30代フリーターはやばい？就職は手遅れ？脱出のコツを解説！

30代でフリーターのままでいると、正社員就職がさらに難しくなり、経済的に困窮する可能性も高まります。

とはいえ、アルバイト先に「正社員登用制度」がある場合や、ハローワークの「職業訓練」でスキルを身につけるなど、30代からでも正社員就職を実現できるチャンスは十分にあります。

この記事では「30代フリーターがやばい」と言われる理由とともに、正社員就職を叶えるコツも解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

30代フリーターとは？

フリーターの定義

「フリーター」のイメージと言えば、アルバイトで生計を立てる若者でしょう。
では30代、40代でもアルバイトならばフリーターなのでしょうか。
結論からいうと、フリーターという用語の厳密な定義は存在しません。そのため、総務省や厚生労働省が統計をとる場合は、フリーターを次のように定義しています。

＜総務省＞

• 若年のパート・アルバイト及びその希望者
  年齢が15～34歳で、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者のうち次の者をいう。
  1. 雇用者のうち勤め先における呼称がパート・アルバイトの者
  2. 完全失業者のうち探している仕事の形態がパート・アルバイトの者
  3. 非労働力人口で、家事も通学のしていないその他の者のうち、就業内定しておらず、希望する仕事の形態がパート・アルバイトの者

引用元：総務省統計局「16A-Q09　フリーターの人数」

＜厚生労働省＞

フリーターとは、15～34歳の若年者（学生及び主婦を除く）のうち、勤め先における呼称がアルバイト又はパートである者（これまでアルバイト・パートを続けてきた者で無業の者を含む。）をいう。

参考：厚生労働省「主な用語の定義」

ここで、着目したいのが年齢です。
総務省も厚生労働省も、フリーターは34歳までとしています。このことから「フリーター」という言葉は20代、30代前半の若年層を想定したものであることが推測できます。

35歳以上でアルバイト暮らしの人は、もはやフリーターと呼ぶこともできない可能性があるのです。

35歳以上のフリーターは何と呼ぶ？

フリーターと呼べるのは34歳までで、35歳以上のフリーターは、「高齢フリーター」「中高年フリーター」と呼ばれます。

30代フリーターの割合

30代フリーターの割合は、2割前後と推測できます。

厚生労働省の「令和5年 若年者雇用実態調査」によると、30〜34歳の「正社員以外の労働者」は28.7％でした。

“正社員以外”には契約社員や派遣社員なども含むため、アルバイトやパートとして働くフリーターはこのうちの一部です。
30代後半のデータはないため推測にはなりますが、30代フリーターの割合は概ね2割前後と考えて良いでしょう。

男女別に見ると、男性の「正社員以外の労働者」は15.6％、女性は41.4％と女性の割合が高めです。これは育児や家庭との両立などを重視し、非正規の働き方を選ぶ女性が多いためと考えられます。

一方、30代男性の“正社員以外”の割合は5人に1人未満と少数派です。そのため同世代との立場の違いに悩み、肩身の狭さを感じる男性フリーターも少なくありません。

出典：厚生労働省「令和5年 若年者雇用実態調査の概況｜個人調査｜1 現在の就業状況」

30代フリーターの就職率

30代フリーターの正社員就職率は65％前後と考えられます。

労働政策研究・研修機構の調査によると、東京都在住の30代前半フリーター経験者のうち、正社員になろうとした人の68.5％が実際に「正社員になれた」と回答しています。

30代後半のデータはありませんが、40代に近づくにつれて就職は難しくなることから、30代後半を含めた30代フリーターの就職率は65％前後ほどと推定できるでしょう。

▼正社員になろうとした割合のうち、正社員になれた割合（2021年調査／都内在住者）

出典：労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書No.213「大都市の若者の就業行動と意識の分化―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」p.124

ここで注目したいのが、男女ともに「25～29歳」よりも「30～34歳」のほうが正社員就職率が高いことです。
あくまで「正社員就活をした都内のフリーター」に限定したデータではありますが、30代前半は20代後半のフリーターよりも正社員就職を実現できる可能性があるのです。

