中年フリーターの末路として考えられることは、老後も働き続けなければならなくなったり、生活保護に頼らざるを得なくなったり、最悪の場合は住居を失ったりするリスクがあります。
特に35歳を過ぎると企業から即戦力を求められやすくなり、正社員就職の難易度は上がりやすい傾向です。
そのため、フリーターから正社員を目指す場合は、ポテンシャル採用として内定を得やすい「34歳まで」がひとつの目安といえるでしょう。
本記事では、中年フリーターの末路や具体的な脱出方法を解説します。
この記事の目次
中年フリーターとは
中年フリーターとは、35〜54歳でパート・アルバイトなどの非正規雇用を中心に生計を立てている人を指します。
一般的なフリーターは15〜34歳が対象ですが、近年は年齢を重ねても非正規雇用から抜け出せない人が増えており、中年フリーターという言葉も使われるようになりました。
労働政策研究・研修機構の資料によると、2024年時点で「年齢以外のフリーター要件を満たす者」は、合計約108万人にのぼります。内訳は、35〜44歳・45〜54歳いずれも54万人でした（※）。
なお、35〜44歳は2014年の106万人をピークに減少・横ばい傾向ですが、45〜54歳は微増傾向が続いています。
※出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025｜パートタイム労働者等」p.41
中年フリーターが直面する恐れがある悲惨な末路
中年フリーターを続けると、老後資金の不足や生活保護への依存、さらには住居を失うリスクなど、将来的に厳しい状況へ追い込まれる可能性があります。
フリーターは正社員に比べて収入や社会保障が不安定になりやすく、十分な貯金を作れないまま年齢を重ねてしまうケースも少なくありません。
国民年金のみでは生活費をまかないきれず、高齢になっても働き続ける必要が出てくる恐れがあります。
末路1．老後も働き続ける
年金受給年齢である65歳を超えても貯金がほぼなければ、その後も働き続けることになります。年金だけでは、十分な生活ができない可能性があるからです。
フリーターであっても厚生年金を支払っていれば受け取れる年金額は高くなりますが、短期や日雇いのアルバイトなどを転々としていたなどで社会保険に加入していなかった場合は国民年金のみとなるため、受給額は月約6.5万円程度です。
年金だけでは生活できず、年齢を重ねてからも不足分の生活費を稼いでいく必要が出てくるかもしれません。
たとえば独身で月10万円の生活費だとすると、年金受給開始の65歳から20年後の85歳まで生きるとして、最低限の生活費として「年間120万円×20年2,400万円」が必要です。
仮に国民年金のみしか受給しない場合、年金で補填する分が6.5万円×12ヵ月で78万円、20年間で1,560万円です。差し引き分の約840万円を稼ぐためには、やはり働き続ける必要が出てきます。
末路2. 生活保護を受けないと暮らしていけない
フリーターとしてその日暮らしをしていても、働けなくなって貯金も尽きれば、生活保護を受けないと生きていけなくなる可能性があります。
生活保護とは、経済的に困窮している人に対して、当面の生活費を支給する国の公的扶助制度ですから、日本に永住権があり、生活に困っていれば誰でも申請する権利があります。
生活保護を受けるための要件
生活保護は申請したからといって必ず受給できるものではなく、要件を満たしていないと受給できないため、注意が必要です。
厚生労働省「生活保護制度」を参考に、生活保護を受けるために求められる4つの要件をご紹介します。
能力の活用とは「働くことが可能な人は、その能力に応じて働く必要がある」という意味です。そのため、働ける人は生活保護を受給できません。病気やケガなどで働く能力が欠如した状態でないと、受給は認められないことがあります。
あらゆるものの活用とは、年金や手当など他の制度で給付を受けられる場合は、まずそれらを利用することです。いまの日本では、生活保護はいわゆる「最後の手段」だからです。
扶養義務者の扶養とは、親や子などの親族から援助が受けられる場合は、援助を受けることが優先となることです。実際に役所の担当者が親族に電話をかけて、援助が可能でないか調査をすることになります。
たとえば「少しでも貯金がある」「健康である」「親や兄弟から経済的援助を受けることが可能」などの場合は、生活保護を受給できない可能性が高いといえます。
要件を満たしてもらえる金額は最低生活費
生活保護で受給できる金額は、地域や世帯人員によっても異なりますが、生活扶助と住宅扶助の2つの受給で、単身であればあくまで目安ですが月13万円程度です。もしフリーターとしての収入が月に5万円あるならば、13万円から5万円を差し引かれた8万円が支給されます。（※一例）
基本的に家や預貯金などの財産を持つことはできず、定期的に生活実態を調査されることになります。生活保護のお金は自分で稼いだものではないため、使い方にも気を使わなければいけなくなるかもしれません。
