フリーターとは？おすすめの職業や就職のポイントも解説！

※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）

「フリーターとは、どんな人を指す用語なの？」「ニートとは違うの？」というような疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか？

実は、フリーターとニートは違うのです。フリーターは「学生や主婦を除く15歳から34歳の若年者」、「パートやアルバイトと呼ばれる雇用形態を主な仕事としている」、「パートやアルバイトで求職する意思を持っている無職の者」といった定義付けがされています。

こちらの記事では、フリーターとニートがどう異なるのか、フリーターにおすすめの職業や就職を成功させるためのポイントを解説しています。

気になった方は、ぜひ最後までご覧ください。

フリーターとは

はじめに、「フリーター」とはどのような人なのか、日本には今どのくらいフリーターがいるのか、また「ニート」とはどう違うのかについて解説します。

フリーターとは何か？

フリーターは、1980年代中期に登場した「フリーアルバイター」という言葉が元になっています。後に略され、フリーターと呼ばれるようになります。当時の日本において、アルバイトは「社会に縛られていない自由な働き方」と考えられる風潮がありました。そのため、自ら「フリーアルバイター」という生き方を選ぶ人も少なくありませんでした。

ところが、現在はフリーターの増加や高齢化が社会問題となっており、国や地方自治体はフリーターが正社員として再雇用されるように、さまざまな政策を行っています。一般的にフリーターは、アルバイトやパートで生活をする人全般を指していますが、内閣府では次のような人をフリーターとして定義付けています。

内閣府の定義ではフリーターは15歳から34歳の「若年者」に限られ、35歳以上の人や、本業とは別にパートやアルバイトをしている人は「非正規労働者」や「アルバイト」といった呼ばれ方がされ、フリーターとは区別されます。

フリーターとニートはどのように違うのか？

フリーターとニートの大きな違いは「仕事と収入の有無」です。

ニートとは「Not in Education, Employment or Training」の頭文字を並べたもの（NEET）で、就学や就労、職業訓練や求職活動を行っていない人を指して使われる言葉です。内閣府ではニートを「若年無業者」として定義しています。働かず求職活動を行っていない15歳から34歳の若年者は、「若年無業者」もしくは「ニート」とされています。

フリーターの人口割合

総務省統計局が発表した「労働力調査（詳細集計）2020年（令和2年）平均（14p）」によると、日本国内には約136万人のフリーターがいます。

2010年以降のフリーター人口は、2011年の184万人をピークに、2014年からは減少に転じています。近年フリーターが減っている理由には、労働人口の減少から企業の人手不足が顕著となり、正社員での採用のハードルが下がってきていることが挙げられます。

ただ、厚生労働省の『若年者雇用対策』によると、2021年平均で137万人となっていて、前年比で1万人も増加しています。これは「フリーターの高齢化」がひとつの要因になっていると考えられています。

先ほどの総務省の調査から、フリーターの年齢階級別の割合を見てみましょう。15～24歳のフリーター人口は2010年に84万人であるのに対し、2020年には59万人まで減少しています。一方、25～34歳のフリーター人口は2010年に98万人、2020年は77万人です。フリーター全体の人口に対し、25～34歳の層が占める割合は15～24歳の層よりも高く、「フリーターの高齢化」が進んでいることが分かります。

昨今の人手不足により、フリーターが正社員として就職しやすくなっている状況下においても、高齢層のフリーターの割合が増加しています。このことから「年齢的になるべく若いタイミングで就職する方が有利」である事がお分かりいただけるでしょう。

フリーターの一人暮らしは可能

フリーターでも、一人暮らしはできます。ただ、多くのフリーターが一人暮らしに不安を持っているのも事実です。フリーターが一人暮らしをするのに必要な費用や注意点についてご紹介します。

一人暮らしに必要な費用はどのくらいか

一人暮らしに必要な生活費は、約14～16万円くらいと言われています。ただ、この金額は目安に過ぎず、個々人により20万円を超えることもあれば、10万円前後で済む場合もあります。自分の場合は最低限どのくらいの金額が必要になるのかを事前に調べて、今の収入でまかなえるのか確認しておく必要があります。