特に、30代前半の男性は75.2％（約4人に3人）が正社員就職を達成しており、同調査の中で最も高い割合を示しています。

女性の正社員就職率は男性よりは下がりますが、それでも30代前半女性の63.0％（約3人に2人）が就職を実現できています。

このような結果からも、30代フリーターが「もう手遅れ」「やばい」という状況ではないことが分かるでしょう。

30代フリーターはやばい？やばいと言われる理由8選

30代フリーターが「やばい」と言われる理由は、就職活動の難しさや、収入面での不安定さ、社会的な立場の低さなどが挙げられます。

まず、フリーター期間が長くなるほど正社員就職率が下がり、年齢を重ねるごとに応募できる求人の幅も狭まります。昇給や賞与がほぼ見込めないため生涯年収が低く、将来的に十分な年金を受け取れない可能性もあるでしょう。

安定収入がないことで社会的な信用を得にくく、ローンの審査や賃貸契約で不利になるケースも珍しくありません。
有期雇用の場合は雇い止めに遭うリスクが高いことも、30代フリーターが「やばい」と言われる理由です。

理由1. 正社員就職が難しくなる

フリーター期間が長くなるほど正社員就職率は下がるため、30代以降もアルバイト生活を続ける場合、就職活動で苦労する可能性が高まる点には注意が必要です。

労働政策研究・研修機構の2022年の調査によると、フリーターから正社員を目指した人のうち、フリーター期間が1年以内の人は約7割が正社員就職に成功しています。
しかし3年を超えると成功率は5割前後に落ち込み、5年以上になると3割程度にまで下がります。

フリーター期間が長い人は「仕事への意欲が低いのでは」「すぐ辞めてしまうのでは」と懸念されることが多く、企業としては採用に慎重になりがちです。

こうした理由もあり、フリーター期間が長くなるほど正社員就職が難しくなることは理解しておきましょう。

画像引用：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128

理由2. 年を取るごとに選択肢が狭まっていく

30代以降になると、年齢を重ねれば重ねるほど、アルバイトや就職先の選択肢が狭まっていきます。

20代のうちは希望するアルバイトで採用されてきていても、30代になるとアルバイトの採用も通りにくくなります。なぜなら、企業は体力があり柔軟な20代のフリーターや学生を優先的に採用する傾向があるからです。
今のアルバイト先を続けるつもりであっても、非正規雇用であるかぎり解雇のリスクは免れません。

正社員就職についても同じことが言え、30代以上のフリーターよりも新卒や20代のフリーターの方を優先的に採用します。
30代以降も年齢不問で未経験から就職できる仕事はありますが、選択肢はどんどんと少なくなっていきます。

理由3. 給料アップがほぼ見込めない

厚生労働省の調査によると、正社員の平均月給は30代以降も上昇するのに対し、正社員以外は男女ともにほぼ横ばいです。つまり30代フリーターの場合、この先の給料アップが期待しにくいのです。

男性の場合、正社員以外の30代の平均月給は20万円前後で、50代になっても25万円程度に留まります。一方、正社員の男性は30代で約30万円、50代では約45万円と大きく伸びています。

女性の場合、正社員以外の平均月給は20万円前後で、30代以降も変化がありません。これに対し、正社員の女性は30代で約25万円、50代では約30万円と上昇しています。

フリーターとして働き続けると昇給や賞与の機会が少なく、年齢を重ねても収入が伸びにくいという現実があります。
このことも「30代フリーターがやばい」と言われる理由として押さえておきましょう。

画像引用：厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況｜第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金（令和2年）」p.7

理由4. 正社員よりも生涯年収が1億円ほど下がる

フリーターと正社員では賃金に大きな差があり、この状態が長く続くと「生涯年収」で1億円前後の差が生まれます。

生涯年収とは「一人の労働者が生涯を通じて得る賃金の合計」のことです。

たとえば大卒の男性の場合、非正社員（フリーターなど）の生涯年収は1億5千万円です。一方、正社員の男性は2億8千万円で、その差は1億3千万円にものぼります。

女性の場合、高卒でも非正社員と正社員には8千万円の差があることが分かります。

▼生涯年収の比較（退職金を含まない）

出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2024｜21 生涯賃金など生涯に関する指標」p.303-304,p.318-319