生活保護制度崩壊の可能性
現在の生活保護受給者数は約214万人ですが、現在の中年フリーター世代が65歳以上になるころ、潜在的な生活保護者は774万4000人にのぼるという試算があります。そこから生じる生活保護予算は17兆7000億円から19兆3000億円といわれており、生活保護制度自体の崩壊の可能性を指摘されているのです。
可能性としては高くありませんが、生活保護制度が崩壊してしまうリスクもゼロではありません。もちろん本当に困ったときは自分の命を守るために利用すべきですし、それが悪いわけでは決してありません。
ただ、これからどうなっていくのか予測しづらい時代になっていることも事実です。
最初から、将来の生活保護をアテにするのはやめておいた方がよいでしょう。
末路3. 住む家を失う可能性がある
中年フリーターの最終的な末路として、ホームレスもあり得ます。
2008年のリーマンショック期には、非正規雇用者が大量に解雇され、多くのホームレスを生み出したことが知られています。
失業と同時に家賃を払えなくなる
中年フリーターの場合、突如失業するリスクもあります。
貯金がなければ家賃を支払えなくなり、その状態がずっと続けば家賃滞納で追い出されてしまい、ホームレスになる可能性も高まります。
特に会社の寮や社宅に住んでいる場合は、解雇と同時に住居を失うことになりかねません。ただしリスク対策として、労働組合がある場合は加入しておくことで、いざというときの助けになる可能性は高まります。
労働組合は非正規でも1人でも加入することが可能です。2008年のリーマンショック期には、解雇に伴う住居の退去について、労働組合が交渉することで、ほとんどのケースで延長させることに成功した事例もあります。
普通の賃貸に住んでいたとしても、失業して家賃が払えなくなっても国が提供する家賃の給付金などもありますし、大家さんに事情を説明すれば、次の仕事が決まるまで支払いを待ってもらえるケースもあります。ですが、なるべくそのような事態にならないように備えておきましょう。
フリーターの末路について知りたい人は、こちらの記事も参考にしてください。
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中年フリーターになる前にアルバイト生活を脱出すべき理由
中年フリーターになる前にアルバイト生活を脱出すべき理由として、収入や雇用が不安定になりやすく、年齢を重ねるほど将来の選択肢が狭まりやすいことが挙げられます。
フリーターは正社員に比べて失業リスクが高いうえ、賞与や昇給も少ないため、年齢とともに収入格差が広がりやすい傾向です。
また、仕事によっては専門的なスキルが身につきにくい面もあります。
さらに、収入面の不安から結婚に踏み切れなかったり、フリーター期間が長引くことで就職難易度が上がったりするケースも少なくありません。
理由1．不安定な収入
中年フリーターは収入が不安定です。なぜならば、正社員よりも失業のリスクが高い働き方だからです。企業が業績不振に陥り人員を削減しなければいけなくなったとき、無期雇用である正社員よりも有期雇用である非正規社員に、契約更新をせず辞めてもらうという決断をすることがあります。
仕事を失ってしまえば、次の仕事が見つかるまでの収入の当てがなくなります。もちろん、会社都合の退職は企業側の事情ですから、社会保険に入っていた場合は失業保険が早く出ますし、条件に該当すればハローワークで職業訓練を受けることもできます。
しかし、次の仕事がスムーズに決まらない場合、収入面が不安定になってしまうことはやはり多くなるでしょう。特に、年齢が高いのにフリーターの経歴しかない場合、仕事探しは難航しがちです。
理由2. 正社員との給与格差
年齢を重ねるほど正社員との賃金格差が広がっていくため、中年フリーターは将来的に収入面で苦しくなりやすい傾向があります。
20代のうちは、フルタイムで働けば正社員との月収差をそこまで感じないケースもあるでしょう。
しかし、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」のデータでは、35歳以降になると正社員の賃金カーブは大きく上昇していく一方で、正社員以外の賃金は緩やかな伸びにとどまっています。
この傾向は男女ともに共通しており、年齢を重ねるほど収入の差が広がりやすい点に注意が必要です。
さらに、正社員には賞与や退職金制度がある企業も多いため、生涯年収ではさらに大きな差が生まれます。
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜雇用形態別（第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金）」
（「正社員・正職員以外」には、派遣・契約社員などの非正規雇用労働者も含む）
