フリーターの割合は？年代別の割合やアルバイトを続けるリスクを解説

日本の全人口で見ると、フリーターの割合は約1％です。

一方、15〜34歳の人口に絞ると約5.5％となり、およそ18人に1人がフリーターとして生活していることが分かります。

この記事では、様々な統計データを用いてフリーターの割合を解説すると共に、「10代後半〜20代前半」と「20代後半〜30代前半」に分けて年代別のフリーターの割合も紹介します。

記事の後半では「アルバイトを続けるリスク」にも触れていますので、ぜひ最後までご覧ください。

フリーターの割合

日本のフリーターの割合は、全人口で見ると1.09％です。
これは、日本全体で考えると約100人に1人がフリーターであることを意味します。

この1.09％という値は、2024年時点のフリーター数（136万人 ※1）を、同年10月時点の日本の総人口（1億2380万2000人 ※2）で割って算出したものです。
総人口には幼児や高齢者なども含まれるため、大まかな目安として捉えてください。

一方、フリーターの定義でもある「15〜34歳」の人口（2,463万人 ※3）に絞ると、フリーターの割合は5.52％となります。この場合、15～34歳の若年層のうち、およそ18人に1人がフリーターという計算になります。 

なお日本の労働力人口（6,957万人 ※4 ※5）をもとに算出すると、フリーターの割合は1.95％です。
つまり日本で働いている人（または仕事を探している人）のうち、およそ50人に1人が主にアルバイトやパートで生計を立てているということです。

▼フリーターの割合（算出方法別／日本国内）

※割合算出にあたっての分母・分子の調査主体は異なるため、各割合はあくまで参考値として捉えてください

※1 出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025｜パートタイム労働者等」p.39
※2 出典：総務省統計局「人口推計（2024年（令和6年）10月1日現在）」
※3 出典：総務省統計局「参考表1 年齢（5歳階級）別人口―総人口、日本人人口（各月1日現在）」※Excel表
※4 出典：厚生労働省「令和7年版 労働経済の分析｜第Ⅰ部 労働経済の推移と特徴／第3節 労働力供給の動向」p.30
※5 労働力人口：15歳以上人口のうち「就業者」と「完全失業者」を合わせた人口

フリーターとは？定義を解説

フリーターとは、簡単に言うと「アルバイトやパートで生計を立てている（またはアルバイト・パートの仕事を探している）15～34歳の若者」のことです。

厳密な定義はありませんが、たとえば厚生労働省の「令和5年版 労働経済の分析」では、以下の条件に当てはまる人を“いわゆるフリーター”として定義しています（※）。

出典：厚生労働省「令和5年版 労働経済の分析」p.77

※表の作成に合わせて文言などを多少変更／注記を追加
※1 完全失業者：仕事についておらず、仕事があればすぐにつくことができる者で、仕事を探す活動をしていた者
※2 非労働力人口：15歳以上の人口のうち「就業者」でも「完全失業者」でもない者（働く意思がない者など）

フリーターの割合の推移

フリーターの数は、2003年をピークに減少傾向が続いています。

2003年には210万人を超えていましたが、2024年には136万人まで減少しました。
つまり、この20年間で80万人以上のフリーターが減ったことになります。

年齢別に見ると、特に15～24歳の減少が目立ちます。
2003年には約120万人いた15～24歳のフリーターは、2024年には56万人へと大幅に減少しました。

一方、25〜34歳は多少の減少は見られるものの、おおむね横ばいで推移しています。

出典・画像引用：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025」p.39

年代別のフリーターの割合

各調査のデータをもとに算出すると、「10代後半〜20代前半」のフリーターの割合は約4.7％、「20代後半から30代前半」のフリーターの割合は約6.1％です。

「20代後半から30代前半」のほうが1.4％ほど高いことから、年齢が上がるにつれ、アルバイトやパートで生計を立てる割合が増加する傾向があることが分かります。

10代後半～20代前半のフリーターの割合

10代後半から20代前半のフリーターの割合は、およそ4.7％と推測できます。

つまり15～24歳のうち、およそ20人に1人がフリーターということです。

※1 出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025｜パートタイム労働者等」p.39
※2 出典：総務省統計局「参考表1 年齢（5歳階級）別人口―総人口、日本人人口（各月1日現在）」※Excel表 

20代後半～30代前半のフリーターの割合

20代後半から30代前半のフリーターの割合は、およそ6.1％と推測できます。
つまり25～34歳のうち、およそ16人に1人がフリーターということです。

※1 出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025｜パートタイム労働者等」p.39
※2 出典：総務省統計局「参考表1 年齢（5歳階級）別人口―総人口、日本人人口（各月1日現在）」※Excel表 