性別や学歴にかかわらず、正社員とフリーターの間には生涯を通して大きな賃金格差が見られます。

仕事内容や企業規模によって年収に個人差はありますが、30代以降もフリーターを続けた場合、正社員よりも生涯年収が大幅に低くなる可能性があることは理解しておきましょう。

※1 学校卒業後フルタイムの非正社員となり、そのままフルタイムの非正社員を続けた場合の 60歳までの生涯賃金（退職金を含めない）
※2 同じ企業で、60歳で退職するまでフルタイムの正社員で勤め続ける職業生涯（退職金を含めない）

理由5. 仕事を休むと収入が途絶えるリスクがある

有給休暇を使えない、社会保険に加入していないなど、一定の条件を満たしていない30代フリーターは仕事を長期間休むと収入が一気になくなる可能性があります。

アルバイトも有給制度の対象ですが、勤務日数や勤続期間などの条件を満たしていないと有給を使用できません。

勤務外のケガや病気で働けなくなった場合、勤務先で社会保険に加入していれば「傷病手当金」を受け取れます。ただし、社会保険の加入条件を満たしていない人は傷病手当金の対象外です。

ただし、業務中・通勤中のケガや病気であれば「労災」によって給与の補償を受けられます。

給与形態

フリーターの多くは「時給制」や「日給制」で働いているため、毎月決まった金額が支払われる「固定給」と比べ、収入が不安定になりやすいという特徴があります。

たとえばアルバイト先で有給休暇を取得できない（取得条件を満たしていない）場合、1日休むとその日の収入がゼロになります。
一方、正社員であれば基本的には有給を使えるため、仕事を休んでも毎月の給与はほぼ変わりません。

フリーターは“働かないと収入が入らない”というリスクを常に抱えており、正社員と比べ、安定性という面で大きなハンデがあることは改めて理解しておきましょう。

傷病手当金

フリーターの中には社会保険に加入しておらず、ケガや病気で長期間働けなくなった際に「傷病手当金」を受け取れない人もいます。

傷病手当金とは、勤務外の病気やケガなどで就労できない期間に、最長1年6か月のあいだ、給与の約3分の2が支給される制度です（支給条件あり）。

アルバイトでも社会保険に加入していれば対象ですが、未加入の場合は原則として受け取れません。

▼社会保険の主な加入条件（2025年11月時点）

参考：厚生労働省「社会保険適用拡大サイト」
※月額賃金・従業員数の要件は、段階的に要件が緩和される予定

たとえば「週20時間未満」で働いている場合は社会保険の対象外となり、病気で1か月休むとその月の収入はゼロになります。

なお、親の扶養に入っている人や国民健康保険に加入している人も受給対象外です（例外あり）。

このように、フリーターによっては傷病手当金を受けられず、業務外で体調を崩したときに生活が一気に苦しくなるリスクを抱えているのです。

休業補償（労災）

30代フリーターの方は、この先働けなくなった場合の知識として、労災（労働者災害補償保険）の存在も知っておきましょう。

参考：厚生労働省「労働災害が発生したとき」
参考：厚生労働省「3－5 休業（補償）等給付の計算方法を教えてください」

たとえば、飲食店のアルバイト中にやけどをし、1週間働けなくなった場合は労災の対象となります。

なお、対象となるのは「仕事中または通勤中に起きたケガや病気」に限られます。
私生活での発熱や交通事故などは労災の対象外で、この場合は「傷病手当金」が該当しますが、社会保険に未加入だと傷病手当金も受けられません。

私生活での病気やケガでは、労災も傷病手当金も使えません。そのため人によっては収入が途絶え、いわゆる“やばい状況”に陥るリスクがあることは理解しておきましょう。

理由6. 将来受け取れる年金が少ない

正社員とフリーターでは、老後に受け取れる年金額に2.5倍以上の差があると言われています。

後ほど紹介するシミュレーションを見ても、正社員とフリーターの間には月に約8万円、年間で100万円近い差が生まれる結果となっています。

こうした差が生まれる主な要因は、毎月の給与の額や、賞与の有無、そして加入する年金制度の違いです。

受け取れる年金が少ないということは、それだけ老後の生活費の余裕がなくなることを意味します。こうした理由からも、30代以降もフリーターを続けることは「やばい」と言われることが多いのです。