総務省統計局の「家計調査 家計支出編（単身世帯）」をもとに算出した結果、最低でも月15万円ほどは必要です。各費用のおおまかな目安は下記のとおりです。

上記の中から、減額や削減できる費用もあるでしょう。どの費用なら減額または削除できるかは、ライフスタイルによって異なります。たとえば、飲食店でのアルバイトでまかないが提供されるので食費が減らせる、格安SIMを利用してスマホ・ネット代を抑えるなど、工夫できる余地はあります。

賃貸物件を借りる際の費用

賃貸物件を借りる際の初期費用や、引越業者を利用する場合はその費用も必要になります。これらの費用は入居時にまとめて支払うため、ある程度の預金がなければ一人暮らしはスタートできません。家賃の金額や敷金・礼金の有無などにより大きく異なりますが、だいたい30～40万円程度の出費が相場であるようです。

なお、賃貸物件には入居審査があります。審査をクリアできなければ、一人暮らしが可能なレベルの収入を得ていても、物件を借りることができません。フリーターは、正社員に比べて雇用や経済的な状況が不安定であるという印象を持たれやすく、入居審査を通過できないケースがあります。

税金と社会保険の支払いも必要

税金や社会保険関連の支出があることも忘れてはいけません。税金について詳しくは後述しますが、所得税と住民税の２種類があります。

また、年金と健康保険についても、職場を通じて厚生年金や健康保険組合に加入するケース、個人で国民年金・国民健康保険に加入して支払い手続きも自分で行うケースがあります。税金と社会保険関連費は、住んでいる自治体や前年度の所得額によって変動するため、あらかじめだいたいの金額を調べておくことが重要です。

フリーターが一人暮らしをする場合の注意点

フリーターが一人暮らしをする場合、以下の３点について注意してください。

１点目は、いつしか一人暮らしをすることだけが目的になってしまい、必死にバイトをするだけの日々になってしまうことを避ける、ということです。家賃や光熱費などの支払いに追われるなかで月日だけが過ぎてしまい「なんのために一人暮らしをしているんだろう」という状況になりかねません。実家を出て自立するのはすばらしいことですが、生活を維持するだけで精一杯にならないようにすることも大切です。

２点目は、フリーターとして一人暮らしをする場合「この生活をいつまで続けるのか」、自分のなかで期間の目安を決めておくことです。若いうちであればまだしも、フリーターのまま高齢化していくと経済的にかなり厳しい状況に陥ります。資格の勉強や音楽活動などバイト以外にやりたいこと・目指していることがある場合は「〇年後までに結果が出なかったらフリーターはやめて正社員に就職する」というように、具体的に期限を決めておくことで「フリーターをやめたいが、もう抜け出せない」というリスクを減らせます。

３点目は、心身の健康に支障が出ないようにするため、自己管理をしっかり行うということです。フリーターはシフトなどを比較的自由に決められるため、昼夜逆転などの不規則な生活になってしまう場合もあります。食事はコンビニやスーパーの総菜など、偏ってしまうケースもあるでしょう。また、バイト以外で人との交流が少ない人の場合、一人暮らしで孤独感を持ってしまうこともあります。できるだけ規則正しい生活を心がける、実家の家族や友人・恋人など気の許せる相手と定期的に交流する、ウォーキングやランニングを取り入れて身体を動かすなどして、健康的に暮らすことを意識しましょう。

フリーターが支払うべき税金

下記2つの税金はフリーターでも、所得がある場合は正社員と同じように必ず納めなければなりません。

税金を納めれば、そのぶん可処分所得は少なくなります。税金でいくら差し引かれることになるか、気になる方も多いでしょう。各税金の計算方法を解説しますので、ご自身の場合に当てはめてみてください。

税金1：所得税

所得税とは「所得に対してかかる税金」です。税金の額は1年間の総所得から所得控除を差し引いた額を対象に、一定の税率をかけることで算出されます(「控除」については後述します)。

所得税の税率は所得額に応じて決まり、所得が多いほど高い税率が課されます。所得金額ごとの税率は以下のとおりです。

【参考】国税庁：「所得税の税率」

例えば、年収195万から329万円の場合、控除額を引いた後の金額の1割が所得税額となります。

また、税金を考える上で「控除」の理解が欠かせません。控除とは「差し引く」という意味で、控除手続きにより課税対象額や税金そのものを減らすことが可能になります。さまざまな種類があり、下記が代表的な控除になります。