理由3．ノウハウやスキルが身につかない
非正規社員の場合、仕事内容によってはノウハウやスキルが身につかないことがあります。
仕事内容にもよりますが、たとえばずっとアルバイトなどでしか働いたことがないと、30～40代になっても、専門的なスキルや知識を必要としない仕事しかできなくなるケースはあり得ます。一方、一般的な30～40代の社会人は、すでに仕事のなかで一定以上のスキルやキャリア、あるいはマネジメント経験などを身につけています。
ノウハウやスキルが身につかないまま中年になると、職務経歴書に書けるような内容もなく、正社員になるハードルはますます高くなりがちです。
理由4. 結婚しづらい
収入や雇用が不安定になりやすいため、中年フリーターは結婚のハードルが高くなる傾向があります。
実際に、厚生労働省「令和7年版厚生労働白書」のデータを見ると、たとえば35〜39歳男性のうち、配偶者がいる割合は「正規の職員・従業員」が69.0％であるのに対し、「非正規の職員・従業員」は25.3％にとどまっています（※）。
結婚すれば、挙式や新生活の準備など、さまざまな場面でまとまった費用がかかるものです。非正規雇用だと収入が不安定になりやすく、正社員と比べて費用を確保しづらいことから、結婚に踏み切れないケースも少なくありません。
※出典：厚生労働省「令和7年版厚生労働白書｜本文掲載図表（図1-3-5 雇用形態別の配偶者がいる割合（男性））」
理由5. 年齢を重ねるほど脱出が難しくなる
フリーター期間が長くなるほど企業から即戦力として評価されにくいため、年齢を重ねるほど正社員への就職は難しくなります。
労働政策研究・研修機構の調査によると、フリーター継続期間が1年以内の人が正社員になれた割合は68.8％でした。
一方で、5年以上フリーターを続けた場合は32.3％まで低下しています。
男性は74.7％から44.3％、女性は64.6％から24.5％へ低下しており、男女ともにフリーター期間が長くなるほど正社員就職が厳しくなることがわかりました。
このように就職難易度が上がることも、中年フリーターがアルバイト生活を早く脱出すべき理由といえるでしょう。
出典：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128
中年フリーターにならないためには？脱出方法を解説
中年フリーターにならないためには、34歳になるまでに就職活動を始め、人手不足の業界や未経験でも始めやすい職種を選ぶことが大切です。
35歳を過ぎると、企業から即戦力を求められやすくなるので、30代前半までに動き出す必要があります。
また、人手不足の業界や未経験歓迎の職種は、経歴よりも働く意欲や人柄を重視されるケースも多いので、フリーターから正社員を目指す際におすすめです。
一人での就職活動に不安がある場合は、転職エージェントを活用して選考対策を進めていきましょう。
方法1. 34歳になるまでに就職活動を始める
35歳を過ぎると企業から即戦力を求められやすくなるため、中年フリーターを避けたい場合は34歳までに就職活動を始めましょう。
30代前半であれば、企業側も「これから育てる前提」で採用するケースが多く、未経験職種にも挑戦しやすい傾向があります。
しかし、35歳以降になると、マネジメント経験や専門スキルを求められる場面が増え、フリーター経験のみでは選考通過が難しくなることも少なくありません。
年齢を重ねるほど求人の選択肢は狭まるため、正社員就職を目指す際はできる限り34歳までに動き出しましょう。
34歳までと35歳以降で、採用時の評価ポイントや求められる役割、就職難易度が具体的にどう違うのか表にまとめました。
| 項目 | 34歳まで | 35歳以降 |
|---|---|---|
| 採用時の評価ポイント | 将来性・人柄 | 実績・専門スキル |
| 求められる役割 | 現場業務を覚える立場 | リーダー・教育係を任されることもある |
| 未経験職種への就職のしやすさ | 比較的挑戦しやすい | 難易度が上がりやすい |
方法2. 人手不足の業界や未経験でも始めやすい職種に応募する
人手不足の業界や未経験でも始めやすい職種は採用のハードルが比較的低いため、中年フリーターから正社員を目指す場合におすすめです。
年齢を重ねるほど、企業からは即戦力を求められやすくなります。
しかし、人手不足の業界では人材確保を優先している企業も多く、経験よりも「働く意欲」や「長く働けるか」を重視されるケースも少なくありません。
また、未経験歓迎の職種であれば、特別な資格や高度なスキルを求められないことも多く、正社員経験が少ない方でも挑戦しやすい傾向があります。
まずは応募しやすい業界・職種から経験を積み、将来的なキャリアにつなげていきましょう。
人手不足の業界
人手不足の業界としては、建設業や情報サービス業、メンテナンス・警備・検査などが挙げられます。