【シミュレーション】フリーターと正社員の年金受給額

以下の条件をもとに、フリーターと正社員の「老後の年金受給額」を比較してみましょう。

＜シミュレーション条件＞

あくまで概算ですが、毎月の受給額は正社員が約15.2万円、フリーターは約6.9万円となり、月あたり約8万円の差が生まれます。

年間で見ると、その差はおよそ98万円です。仮に年金を20年間受け取るとすると、生涯で1,970万円近い差になります。

ちなみに、フリーターでも勤務時間などの条件を満たせば「厚生年金」に加入でき、国民年金のみの場合よりも老後に受け取れる年金額を増やせる可能性があります。

▼シミュレーション結果（概算）

※上記のシミュレーションは令和7年度時点の制度と試算に基づいた概算であり、将来の年金額を保証するものではありません
※老齢基礎年金は、2025年度の満額（83万1,696円）で計算しています
※厚生年金の「報酬比例部分」は、標準報酬月額や賞与額、加入期間によって増減します。ここで示した金額は、平均年収450万円を想定した目安です

理由7. 社会的に信用されにくい

フリーターは「返済能力に乏しい」と判断されるケースが多いため、安定収入のある正社員と比べると社会的信用は低めです。

たとえばクレジットカードの審査や賃貸契約、車や住宅ローンの申し込みにあたり、金融機関や不動産会社は「この人は本当に返済を続けられるか？」を重視します。

その点、フリーターは収入が不安定になりやすいため、審査で不利になりがちです。この場合、クレジットカードが作れない、家を借りられないなど、生活上の選択肢が制限されてしまいます。

こうした「社会的信用の低さ」も、30代フリーターが“やばい”と言われる理由の一つです。

理由8. 立場が弱く、雇用関係を切られやすい

フリーターは「有期雇用」で働く人が多く、正社員のように「無期雇用」で守られていないため、勤務先の経営状況などによっては契約を更新されない（仕事を続けられない）リスクがあります。

有期雇用とは、雇用期間があらかじめ決まっている働き方のことです（※）。

労働契約法や民法により、アルバイトやパートであっても会社による一方的な解雇はできません。ただし有期雇用の場合、正社員に比べて雇い止めのリスクが高いのが実情です。

このように「雇用が不安定」という点も、30代フリーターが“やばい”とされる理由といえるでしょう。
※有期雇用の契約期間は原則として最長3年／同じ職場で5年以上働くと、労働者の申し出により「無期雇用」に転換できる

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特にやばい30代フリーターの特徴

周囲から「やばい」と思われやすい30代フリーターの特徴としては、家暮らしで金銭的に自立していないことや、実現する気のない夢を語ることなどが挙げられます。

実家で暮らすこと自体は悪いことではありませんが、世間一般では「30歳を過ぎても自立していない人」と思われてしまう傾向があります。

生活費の多くを親に頼っている、いわゆる“すねかじり”の状態が長く続いている人も、社会的には良い印象を持たれないことが多いでしょう。

口では大きな夢を語りながらも、実際には何の行動も起こしていない人も「やばい」とみなされることがあります。

1. 実家暮らし

フリーターで実家暮らしをしていると、「自立していない」「親に頼って生きている」と周りから思われてしまうでしょう。ただ、実家での介護など特別な事情がある場合は、この限りではありません。

親元を離れて一人暮らしをする場合、掃除・洗濯・炊事など家事全般を自分で行わなければなりませんが、実家暮らしでは親がやってくれることが多いため、生活に必要な家事力が身につきません。

しかし、実家暮らしのフリーターはチャンスともいえます。なぜなら、就職活動に専念できる環境にあるとも言えるからです。
例えば、就職に有利な資格を取得するために、勉強に集中することもできるでしょう。

2. 金銭面で自立していない

自身のアルバイト代だけでは生活費が賄えず、親に金銭面で頼っている場合は「やばい」と思われてしまいやすいです。
周りの目には、自分の生活費すら稼げないと映ることもあるでしょう。
男女を問わず経済的な将来性がない人物として、恋愛対象と見てもらえない可能性もあります。