控除の目的は「個々の経済事情を考慮し、税の負担を軽減すること」にあります。全く同じ金額を稼いだ人たちであっても、個々の生活や家族構成によって生活に必要な支出が異なるからです。

例えば、病気やケガで治療中の人は、健康な人よりも医療費が多く掛かります。そこで、医療費控除など、一人ひとりの事情に応じて税金の負担を抑えられる仕組みとして「控除」が用意されているのです。

税金2：住民税

住民税とは「住んでいる都道府県や市区町村に納める税金」です。

住民税と所得税の違いは、所得税は国に納める「国税」であるのに対し、住民税は自治体に納める「地方税」であることです。所得税は、所得額によって全国一律に定められますが、住民税は住んでいる自治体によって金額が異なる場合があります。

住民税の額は、以下2つの要素の合算で決まります。

所得割も均等割も各自治体によって異なるため、自分の住民税額を知りたい場合は下記のようなキーワードで検索して、あなたが住んでいる自治体の計算式を調べてみてください。

住民税で注意したいのが、課税対象が「前年度の所得」であることです。前年度に収入がなければ今年の住民税はゼロですが、逆に前年度に所得があれば今年は無収入であっても請求があるということです。この点は、例えば下記のケースで思わぬ落とし穴になるので注意してください。

フリーターと正社員の違い

それでは、フリーターと正社員はどう違うのか、具体的に見ていきましょう。

上記６項目について、詳しく解説していきます。

収入の差

フリーターと正社員を比較した際に、大きく差が出るのが収入面です。

厚生労働省の調査によると、正規雇用（正社員）の給与は平均32万3,400円に対し、フリーターを含む非正規雇用の給与は平均21万6,700円でした。

なぜ、このような差が生じるかというと、フリーターには昇給・昇格・ボーナスを受け取れる機会がほとんどないからです。先ほど「責任ある仕事は、基本的に正社員が行う」とお伝えしましたが、責任ある仕事をしている分、評価される機会にも恵まれます。入社当初は正社員もフリーターも賃金に大きな差はありませんが、年数を重ねるにつれて、賃金格差は広がっていくので注意しておきましょう。

賃金構造基本統計調査の資料の中には、年齢別の平均給与データもあります。

年齢を重ねるにつれて、正規雇用と非正規雇用で賃金格差が大きくなっていくことが分かります。正社員が昇格して昇給していく一方で、フリーターは基本的に「働いた時間分」でしか給与が支払われません。そのため、年齢を重ねても収入が伸びづらく、年齢を重ねるにつれて正社員との給与格差が開いていくのです。

参考「厚生労働省：令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

年金受給額

正社員で働いている場合、退職後に厚生年金を受給することになります。しかし、フリーターの場合は、厚生年金には加入できず、国民年金のみに入るケースがほとんどです。国民年金は厚生年金に比べて将来の受給額が少ないため、退職後の年金額にも大きく差が出ます。

休日・休暇

フリータ－はシフトの融通が効きやすく、希望通りに休みが取れるケースが多いです。一方、正社員は、フリーターほどには気軽に希望通りの休暇が取得できない場合がほとんどでしょう。ただ、正社員には有給休暇がありますから、実働が無い休日にも給与が発生するというメリットもあります。

福利厚生

正社員には、さまざまな福利厚生が用意されています。福利厚生とは、企業が従業員や家族に提供する各種サービスで、代表的な例は下記のとおりです。

どのような福利厚生を導入しているかは会社によって異なり、個々の会社が独自に設けている制度もあります。

会社が福利厚生を充実させる目的は、従業員やその家族の満足度を上げて、少しでも長く働いてもらうことです。つまり会社からすると、福利厚生は「役職者や長く働ける正社員ほど手厚くしたい」と考えるのが自然でしょう。

このような狙いがあるため、フリーターは受けられる福利厚生が少ない、あるいは無い場合も珍しくありません。正社員に比べると、受けられる福利厚生が少ない事は間違いないでしょう。

