざるを得ません。

フリーターの結婚や婚活について知りたい人は、こちらの記事も参考にしてください。

結婚や将来のことを考えている?フリーターの男が辿る人生とは
フリーターで婚活をする時に知っておきたいことを男女別にご紹介!

フリーターが結婚後に必要になるお金は3つ

フリーターが結婚後に必要になるお金は3つ

フリーターが結婚相手としてポジティブに捉えられない一番の原因は、経済的に安定していないことです。フリーターは正社員に比べて昇給額が少なく、ボーナスの面でも大きな差があります。また、非正規という雇用形態のため、比較的簡単に解雇が可能な存在であることも影響しているでしょう。

では、実際に結婚した場合、どのような費用が必要なのか見ていきましょう。結婚後のマネープランを把握することで、フリーターを継続するか否かを決定する判断材料になるはずです。金銭的に一定の余力を持つことは心にも余裕も生み、結婚後の生活を円満に送る大切な要素になるので、しっかりと考えてみて下さい。

それでは、結婚後に必要になる主なお金について解説していきます。主な費用は、以下の3つです。

  • 一般的な生活費
  • 子育てに必要な学費
  • 場合によって必要になる介護費

1つずつ解説していきます。

一般的な生活費

「生活費」とは、文字通り生活のために必要になるお金です。切り詰めれば節約は可能ですが、ある程度の余裕がなければ疲弊してしまい、結婚生活に影響を及ぼしかねません。そこで本記事では、日本人の平均的な家庭の生活費を軸に考えることとします。

総務省の「家計調査年報(家計収支編)」によれば、2020年の2人以上の世帯消費支出は以下のようになります。

消費支出277,926
食料80,198
住居17,374
光熱・水道21,836
家具・家具用品12,708
被服および履物21,836
保健医療14,296
交通・通信14,296
教育10,293
教養娯楽24,987
その他
(交際費、仕送り等)
47,088

【参考】総務省の「家計調査年報(家計収支編)」

表の通り、まず生活費全体で月々必要な金額は、平均で約28万円です。厚生労働省の調査によれば、非正規雇用の月額の平均賃金は男性で約19万円、女性で約17万円であることから、仮にフリーター同士で結婚する場合は、かなり切り詰めなければならないでしょう。

年収月換算
男性266万円18.9万円
女性200万円16.7万円

【参考】厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」

また、注意しなければならないのが、このデータはあくまで全国の平均値であることです。特に「住居」の項目については、持ち家か賃貸かで大きく値が異なるでしょう。さらに賃貸の場合、都市圏と地方でも金額が変わってきます。東京都の2LDKの賃貸相場は23区外でも5万円を超えるので、東京に住みたい場合はさらにお金が必要になります。

【参考】アパマンショップ「東京都 二人暮らし向け賃貸マンションの家賃相場」

子育てに必要な学費

子供を持ちたい場合は、子育てにかかるお金も必要です。子育ての費用は、生活費との切り分けが難しいため、明確な金額は算出できません。そこで今回は、子供にかかる学費に絞って必要な金額を考えることとします。

文部科学省の調査によると、2018年における学種別の学習費総額は以下のとおりです。

学種別の学習費総額

【参考】「子供の学習費調査ー平成30年度子供の学習費調査(5p)」

上図をもとに、幼稚園から高等学校まで通った場合の学習費の総額を計算すると、以下のようになります。

  • すべて公立の場合:542万円
  • すべて私立の場合:1830万円

さらに上記の金額を元に子供が18歳で自立すると仮定して、18年間の平均で月々の負担額がいくらになるか計算してみましょう。

総額1年あたり1月あたり
すべて公立542万円30万円2.5万円
すべて私立1830万円102万円8.5万円

すべて公立へ通わせたとしても、子供一人あたり月々2.5万円の学費が必要なことが見えてきました。子供が大学に進学する場合は、さらに総額は高くなります。また、上記の金額には部活動や習い事の費用は含まれていないので、子供が希望すればさらに金額は膨らむでしょう。

繰り返しになりますが、この金額はあくまで「学習」にかかる費用のみであり、養育費は別途必要です。

場合によって必要になる介護費

結婚をすれば、自分の親だけでなく結婚相手の両親の介護費用についても、将来を見据えて考えておかなければなりません。さらに先の将来を考えれば、親世代だけでなく、自分自身や結婚相手の介護が必要になることもあるでしょう。介護が必要になれば、介護サービスを利用したり介護施設に入ったりする費用が発生します。また、家で介護をする場合でも、介護器具など環境を整えるだけでそれなりの資金が必要になります。