3. 実現する気のない夢を語る

努力から逃げているように見えるため、実現する気がないのに大きな夢を語ったりする人も周囲から「やばい」と思われることがあります。

30代フリーターの中には、「いつか好きなことで独立したい」「組織に縛られずに自由に働きたい」など、自分にとっての理想的な未来を思い描いている人も多いでしょう。

こうした理想を持つのは良いことですが、その夢を実現するための一歩を踏み出すことも同じくらい大切なことです。
何年も行動に移さずアルバイト生活を続けていると、“口だけの人”や“現実を直視できていない人”と思われる可能性があることは理解しておきましょう。

30代フリーターが正社員に就職する方法

30代フリーターが正社員を目指す方法としては「正社員登用制度」や「紹介予定派遣」が挙げられます。

正社員登用制度とは、アルバイトや契約社員として一定期間働いたあと、勤務態度や実績が認められれば正社員に昇格できる制度のことです。

紹介予定派遣とは、派遣社員として一定期間働いたのち、企業と本人の双方が合意すれば正社員として直接雇用される仕組みです。

どちらも正社員になるまでに“1ステップ”を挟むため、遠回りに感じるかもしれません。
しかし仕事内容や職場の雰囲気を理解したうえで入社を判断できるといった点で、メリットも大きい方法です。

方法1. 正社員登用制度

正社員登用制度とは、パートやアルバイトなどの非正規社員を「正社員として採用する制度」です。
現在アルバイトとして働いている会社に、正社員登用制度があるかもしれません。
正社員登用制度の有無や、登用の条件を確認してみましょう。

なお、 2020年度の厚生労働省の調査によれば、56.4%の企業が「正社員登用制度がある」と回答しています。ご自身のアルバイト先もチェックしてみると良いでしょう。

【参考】厚生労働省令和2年有期労働契約に関する実態調査（事業所調査）

正社員登用制度の注意点は、同じ企業でもアルバイトと正社員では責任や担う役割が全く違う可能性があることです。
アルバイト先の職場の雰囲気が良いからといって、正社員になっても同じ環境や雰囲気で働けるとは限りません。

登用制度を活用する前に、必ず職種や条件等を確認し、あなたがイメージしている正社員の働き方や待遇とかけ離れていないか、チェックして下さい。

方法2.紹介予定派遣

紹介予定派遣とは、派遣就業前または開始後に派遣先企業に職業紹介することを前提としている派遣制度です。派遣先企業と派遣スタッフの双方の合意が得られた場合、派遣スタッフは派遣先企業に直接雇用されます。

紹介予定派遣のメリットは「派遣先の企業で実際に働いてから、就職するか否かを決められる点」です。直接雇用されればそのまま就職できますし、自分に合わないと思えば派遣の契約期間でその企業との関係は終了です。

就職先の仕事が自分に適しているか分からないという、就職における不安の一つが払拭できる方法です。また、 企業を見定めている期間も、派遣社員としての給料がもらえるので、経済的に安定しながら就職先を探せる点も大きなメリットです。

紹介予定派遣で注意したいのは「直接契約=正社員」とは限らないという点です。
必ずしも正社員として採用されるわけではなく、契約社員として雇用されることもありえるので注意しましょう。

方法3.ハローワーク（職業訓練）

ハローワークとは、全国にある「公共職業安定所」 のことを指します。

国が運営している公的機関で、求職者と事業者双方への情報提供を行っています。
国の公的機関の為、サービスはすべて利用可能です。

またハローワークでは、 仕事を探すだけでなく就職のためのサポートが受けられます。 自己分析や面接対策、履歴書作成はもちろん、 職業訓練の講座を紹介してもらうことも可能です。

ハローワークは、地元の企業や、今住んでいるエリアで働きたい人に特にオススメです。
ハローワークは全国に 500箇所以上あり、地域に根ざした企業と求職者のマッチングを主目的としています。 一度、行ってみると良いでしょう。

方法4.就職サイト

就職サイトとは、平たく言えば「就活関連の情報をまとめたwebサイト」です。
「リクナビ」や「マイナビ」などが代表例です。

多数の求人情報を検索できることに加え、自分の強みや向いている仕事などの分析ツールが用意されていることもあります。また、自分のプロフィールを登録しておくと、企業の方からアプローチが受けられる機能もあります。