福利厚生は、実質的に収入に直結します。例えば、家賃を月に2万円負担してくれるなら、実質月の給料が2万円アップしたようなものです。先ほど「正社員とフリーターの給与には差がある」とお伝えしましたが、それ以外にも生活水準ベースで見ると、より大きな差があると考えられます。

仕事の責任の重さ

フリーターは、担当する業務の範囲が明確に定められているケースが多いため、正社員よりも職責は軽減されると考えられます。また、できない仕事は断ることも可能です。

一方、正社員の職域はより幅広く、権限や裁量も与えられる代わりに責任も重くなります。ただ、それがやりがいに繋がる場合もあり、正社員として働く魅力とも言えます。

社会の信用とキャリア

雇用主は、正社員に比べれば、非正規雇用であるフリーターの方を解雇しやすい状況にあります。そのため、雇用が不安定と捉えられ、社会的信用が低くなる傾向が顕著です。前述しましたが、賃貸住宅の入居審査に通りにくかったり、各種ローンやクレジットカードができない等の影響があります。

また、業務経験を積んでいけば「実績」と見なされ評価される正社員に比べて、フリーターに任せられる職域は限られるため、長期的なキャリアアップが難しくなっています。

フリーターより正社員になる方が良い

フリーターと正社員の違いについてお伝えしてきましたが、さまざまな項目で比較してみたとき、やはり正社員の方が優遇されていることが明らかになりました。経済的な安定は、メンタル面での安定にも繋がります。これらの比較を見て、フリーターから正社員を目指したいと考えるようになった方もいると思います。

正社員への就職を目指すなら、一刻も早く活動を始めた方が成功率を高められることは、先ほどお伝えした通りです。厳しい言い方ですが、「フリーター」であることで新卒者よりも不利な状況にあることは事実です。さらに「年齢をより重ねていくこと」が、ますます正社員就職の可能性を狭めていきます。

2018年、厚生労働省が行った若年者雇用実態調査(「フリーターの正社員への採用状況」)では、過去3年間に正社員採用をする予定があった事業所は全体の49.9％であり、正社員の求人数自体が多いとは言えないのが現状です。そのうち、フリーターからの応募があった事業所は25.4％、実際にフリーターを正社員として採用した事業所の割合はわずか18.5％でした。

「採用した」の内訳を年齢別にみると、「15～34歳のみ」が10.0％、「34～44歳のみ」は2.1％、「15～34歳および35歳～44歳の両方」は6.4％と、大きく差が出てくるのがわかります。

このように年齢が上がるにつれ正社員での採用率は大きく下がる傾向にあるため、20代まで、遅くとも34歳までを目安に正社員への就職を目指すのが良いでしょう。

フリーターにおすすめの職業

フリーターが正社員での就職を目指す場合には、資格や専門知識が必要とされず、未経験者でもすぐに実務ができる職業がおすすめです。人柄や熱意、社会人としてのマナーなどヒューマンスキルが重視される仕事であれば、フリーターからでも努力次第で正社員になれる可能性があります。

また、専門知識が必要な職業に就きたい人は、人手不足の業界であれば研修制度が整っている企業もあるため、未経験でも就職が可能になることもあります。

ここでは、フリーターの方が正社員就職する際におすすめの職業、仕事内容、平均年収や、どんな人に向いているか、仕事上の注意点などについて紹介します。

※平均年収については、下記のサイトを参照しました。

doda「平均年収ランキング（年代別・年齢別の年収情報） 【最新版】」

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職業1：営業職

既存または新規の顧客に対して製品・サービスの提案・受注などを担当したり、定期的なフォローや問い合わせ対応、社内外との調整をしたりすることなどが、主な仕事内容です。

営業職（20代）の平均年収は、約378万円です。

営業職に向いてるのは、しっかり稼ぎたい人、臨機応変に対応できる人です。インセンティブ制度や、基本給＋歩合制などの企業もあるため、自分の努力で収入をアップさせたい人におすすめです。人と接する仕事のため、相手に合わせた対応ができる人にも適性があります。