生命保険文化センターによれば、介護を始めるにあたって必要な一時費用(住宅改造や介護用ベッドの購入など)は次のようになります。

介護費用(一時的な費用の合計)

【参考】生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査(p96)」

令和3年の調査結果では、一時金だけで平均74万円もの費用がかかっています。さらに月々の介護にかかる費用についても次の図のように表され、令和3年では平均月額8.3万円もの介護費用が算出されています。

介護費用(月額)

【参考】生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査(p96)」

フリーターが結婚をしやすくする3つのポイント

フリーターが結婚をしやすくする3つのポイント

結婚対象としてのフリーターは、どうしてもネガティブに捉えられがちです。しかし、フリーターであっても相手に不安を抱かせず、結婚しやすくなるポイントがあるので紹介していきます。「フリーターだけど、どうしても結婚したい相手がいる」「将来的には子供が欲しい」という人はぜひ参考にして下さい。

フリーターが結婚しやすくなるためのポイントは、次の3つです。

  • 夢や目標を持っているフリーターでいる
  • 生活のために家事能力を上げる
  • 正社員就職をする

1つずつ解説します。

ポイント1:夢や目標を持っているフリーターでいる

夢や目標のために努力している人には魅力があり、「応援したい」「支えたい」と考える人もいるでしょう。ただし、行動が伴わず、夢を語っているだけでは意味がありません。夢や目標が具体的であり、それを実現させるために行動していれば、応援してくれる人も現れるでしょう。

また、目標達成に期限を設けることも大切です。期限をはっきりさせることで、より必死に成果を求めるようになりますし、応援する側も安心できます。

夢を追う期限としては、20代までを目安にすると良いでしょう。なぜなら、フリーターから正社員への就職を目指す場合、30歳を境に就職率が落ち始めるためです。労働政策研究・研修機構の調査によれば、非正規雇用から正社員へ転職できた人の割合は年齢別に次のように表されます。

非正規雇用から正社員へ転職できた人の割合(年齢別)

【参考】独立行政法人 労働政策研究・研修機構「若年者の就業状況・キャリア・ 職業能力開発の現状 ③」

上のグラフでは、男性の場合は30歳から、女性の場合は25歳から就職の成功率が落ち始めています。このデータからも、夢を追うのは20代までと期限を決めるのがおすすめです。あらかじめ期限を決めておくことで、冷静に判断できる一助になるでしょう。

ポイント2:生活のために家事能力を上げる

家事能力を上げて、結婚相手の仕事をサポートする役割に徹するという考え方もあります。男性にも女性にも「自分は仕事に専念し、家事はパートナーに任せたい」と思っている層が一定数いるからです。

また、家事のスキルが身につけば自炊で食費を抑えられますし、健康的な生活が送れます。健康に関してはお金以上に大切な要素であり、パートナーの仕事のパフォーマンスにも影響します。家事・炊事の重要性を理解・評価してくれる相手と出会えれば、結婚後の生活が安定する可能性はあります。

ただ、家事を担当する側は金銭を稼ぐことはできないため、経済力が相対的に弱くなる点には注意が必要です。パートナーとの関係が良好であれば問題ないのですが、そうでなくなる可能性も考慮しておきましょう。

ポイント3:正社員就職をする

「フリーターでいたら結婚するのは厳しいかも」と感じる方は、思い切って正社員就職も考えてみましょう。正社員になれば、フリーターとしての経済的な懸念事項をほぼ解消できます。結婚相手や親族から信頼を得られやすくなるのはもちろん、ご自身の両親にも安心してもらえるでしょう。

フリーターで正社員就職をする方法

フリーターで正社員就職をする方法

「将来の結婚を見据えて正社員就職したいけれど、就活の進め方がわからない」という人もいることでしょう。

そこで、フリーターが就活を始める第一歩としておすすめの行動を3つ紹介します。

  • 方法1:ハローワークを利用する
  • 方法2:就職サイトの利用
  • 方法3:就職エージェントの利用

それぞれ特徴が異なるので、まずはすべて試してみて、ご自身に合うやり方で進めていくのが良いでしょう。

方法1:ハローワークを利用する

ハローワークとは、全国にある「公共職業安定所」 です。国が運営している公的機関であり、求職者と事業者双方への情報提供をしています。

また、ハローワークでは仕事を探すだけでなく、就職のためのサポートも受けられます。 自己分析や面接対策、履歴書作成はもちろん、 公的職業訓練を紹介してもらうことも可能です。

ハローワークは地元の企業や、今住んでいる場所で働きたいと考えている人に特にオススメします。全国に500箇所以上も拠点があり、地域に根ざした企業と求職者のマッチングを主目的としているためです。 あなたの街にも必ずあるので、一度行ってみると良いでしょう。