就職サイトのデメリットは、人気企業への応募の倍率が高くなることです。
就職サイトはインターネットに接続すれば応募ができるため、人気企業には申込が殺到します。掲載されている求人数も多いのですが、応募は人気企業に偏る傾向にあります。

方法5.就職/転職エージェント

就職/転職エージェントは、「就職・転職希望者に対し、アドバイザーが就職活動全般をサポートしてくれるサービス」です。一人ひとりに担当がつき、さまざまな相談に乗ってくれます。一方でエージェントは企業からの求人を預かっているため、求職者と企業双方の利益のために人材と企業をマッチングさせます。

求職者は転職エージェントから手厚いサポートを受けられますが、利用料は基本的に無料です。転職エージェント経由で就職が決まった場合、入社先の企業がエージェントに手数料を支払う仕組みとなっています。

入社先の企業としても、実際に入社が決まった時にのみ費用が発生する点や、エージェントによってマッチング精度の高い人材が紹介されることにメリットがあるサービスとなっています。

30代フリーターの正社員就職のコツ

30代フリーターが正社員就職を成功させるには、できるだけ早く行動を始めることが大切です。なぜならフリーター期間が長くなるほど、正社員就職率が下がる傾向があるからです。

自分では気づけないアピールポイントを見つけてもらえるため、ハローワークや就職エージェントに相談し、自分の強みを整理してもらうのも効果的です。
企業選びの際は「自分の強みを活かせるか？」という視点を持つことも、30代フリーターが就職に成功するコツの一つです。

1. 早めに就活を始める

フリーター期間が長くなるほど就職が難しくなるため、特に30代から正社員を目指す場合はできるだけ早く行動を始めることが大切です。

労働政策研究・研修機構の調査を見ると、「正社員を目指した人のうち、実際に正社員になれた人」の割合はフリーター期間が長くなるほど低下することが分かります。

たとえば、フリーター継続期間が1年以内の人は68.8％が正社員になれていますが、5年以上になると32.3％まで下がるのです。

「もう少しアルバイトを続けてから始めよう…」と先延ばしにするほど就職のハードルは高まるため、早めに就職活動を始めましょう。

画像引用：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128

2. 第三者に自己分析を手伝ってもらう

自分の強みを知るきっかけになるため、第三者と一緒に自己分析をすることも大切です。

就職活動では自分をアピールする場面が多くありますが、「自分には良いところなんてない…」「そもそも強みが分からない」と感じる30代フリーターの方も多いかもしれません。

そんなときはハローワークや就職エージェントに登録し、キャリアアドバイザーに自己分析を手伝ってもらうのがおすすめです。

第三者の視点からアドバイスをもらうことで、自分では気づけなかった長所やアピールポイントが見つかることが多く、自信を持って就職活動に取り組めるようになります。

3. 自分の強みを活かせる会社を探す

正社員として採用される確率が高まるので、自分の強みを発揮しやすい会社を選ぶことも大切です。

業界や職種によって、企業が求める強みは異なります。たとえば営業を募集している会社であれば「人と話すことが得意」「行動力がある」といった強みが特に評価されます。一方で、事務職であれば「正確さ」や「集中力」などが評価されやすいでしょう。

自分の強みが評価されにくい会社ばかり受けると、選考落ちが続いて“やばい状況”に陥りがちです。30代フリーターからの正社員就職率を高めるためにも、まずは「自分の強みを活かせる会社」を探してみてください。

30代フリーターに関するよくある質問

まとめ

本記事では「30代フリーターはやばいのか」というテーマでお話しをしてきました。

30代フリーターは今すぐやばいという状況ではありませんが、年を取るにつれて生き辛くなることは否定できません。ただ一番不幸なのは、焦って就職して合わない企業で疲弊したり、ブラック企業に搾取されたりしてしまうことです。
大切なのは、「自分の強みを知り、自分の強みにマッチする企業で活躍すること」です。

私たちジェイックは、求職者と企業のマッチングを第一に、未経験者の就職活動をサポートしています。「自分の強みがわからない」「自己分析のやり方がわからない」という方は、お気軽にご相談ください。

あなたに最適な職場を、一緒に探していきましょう。

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