職業2：サービス販売職

スーパーやアパレル、商業施設、飲食店などのスタッフとして、顧客に商品やサービスを提供する仕事です。

販売職（20代）の平均年収は、約300万円です。

特別な資格がいらず、未経験者でも応募できる求人が多いので、フリーターでも採用されやすいといえます。接客が好きな方であれば、誰でもチャレンジできますが、給料の面では他の業界に比べて低い傾向にあります。体力が必要となる仕事もあるので、自分に合う働き方はどんな店舗かを検討してから選ぶようにしましょう。

職業3：介護士

主な仕事内容は、介護サービスの利用者さんに対して身体介護や生活援助を行うことです。

身体介護は、介護サービス利用者さんの食事や入浴、排泄、移動など、身体に触れるお世話をします。寝たきりの方や一人で生活を送るのが困難な方など、比較的介護度の高い利用者さんのお世話をする際に求められる業務です。無資格の方が身体介護を行う際は、有資格者の監督が必要となります。

生活援助は、介護サービス利用者さんの生活面に関わる援助を行う仕事です。掃除や洗濯、食事の支度など、快適な生活を送るうえで欠かせない家事を行います。生活援助は利用者さんの身体に触れないお世話のことを指し、資格の有無に関わらず行える業務です。

介護職（20代）の平均年収は、約317万円です。

高齢化社会の日本では、介護職も人手不足で採用を積極的に行っています。資格が必要な業務もありますが、未経験で資格がなくてもできる仕事が基本です。また、必要な資格を取得すれば、資格手当が付いて給与額のアップも期待できます。

注意点は「仕事柄、一定の体力が必要となること」と「夜勤や土日勤務があること」です。体力面については、現場経験を積みながら介護技術を習得すれば、身体的な負担を軽減できるでしょう。また、夜間や土日の勤務がきつい場合は、日勤のみの通所型施設を選ぶという方法もあります。

職業4：保育士

保育士は乳児から小学校入学前の保育を必要とする子どもを預かり、保護者に代わり子育てを実践することが仕事の中心です。

保育職（20代）の平均年収は、約304万円です。

保育士は介護職などと同じように常に人手不足であり、求人も常に多く出されています。

資格を持っていない場合は、保育士をサポートする業務の求人に応募して、業務経験を積みながら資格取得を目指せる職場を探してみると良いでしょう。

職業5：清掃業

清掃業は、指定された場所を清掃する仕事です。職場は商業施設や病院、一般家庭など多岐に渡ります。

清掃業の平均年収は、約350万円です。

求人は学歴不問・未経験歓迎で特別なスキルは必要ないことが多く、一般的な清掃の知識があれば問題ありません。現場ではOJT研修を導入しているのが一般的。チーム体制で作業を行うため、正社員として就職しやすいでしょう。

普段からキレイ好きな方、細かいところまで気を配れる性格の方に向いているでしょう。また、重いものを動かす必要がある場所を専門で清掃する企業もありますので、体力に自信がない人は慎重に就職先を選ぶことをおすすめします。

職業6：技術職

技術職は、あらゆるものづくりに関わる仕事です。具体的には、製造技術職、生産技術職、開発職、研究職、設備保全などに分けられます。技術職が活躍する業界は、製造、建設・建築、エネルギー（電気・ガス・水道）、農林水産・鉱業など多くあります。

技術職（生産技術）の平均年収は、約459万円です。

技術職は、理系工学系の学歴がないと厳しい職種もあるので、まずは採用条件を確認しましょう。学歴や経験に自信がなくても、技術職に関連したサポート業務に就いてスキルを高めた後に社内異動をしたり、資格を取得したりすることで、希望する職種に就くこともできます。また、教育体制がしっかりしている企業では、実務経験がない未経験の方でも技術職として受け入れ可能な場合もあります。未経験から技術職への転職を目指したい方は、「未経験OK」「未経験歓迎」などの条件で求人を検索して、出てくる求人に応募してみるのが良いでしょう。

職業7：建築業

建設業の仕事は、構造物の計画設計から工事現場の施工管理、完了後の維持管理など多岐にわたります。建築業も人手不足に悩まされており、採用を積極的に行っています。なかでも鳶職や大工のような現場作業系の仕事は、高卒の方でも就職が可能です。