これらの業界は人材確保を優先している企業も多く、年齢よりも「働く意欲」や「継続して働けるか」を重視されることもあります。
「経歴不問」で積極的に採用しているケースも多いので、中年フリーターから正社員を目指す場合は“狙い目の業界”といえるでしょう。
帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査（2026年1月）」によると、正社員不足を感じている企業は全体の52.3％にのぼっています。
特に人手不足が深刻な業界は、以下のとおりです。
| 業界 | 正社員の人手不足割合 |
|---|---|
| 建設 | 69.6％ |
| 情報サービス | 69.2％ |
| メンテナンス・警備・検査 | 67.4％ |
| リース・賃貸 | 66.0％ |
| 運輸・倉庫 | 65.8％ |
出典：帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査（2026年1月）」
未経験でも始めやすい職種
未経験でも始めやすい職種としては、一般事務や販売員、運搬業や清掃職などが挙げられます。
こうした職種は、採用において経歴よりも「働く意欲」や「人柄」を重視されるケースも少なくありません。
特別な資格や高度なスキルを求められないことも多いので、正社員経験が少ない中年フリーターの方でも挑戦しやすいでしょう。
厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、就業前の実務経験や訓練期間がほとんど必要ない職業として、以下のような仕事が紹介されています。
| 分野 | 職種例 |
|---|---|
| 事務 | ・一般事務 ・受付事務 ・営業事務 |
| 販売 | ・電器店店員 ・携帯電話販売 ・化粧品販売/美容部員 |
| 運搬・包装 | ・引越作業員 ・倉庫作業員 ・ピッキング作業員 |
| 清掃 | ・ビル清掃 ・客室清掃 ・ハウスクリーニング |
参考：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag「未経験でも比較的入りやすい職業」
方法3. 転職エージェントで就職のサポートを受ける
30代フリーターは20代と比べて就職難易度が高く、書類選考や面接で苦戦しやすくなるため、転職エージェントを活用して就職活動を進めるのがおすすめです。
30代になると、企業からは「なぜ正社員経験が少ないのか」「長く働けるのか」といった点を見られやすくなります。
こうした企業側の疑問に対して、自分ひとりで効果的な対策を立てようとしてもうまくいかないケースも少なくありません。
転職エージェントを利用すれば、求人紹介だけではなく、応募書類の添削や面接対策も受けられます。そのため、30代フリーターが不利になりやすいポイントをカバーしやすくなるでしょう。
30代フリーターが正社員面接を突破するための3つのコツ
30代フリーターが正社員面接を突破するには、フリーター期間への反省と今後の覚悟を伝えることが欠かせません。
そのうえで、「自走できる力」「責任感」「柔軟さ」といった企業が求める姿勢や強みを具体的にアピールすることが重要です。
また、面接では話し方や敬語、受け答えなどの社会人マナーも細かく見られる傾向があります。そのため、転職エージェントやハローワークなどを活用しながら、模擬面接で客観的なフィードバックを受けて対策を進めることも必要です。
コツ1. 反省と覚悟をセットで伝える
30代フリーターが面接を突破するには、フリーターを続けてきた理由だけではなく、今後どう働いていきたいのかまで伝えることが大切です。
面接では、「なぜこれまでアルバイトを続けてきたのか」と質問されるケースも少なくありません。
その際、言い訳ばかりを並べたり、「特に理由はありません」とあいまいに答えたりすると、企業側にマイナスな印象を与えやすくなります。
まずは「中年」と呼ばれる年齢になるまでフリーターを続けてきた理由を正直に伝え、そのうえで「もっと早く正社員を目指すべきだった」など反省の気持ちを示しましょう。
さらに「今後は正社員として長く働きたい」と覚悟まで伝えることで、就職への本気度をアピールしやすくなります。
回答例（なぜこれまでアルバイトを続けてきたのか）
大学卒業後は、すぐに進路を決めきれなかったため、まずは接客業のアルバイトで社会経験を積むことを選びました。
勤務先では、お客様対応だけでなく売上管理や新人教育も任され、継続的に責任ある役割を担ってきました。
そこで、現場の改善や売上の向上に関わることにやりがいを感じるようになり、より長期的にスキルを積み、組織に貢献できる働き方をしたいと考えるようになりました。
一方で、アルバイトという立場では関われる業務に限界があると感じ、正社員としてキャリアを築く必要性を強く認識しました。