一方、ハローワークのデメリットとしては、次の2つが挙げられます。

  • 求人情報が周辺地域に限られる
  • 質の低い求人が紛れ込んでいる場合もある

質の低い求人については、ハローワークでは求人掲載には費用がかからないことが起因しています。「人材採用にできるだけお金をかけたくない」「採用に費用がかけられない」という企業の求人も存在します。人材への給与や採用にかかる経費を「投資」と考えず、費用を投下できない企業ほど給与が低かったり、待遇が悪かったりする可能性もあるので注意してください。

このようなブラック企業を避けるためには、並行して後述する就職サイトや就職エージェントも上手に利用し、多角的な視点で企業を見極めることをおすすめします。

方法2:就職サイトの利用

就職サイトとは、求人情報をまとめたサイトです。「リクナビ」や「マイナビ」などが代表例と言えるでしょう。新卒者限定のイメージが強いかもしれませんが、既卒やフリーター向けの就職サイトも数多くあります。多数の求人情報を検索できることに加え、自分の強みや向いている仕事といった分析ツールが用意されているサイトもあります。また、あなたのプロフィールを登録することで、企業の方からアプローチしてもらえる機能もあります。家にいながら気軽に求人チェックや自己分析が可能なので、まずは就職サイトに登録して試してみると良いでしょう。

就職サイトのデメリットとしては、人気企業の倍率が高くなることです。就職サイトはインターネットさえあればいつでもどこでも応募できるため、人気企業や求人には応募者が殺到します。掲載されている求人数も多いのですが、やはり応募は人気企業に偏る傾向にあるようです。

方法3:就職エージェントの利用

就職エージェントは、就職希望者にアドバイザーがつき、企業探しから就職までサポートするサービスです。一人ひとりに担当がつき、さまざまな相談に対応してもらえるのが魅力でしょう。さらにエージェントは企業からの求人を預かっているため、求職者と企業双方の特性を確かめながら、相性の良さそうな企業や職種を紹介してくれます。

求職者は転職エージェントからサポートを受けられますが、利用料は基本的に無料です。これだけのサービスが無料で利用できるのは、転職エージェント経由で就職が決まった場合、入社先の企業がエージェントに対価を支払う仕組みとなっているためです。入社先の企業としても、支払いは入社が決まった場合のみであることに加え、マッチング精度の高い人材が紹介されるので、メリットのあるサービスとなっています。

転職エージェントのデメリットとしては、担当アドバイザーとのやりとりが手間と感じる場合があることでしょう。アドバイザーは求職者にマッチする企業への就職をサポートすべく面談を繰り返し実施し、選考対策を促します。これらのやりとりを、中には鬱陶しいと感じる人もいるようです。

ただ、実際にはアドバイザーを通した方が、求職者の負担が軽減される場合が多いでしょう。面接練習や応募書類の添削等のやりとりは億劫ですが、プロの目を通すことで通過率は上昇します。自力で何社も応募して全滅するより、アドバイザーと二人三脚で志望企業を絞り、合格率を高める方が、求職者のトータルの負担も軽くなるでしょう。

私たちジェイックも、フリーター向けの就職エージェントです。これまでに80%以上の内定率を達成するなど、高い実績を誇ります。その理由には、就活講座でビジネスマナーや面接対策を充実させていることも上げられます。参加者のうち73%は正社員経験がない人ですが、正社員として就職できる人が多数います。正社員で就職したい人は、ぜひ活用してみてください。

まとめ

ここまで「フリーターでも結婚は可能なのか?」というテーマでお話しをしてきました。結論から言えば、結婚できるかどうかは相手の考え方次第です。ただ、結婚後に必要な費用を考えれば、「いつまでもフリーターを続けられては不安」「本音は正社員と結婚したい」と感じる人の方が多数派でしょう。

将来を見据えて正社員就職をするか、フリーターのまま結婚を目指すかはあなた次第ですが、歳を重ねるごとにフリーターの就職成功率は低下することは心に留めておいてください。あとから正社員に就職したいと思っても、年齢が原因で実現できないおそれがあります。

後悔しないために、ご自身が今後どう生きていきたいかを今のうちにじっくり考えてみると良いでしょう。一人では結論が出ない場合は、私たちジェイックのカウンセラーに無料相談してみてください。

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高藤 薫キャリアアドバイザー
株式会社ジェイック:キャリアコンサルタント|就活情報、お役立ち面白情報を発信|就活YouTube「ゼロフリ」配信中|資格:キャリアコンサルタント・ポジティブ心理カウンセラー・7つの習慣®︎ファシリテーター