建築業（建設作業員）の平均年収は、約402万円です。

技術は入ってから覚えていくので問題はありませんが、肉体労働のため、体力に自信がある方におすすめです。注意点として、建築業はベテランの方が多く上下関係が厳しい世界です。年上の方とのコミュニケーションに慣れていない方はきつい思いをすることもあるでしょう。

職業8：IT職

IT職とは、企業で使われるシステムの構築を担う仕事です。専門知識や技術も必要とされますが、独学でもキャッチアップできる部分も多く、未経験者向けに社内で手厚い研修を設けている企業も少なくありません。

IT職（システム開発・運用／20代）の平均年収は、約467万円です。

システムを導入する企業の担当者や、開発のプロジェクトメンバーと一緒に進めていく時間が長いため、コミュニケーション力がある人に向いています。

職業9：プログラマー

プログラマーも、フリーターにおすすめの職種です。経験や学歴がなくても挑戦しやすいからです。特別なスキルや知識が必要と思うかもしれませんが、日々の業務で身につけることができ、学ぶ意欲があれば問題ありません。

プログラマー（20代）の平均年収は、約404万円です。

教育制度がある場合は、未経験であることをあまり不安に思わなくても大丈夫です。慣れるまでは大変かもしれませんが、自分の力でなにかを生み出すことができ、やりがいのある職種だといえます。コツコツ取り組む仕事をしたい人には、特におすすめです。

職業10：公務員

公務員には、国家公務員と地方公務員があり、採用に際して受験する試験も異なります。

国家公務員は各省庁やそれに関連する出先機関などに勤務し、国に関連する業務をおこなう公務員を指します。

地方公務員は、県庁や市区町村役場などの地方自治体で働く職種です。地方公務員は国家公務員よりも、地元の生活に密着して、実際に現場で市民と接する働き方が多くなるといえるでしょう。

公務員試験に合格できれば学歴・経歴に関わらず採用される点では、フリーターの方にもおすすめできます。しかし、公務員試験は難易度が高く、長時間の勉強が必要とされる試験であることから、アルバイトに多くの時間をあてる必要があるフリーターには不利とも言えます。

また、試験を受けられる年齢には上限があり、国家公務員は30歳までとなっています。地方公務員は32～35歳など種別によって異なるので、事前に確認しましょう。

国家公務員の平均年収は、大学卒で20代前半で約333万円、20代後半で約378万円です。

参考：人事院給与局／令和2年国家公務員給与等実態調査の結果

地方公務員の20代の平均年収は、300～380万円です。

参考：総務省／令和2年4月1日地方公務員給与実態調査結果

フリーターから正社員になる5つのメリット

フリーターから正社員になることで、雇用が安定する、福利厚生が手厚くなるなどのメリットがあります。

主要なメリットとして、上記５つについて解説しましょう。

メリット1：収入がアップする

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況（2p）」によれば、正社員の平均賃金は約32万円、非正規雇用者の賃金は平均約21万円となっています。フリーターから正社員になることで、給与額のアップが期待できます。

非正規雇用者の賃金は20～24歳で約18万、25～29歳で約20万円、30～34歳で約21万円と低い水準で推移しています。一方、正社員の賃金は20～24歳で約22万円、25～29歳で約25万円、30～34歳で約28万円となっており、非正規雇用者に比べて給与アップの幅が大きい傾向があります。

メリット2：福利厚生が充実している

正社員には各種手当や休業補償、自己啓発支援などの充実した福利厚生が適用されます。福利厚生の内容は企業によって異なりますが、種類が豊富なところでは住宅手当やレジャー割引といった生活面でのサポートも受けられま。アルバイトやパートに適用される福利厚生もありますが、正社員に比べるとその範囲は限定的です。

メリット3：スキルが身につき職歴が評価される

正社員には研修制度や資格取得支援などが用意されている場合があり、会社の制度を活用してスキルアップが可能です。また、正社員の職歴は転職の際に評価されるため、新しい仕事を見つけやすいでしょう。