もっと早く正社員を目指すべきだったと反省しており、現在は社会人として早く活躍できるよう、これまでの経験を整理し、〇〇業界で継続的に成長していきたいと考え、就職活動に取り組んでいます。
これまでの接客経験で培った課題対応力や周囲との連携力を活かし、早期に貢献できるよう努力してまいります。
コツ2. 企業が30代に求める姿勢・強みをアピールする
30代フリーターが正社員面接を突破するには、「自走できる」「責任感がある」「柔軟に対応できる」といった姿勢や強みをアピールしましょう。
30代は20代と比べて、企業から「指示待ちではなく主体的に動けるか」「長く働けるか」を見られやすくなるからです。
特別な経歴や資格がなくても、アルバイト経験の中で培った姿勢を具体的に伝えられれば十分に評価される可能性があります。
たとえば、面接では単に「責任感があります」と伝えるだけではなく、「どのような場面で、どのように行動したか」まで具体的に説明することが重要です。
▼アピール例
| 企業が30代に求める姿勢・強み | 企業がこの姿勢・強みを求める理由 | アピール例 |
|---|---|---|
| 自走できる力 | 指示待ちではなく、自分で考えて動ける人材が求められるため | 混雑時に自ら周囲へ声をかけ、業務分担を調整していた |
| 責任感 | 長く働き、安定して業務を任せられるか重視されるため | 新人教育や売上管理を任され、ミスが起きないよう確認を徹底していた |
| 柔軟さ | 職場環境や業務変化に対応できる力が必要なため | 急なシフト変更やイレギュラー対応にも前向きに対応していた |
コツ3. 面接練習でマナーやクセを指摘してもらう
30代フリーターが正社員面接を突破するには、面接練習を繰り返し、第三者から適切なフィードバックをもらうことも欠かせません。自分では普通に話しているつもりでも、「話が長い」「声が小さい」「目線が合わない」などのクセが出ていることもあるからです。
特に30代は20代よりも社会人経験がある前提で見られやすいので、敬語の使い方や受け答え、身だしなみなどの「社会人マナー」を厳しくチェックされる傾向があります。
話し方や態度によって「ビジネスマナーに不安がある」と判断されてしまうケースも少なくありません。
そのため、本番前に模擬面接を繰り返し、話し方のクセやマナーを改善することが必要です。
転職エージェントやハローワークなどの就職支援サービスを活用し、客観的なアドバイスをもらいながら面接練習を進めましょう。
「中年 フリーター」に関するよくある質問
「中年フリーターとは」にある通り、35歳以上のフリーター(派遣を除く)の数は、2001年に46万人、2011年には132万人、2021年には200万人を超える見込みで数は増加の一途をたどっています。一定以上の年齢になってもフリーターを続ける人は、決して少なくはないのです。
中年フリーターをずっと続けてしまうと、年齢とともに状況は厳しくなることが予想されます。「中年フリーターの悲惨な末路」でも触れていますが、経済的に困窮し、ひどい場合は家を失ってしまったり、生活保護を受けなければいけなくなったりするなど、シビアな将来も考えられます。
中年フリーターから正社員になることを希望するのであれば、今すぐ行動しましょう。効率的に就職活動を進めるためにはエージェントの活用もおすすめです。
ジェイックの就職支援サービスでは、現在フリーターの方も無料で「就職相談」をご利用いただくことができます。ぜひご活用ください。
中年フリーターを卒業したくても、何から始めたらいいのかわからない人も多いかもしれません。
弊社「ジェイック」には、様々な状況の人を就職成功に導いてきた豊富な実績があります。
就職のプロが親身になってあなたをサポートしますので、まずはご登録をお待ちしております。
まとめ
中年フリーターは、年齢を重ねるごとにリスクが高まっていく働き方であることは否定できません。
なんらかの事情があり働ける時間・日数に限りがあるという場合は別として、健康等に問題がないのであれば、なるべく早めに正社員として就職し、安定した基盤を築いていくことをおすすめします。
フリーターであっても、30代のうちであればまだ比較的就職のチャンスは残っています。
年齢層が高め・人手不足の企業などの場合は30代でも「若手」と見なされ、未経験から採用してもらえるケースもあります。
中年フリーターに差し掛かる前に、または中年フリーターからできるだけ早く就職したいという方は、ぜひ一度ジェイックへご相談ください。
当社の就職に関するコンテンツの中から、フリーターから正社員への就職活動に不安を感じている方向けに、就活で困りがちなことを解決するための記事をまとめました。
資産の活用とは、預貯金や生活に利用されていない土地、家屋、自家用車などはすべて売却して生活費に充てる必要があります。「親の実家を相続した」など資産がある場合は生活保護を受けられない可能性が高いので、資産をすべて手放す必要があります。