学歴別のフリーターの割合

令和4年版「就業構造基本調査」によると、最終学歴が高くなるほどフリーターの割合が下がる傾向が見て取れます。

たとえば中卒の方の場合、男性のフリーターは21.8％（約5人に1人）、女性は47.8％（約2人に1人）と、非常に高い割合を示しています。

一方で、大学・大学院卒のフリーター率は男性3.2％、女性5.6％にとどまっており、中卒の方と比べると大きな差があることが分かるでしょう。

▼フリーターの割合（学歴別／2022年）

※出典：労働政策研究・研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状④―令和4年版「就業構造基本調査」より―｜図表5－2－2 フリーターの年齢構成の推移」p.79

卒業・中退直後にフリーターになる割合

学校を卒業または中退した直後の就業状況を見ると、最終学歴が高いほどフリーター（※1）の割合が低いことが分かります。
そして卒業者に比べ、中退者のほうがフリーターになる確率が高いという結果も出ています。

たとえば高校卒業者のフリーター率は35.8％ですが、高校中退者がフリーターになる割合は51.4％です。
また、高等教育機関（※2）を中退した直後のフリーター率も52.3％と高くなっています。

▼フリーターの割合（卒業・中退直後の就業状況／2021年調査・都内在住者・男女計）

出典：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 －「第5回 若者のワークスタイル調査」から－｜図表1－2 性・学歴別、離学直後の状況」p.54

※1 こちらの章では、フリーターを「アルバイト・パート従業者」と定義します
※2 高等教育機関：大学、大学院、短期大学、専門学校など

フリーターを続ける4つのリスク

フリーターを続けるリスクとしては、経済的に困窮する恐れがあることや、正社員就職のハードルが上がることが挙げられます。
社会的な信用がさらに落ちたり、精神的に追い込まれたりする可能性があることもリスクといえるでしょう。

フリーターは「自由さ」が魅力ですが、「安定」という点では正社員に劣ります。
この先もアルバイト生活を続けると、お金の面だけでなく、就職やメンタルにも悪影響が生じる恐れがあることは理解しておきましょう。

リスク1. 経済的に困窮する恐れがある

フリーターは大幅な給料アップを実現しにくいため、経済的に困窮するリスクが高い働き方です。

正社員と比べると、非正社員（アルバイト・パートなど）の「賃金の上がり幅」は非常に緩やかです。
正社員との収入の差が年々広がっていくこともあり、生涯賃金で見ると、正社員と非正社員の間に1億円以上の差が生じるケースも珍しくありません。

勤務状況によっては厚生年金に加入できず、加入できたとしても毎月の給料が高くないため、将来的に受け取れる年金も少なめです。

給料アップがほぼ期待できない

非正規社員の給料の伸びは緩やかなため、正社員に比べると給料アップ（賃上げ）はあまり期待できません。

厚生労働省の令和7年の調査を見ると、「正社員・正職員」に関しては、男女ともに年齢が上がるにつれて月額賃金が上昇していく様子が見て取れます。

一方で「正社員・正職員以外」に関しては、男性は年齢とともに若干の伸びが見られるものの、女性に関しては賃金の伸びはほぼ見られません。 

上記のグラフからも分かるように、フリーターなどの非正規社員は年齢が上がっても給与や年収が増えにくく、経済的に苦しい状況が続く可能性があるのです。

出典・画像引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜雇用形態別（第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金）」

生涯賃金に1億円の差が生まれる可能性がある

フリーターのような非正社員は年収が上がりづらいため、正社員と比べると生涯賃金にも大きな差が生まれます。

「ユースフル労働統計2025」を見ると、大卒の正社員と非正社員の生涯賃金を比較した場合、男性で約1億1,000万円、女性で約9,000万円もの差が生まれることが示されています。

フリーターとして働くと、昇進による手当や定期的な昇給がほぼ期待できません。そのため長く勤務したとしても毎月の収入に大きな変化がなく、正社員よりも生涯賃金が1億円ほど下がる可能性もあるのです。

▼生涯賃金（例：大卒）

出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025｜21 生涯賃金など生涯に関する指標」p.308, p.324

※1 学校を卒業後、フルタイムの正社員を続けた場合の60歳までの生涯賃金（退職金を含めない）
※2 学校を卒業後、フルタイムの非正社員となり、そのままフルタイムの非正社員を続けた場合の60歳までの生涯賃金（退職金を含めない）

老後の年金が少ない

フリーターの場合、勤務条件によっては「国民年金」のみの加入となるケースがあり、老後に受け取れる年金額が正社員よりも大幅に少なくなります。

日本の公的年金制度は、「国民年金」と「厚生年金」の2階建て構造になっています。

このうち厚生年金は、現役時代の給料（報酬）が多いほど将来もらえる年金額が増える仕組みです。条件を満たせばフリーターも厚生年金に加入できますが、仮に加入できても、正社員と比べて毎月の給料が低いため年金はそれほど増えません。