メリット4：雇用が安定している

正社員は期間の定めがない雇用形態であり、原則として定年まで勤めることが可能です。よほどの事情がない限り解雇されることはなく、「いつ仕事がなくなるか分からない」というリスクを回避できます。雇用が安定すれば、経済的な安定はもちろんのこと、精神的にも穏やかに暮らすことができます。

メリット5：社会的な信頼度が高くなる

正社員として就職すると、安定した収入を得られ、社会的な信用も高くなります。具体的には、賃貸物件を借りる際の入居審査やクレジットカードの審査、各種ローンの審査などに通りやすくなります。また、正社員は毎年の収入が予想できるため、結婚や住宅購入、子供の教育費用などのライフプランも立てやすくなるでしょう。

フリーターが年を重ねる5つのデメリット

ここからは、フリーターのまま年齢を重ねるデメリットについて解説します。

主なデメリット５つを、ひとつずつ見ていきます。

デメリット1：30歳を超えると就職が難しくなる

企業は若い人材を優先して採用する傾向にあるため、年齢が上がるにつれて正社員就職は難しくなっていきます。求人情報に年齢制限の記載がなくても、より若い候補者が採用されていることもあるようです。

厚生労働省による「平成30年 若年者雇用実態調査」においても、その傾向は見て取れます。過去3年間に「フリーターを正社員採用する予定があった」と回答した事業所は全体の49.9%でした。そして、実際にフリーターを採用した事業所は18.5％、そのうち15～34歳のみを採用した事業所は10.0％です。フリーターの採用率は年齢が若いほど有利であることが分かります。

デメリット2：専門的なスキルが身につかない

フリーターなど「非正規雇用のスタッフ」に任される業務範囲は限定されている場合が多く、長期に渡って勤務してもスキルの種類やレベルには限界があります。一方、正社員が担当できる業務はより幅広いため、習得するための努力は求められますが各分野の専門的なスキルを身につけることが可能です。フリーターのままでは、正社員と同等のスキル向上がのぞめないことから、将来的に就職・転職をしたいと考えたときに希望通りの仕事内容や待遇が叶わないことも考えられます。

デメリット3：体力が衰え、思うように働けない

フリーターを続けながら年齢を重ねると、「若い頃に比べて体力的に衰え、働ける時間が少なくなって収入が減った」「長年の肉体労働で腰を痛め、それまでの仕事を辞めざるを得なくなった」というリスクが高まります。20代のうちは体力もあり、多少の無理をしても疲労回復が早いため、たくさん働くことで十分な収入を得られていても、年齢を重ねると同じような働き方ができるとは限りません。人により程度の差はありますが、誰にでも体力の衰えや疲労の蓄積が起こることを理解しておきましょう。

デメリット4：家族の負担が増える

実家で暮らしているフリーターは、収入が少ないことで家族に負担をかけているおそれがあります。家にお金を入れていない人、少額しか入れていない人は、家族がどれくらいの生活費（住居費、食費、光熱費など）を負担しているか計算してみましょう。また、経済面だけではなく、フリーターを続けていることで家族に心配をかけるなど精神的な負荷をかけている可能性があることも考慮する必要があるでしょう。

デメリット5：同世代との年収の格差が広がる

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査（2p）」によると、正社員の平均賃金は30代後半で30万円を超え、40代後半で約37万円、50代で約40万円と上昇しています。それに対し、非正規雇用者の平均賃金は30歳を迎えても20万円程度に留まり、40代・50代と年齢を経ても金額が上がっていません。

フリーターは「実際に働いた分だけ収入を得られる」ため、20代前半までは正社員でいるより収入が多いケースもあります。しかし、正社員には「年齢や成果に応じた昇給がある」ため、いずれは収入額が逆転し、その差は大きく開いていきます。

フリーターから正社員就職を成功させるポイント

ここからは、フリーターが正社員での就職を実現させるためのポイントを紹介します。

ポイント1：フリーターだった理由を考える

フリーターから正社員での就職を成功させるためには、フリーターでいた期間が『ただ何の目的もなくフラフラしていたのではない』ということを説明する必要があります。例えば、以下のような理由であれば、採用担当者も納得できるかもしれません。

一方、特に理由も無くフリーターになった人は、きちんとした説明が必要です。

「進路や仕事などの重要な物事について、なんとなく気分で判断する傾向がある人なのかな？」と捉えられると、採用後の仕事を任せる上で不安視されるおそれがあります。

だからといって、嘘をつくことはおすすめできません。「なんとなくフリーターになってしまったこと」を正直に話した上で、「安易な判断を反省していること」や「その失敗を今後に活かすべく、将来を真剣に考えて就職を目指している」というところまでをしっかり伝えましょう。

ポイント2：フリーターの時に得たスキルや学びを活用する

フリーターとして働いていた間にも、何かしらのスキルや経験を得たことでしょう。正社員を目指す就職活動では、フリーターとして学んだことや、獲得したスキルの棚卸しが必要です。応募先の企業が求めているスキル・経験は求人情報であらかじめ確認できるので、あなたが経験してきた仕事の中で特に適合する業務経験をアピールするチャンスです。たとえば、営業や販売の求人に応募している際は、フリーター期間にいくつか経験した中から「接客」に関する業務経験をメインで伝えると効果的です。

ポイント3：フリーターに特化したサービスを利用する

フリーターが就活する際は、就職支援サービスを活用するのも一つの手です。ハローワークや就職・転職エージェントでは担当者のアドバイスを受けられるため、どのように就活したら良いか悩むフリーターの方におすすめといえます。

就職活動に慣れていない方や、「自分の面接対策は、これで大丈夫なのかな？」と感じている方は、面接対策のプロである就職エージェントに相談することをおすすめします。フリーターの方は、新卒者などに比べると就職市場で不利になることもあるため、就職支援サービスでプロのサポートを受ける意義が大きいからです。

フリーターが利用できる就職支援サービス

最後に、フリーターが利用できる就職支援サービスについて解説します。

サービス1：ハローワーク

ハローワークは、地元での就職に強く、求人数が多いのがメリットです。資格取得や職業訓練などの無料サポートもあるので、ぜひ活用しましょう。

ただ、求人企業側も無料で利用できるため、中には人材採用にお金をかけられない企業や、入社した人がすぐに辞めてしまうブラック企業がまぎれ込んでいる可能性も否定はできません。ハローワークの求人情報だけでなく、自分でも企業についてネットでの口コミなどを調べるようにしましょう。

サービス2：就職サイト

インターネットを使える環境があれば、就職サイトで自ら求人を探すことができます。就職サイトで求人を探す場合は、ターゲットをしぼることがポイントです。例えば、「未経験者歓迎」「既卒」「学歴不問」などのキーワードを使って求人を絞っていきましょう。

自分にも可能性のありそうな企業を狙うことで、成功率が上がります。しかし、転職サイトでの職探しは、基本的にひとりで行うことになります。履歴書や面接のサポートがないので、就活に自信がある人向けです。

サービス3：就職支援サービス

フリーターの就職活動の手段としてもっともおすすめなのは、就職エージェントの活用です。就活において、やらなければならないことは以下のようにたくさんあります。

就職エージェントはこれらのサポートや代行をするので、「就職活動を何から始めていいか分からない」という人には特におすすめです。

私たちジェイックは、20代のフリーター・既卒者・第二新卒の就職支援を得意とする就職エージェントです。運営している「就職カレッジ®️」では、就活の基礎を学べる以下の就職講座も提供しています。

この講座により「就職成功率80%以上」という、高い内定率を実現しています。また、厳選した優良企業約20社と書類選考免除で面接ができる「面接会」も開催しており、最短の場合は2週間で内定を獲得する方もいます。さらに、入社後も無料相談ができるため「就職後に上手くやっていけるか心配」という人にもおすすめです。

まとめ

「フリーター」の定義や人口推移から、正社員を目指すメリットや就職方法などについて解説してきました。何となくフリーターを続けてしまうと、年齢を重ねたときに「こんなはずではなかった…」と不本意な結果を招くおそれがあります。

正社員での就職を目指すなら、今すぐにでも、就職活動をスタートしましょう。

私たちジェイックのような、フリーターの就職に強みのある就職エージェントを活用することをおすすめします。すべてのサポートは無料で受けられますので、お気軽にご相談ください。

「フリーターとは」によくある質問

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ご利用の流れ

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※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）