このように「老後の備え」という視点で見ても、フリーターを続けることはリスクが大きい働き方といえるのです。

リスク2. 正社員就職のハードルが上がる

労働政策研究・研修機構の2022年の調査報告書では、「フリーター生活が長引くほど正社員就職が難しくなる」という厳しい現実が示されています。

出典・画像引用：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128

フリーター期間が長い応募者に対し、企業側は「働く意欲が低いのでは」「スキルに乏しいのでは」といった懸念を抱きます。
そのため本人の就職意欲がどれほど高くても、特にフリーター期間が1年を超えている方の場合、書類選考の時点で見送りとなる可能性が高いのです。

このように、時間が経つほど正社員就職のチャンスが狭まることも、フリーターを続けるリスクとして理解しておきましょう。

リスク3. 社会的な信用が落ちる

フリーターは「収入が不安定」と判断されるケースが多く、正社員と比べると社会的な信用が高くありません。

たとえば銀行口座の開設時は「継続した収入があるか」が特に重視され、賃貸物件の入居審査でも「安定収入の有無」は厳しくチェックされます。 

フリーター生活を続けるほど社会的な信用は下がるため、「銀行口座を開設できない」「家を借りられずに一人暮らしができない」など、こうした影響が生じる可能性があることも覚えておきましょう。

リスク4. 精神的に追い込まれる可能性がある

マイナビの2025年の調査によると、「精神的にゆとりがない」と答えたフリーターは58.4％（※）と、実に2人に1人以上の割合にのぼります。

正社員に比べると、フリーターは安定した働き方とはいえません。そのため「病気やケガで働けなくなったら…」「今の生活を続けていいのかな…」といった悩みが尽きず、精神的に参ってしまう方が多いのです。

フリーター生活を続けると、経済的な面だけでなく、メンタル的な面で追い込まれる可能性があることも押さえておきましょう。

出典：株式会社マイナビ「フリーターの意識・就労実態調査（2025年）」p.61（調査期間：2025年2月17日～2月25日） 

フリーターの正社員就職率は？就活の3つのポイントを解説

フリーターが正社員就職を実現する割合は、およそ6割です（※）。つまり、約3人に2人が正社員就職に成功しています。

フリーターから正社員を目指すときは、販売職や製造職など、まずは未経験でも始めやすい仕事への応募を検討してみてください。

「就職エージェント」や「わかものハローワーク」のように、フリーター就職に強い支援サービスの活用もおすすめです。

アルバイト先に「正社員登用制度」がある方は、現在の勤務先で正社員就職を目指すのも一つの方法といえるでしょう。

※出典：労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書No.213「大都市の若者の就業行動と意識の分化―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」p.124（都内在住のフリーターを対象とした調査）

1. 未経験でも始めやすい職種に応募する

職歴やスキルに自信がない方でも、採用時にポテンシャルや就職意欲が重視される職種を選ぶと内定の可能性が高まります。

そのためフリーターから正社員就職を目指す際は、まずは「未経験歓迎」の求人が多い職種に注目してみましょう。 

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「未経験でも比較的入りやすい職業」

これらの職種は入社時に特別なスキルや知識を求められないケースが多く、実際に正社員として働き始めるフリーターの方も多くいます。

正社員就活を成功させたい方は、厚生労働省が提供している「未経験でも比較的入りやすい職業」の一覧もぜひチェックしてみてください。

2. フリーター就職に強い支援サービスを使う

就職活動の不安を減らすことができ、履歴書や面接といった選考対策も手厚く受けられるので、フリーター就職に強い支援サービスも利用してみましょう。

特に以下のサービスは無料で利用でき、専任のキャリアアドバイザー（専門スタッフ）が内定の獲得まで伴走してくれるのでおすすめです。

就職成功率を高めたいフリーターの方や、はじめての就活に不安を感じている方は、上記のサービスを活用しながら就活を進めましょう。

3. アルバイト先で正社員登用を目指す

今の仕事が自分に合っていると感じる方や、新しい職場・人間関係に馴染めるか不安な方は「正社員登用制度」を活用するのも一つの手です。

厚生労働省の令和5年度の調査によると、「正社員転換制度」を導入している事業所は約6割で、この割合は年々増えています（※）。

正社員就職を目指すフリーターの方は、まずは現在働いている職場に「正社員登用制度」があるかを確認してみましょう。

出典：厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」p.8

「フリーターの割合」に関するよくある質問

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