フリーターとは？ニートや正社員、契約/派遣との違いを徹底解説！

フリーターとは、主に15〜34歳の若年層のうち、アルバイトやパートなどの非正規雇用で働いている方を指します。

就業していないニートや、雇用期間の定めなく働く正社員とは異なる言葉です。

それぞれの雇用形態の特徴を正しく理解することで、自分に合った働き方や今後のキャリアを考えやすくなるでしょう。

この記事では、フリーターの定義やニート・正社員などの他の雇用形態との違いに加えて、フリーターのメリット・デメリットや正社員を目指す方法について解説します。

フリーターとは？定義を簡単に解説

フリーターとは、主に15〜34歳でアルバイトやパートを中心に生計を立てている方のことです。

厚生労働省は、フリーターを以下のように定義しています。

引用：厚生労働省「主な用語の定義」

自分がフリーターに該当するか確認したい方は、以下のチェックリストを参考にしてください。

• 15〜34歳である
• 学生ではない
• 主婦・主夫ではない
• アルバイトやパートで生計を立てている
• 正社員・契約社員・派遣社員ではない

上記に多く当てはまる場合は、一般的にフリーターと呼ばれる可能性が高いでしょう。

35歳以上のフリーターの呼び方は？

35歳以上でアルバイトやパートなどの非正規雇用のみで生計を立てている方は、一般的に「中年フリーター」と呼ばれます。

フリーターは本来、15〜34歳の若年層を対象とした言葉です。しかし、最近では35歳を超えても正社員にならず非正規雇用で働き続けている方が増えており、中年フリーターという表現が使われるケースがあります。

ただし、公的機関が定めた正式な区分ではなく、あくまでも社会的な呼称です。

関連記事中年フリーターの末路はどうなる?脱出すべき理由と方法を紹介

フリーターと他の雇用形態の比較

「フリーター」という用語の意味について確認したところで、他の雇用形態との相違点について比較してみましょう。
こちらの図は、フリーターと、それ以外の雇用形態の特徴をまとめたものです。

ここからは、各雇用形態について、上記の図の①から④の項目ごとに解説していきます。

フリーターとアルバイト・パートの違い

フリーターとアルバイト・パートには、大きな違いはありません。
ただ、前出の「フリーターの定義」にある通り、フリーターは「15〜34歳で、正社員以外のアルバイトやパートなどで生計を立てている人」を意味しますので、この年齢に該当するアルバイトやパートタイム労働者が一般的にフリーターと呼ばれます。

①経済的に安定か

アルバイト・パートは非正規雇用であるため、正規雇用に比べれば経済的には不安定な働き方になります。
雇用先の経営不振などの理由から人員削減が行われる場合には、まず非正規雇用者からシフトの削減や休業、さらには雇止めを求められる可能性が高くなるでしょう。

②キャリアが発展するか

アルバイトやパートの場合、業務内容は特定のものに限定されていることがほとんどです。

特定の業務に関するリーダー的なポジションを任されるケースもありますが、正規雇用の社員と同等の権限・裁量が付与されたり、昇進することはありません。

③ワークライフバランス

アルバイトやパートであれば、正社員よりも働く日数を少なくしたり、勤務の時間帯を自由に選べたり、時短で勤務できたりします。勤務時間が少ない分、勉強・趣味・家事・育児・介護など、他の活動に時間をあてることができます。
また、他にやりたいこと・やらなければならないことが特にない場合でも、「週５日、一日８時間」のいわゆる「フルタイム勤務」ではなく、あえて時間的・精神的に余裕のある働き方を選択する人もいます。
このように「ワークライフバランス」を重視したい人にとっては、より時間的な制約が少ないことから検討に値する雇用形態と言えるでしょう。

④雇用保険や社会保障の有無

雇用保険は、失業時や育児・介護による休業時などに手当を受けられる保険です。

そして、社会保険は健康保険や厚生年金など、「医療費などの補償」や「定年後の補償」などがある保険の総称になります。

アルバイト・パートであっても条件を満たしていれば加入が可能ですが、正社員に比べると条件が満たせず加入していない人も多いようです。

なお、雇用保険の加入は、条件を満たしている場合は義務になります。厚生労働省では、雇用保険の加入条件を以下のように定めています。

この加入条件は、正社員、アルバイト・パートタイムなどの雇用形態には関係ありません。雇用保険の加入は会社規模に関わらず、就業時間と雇用の見込みで判断されます。

引用：厚生労働省／雇用保険の加入手続はきちんとなされていますか！

また、社会保険は、会社の規模により「所定労働時間が週30時間以上」で加入が可能としているケースもあります。2022年10月1日の法改正により、短時間労働者の社会保険加入義務の範囲が拡大されました。短時間労働者を除く被保険者が「101人以上」いる事業所に勤務していて、「週の所定労働時間が20時間以上」「1年以上の雇用期間が見込まれる」「月の賃金が8万8,000円以上」「学生でない」などすべての要件を満たす場合、社会保険への加入が義務付けられています。2024年10月には、短時間労働者を除く被保険者数が「51人以上」の事業所に範囲が拡大されます。あなたが要件を満たしている場合は、勤務先に申請しましょう。

フリーターとニートの違い

フリーターとニートの大きな違いは、「仕事と収入の有無」です。

ニートとは「Not in Education，Employment or Training」の頭文字を並べたもの（NEET）で、就学や就労、職業訓練や求職活動を行っていない人を意味する用語です。

内閣府ではニートを以下のように定義しています。

 ｢ニート｣の定義は、15～34歳で、非労働力人口のうち、家事も通学もして. いない者。

引用元：若年雇用の現状について 内閣府

①経済的に安定か

ニートは働いていないため、他に収入減が無い場合は経済的に不安定な状況にあるでしょう。

②キャリアが発展するか

ニートは働いていないため、キャリアの発展は望めない状況です。

③ワークライフバランス

仕事に就いておらず、学校などにも行っていないニートは、時間的にはもっとも自由な状態にある存在と言えます。

④雇用保険や社会保障の有無

無就業であるニートは、雇用保険や社会保障の対象ではありません。

関連記事ニートとフリーターの違い？定義や印象、就職活動上の違いを解説

フリーターと正社員の違い

フリーターは非正規雇用であり、正社員は正規雇用という、雇用形態の違いがあります。

フリーターと正社員の違いについては、次の章でより詳細に解説していますので、そちらもあわせてご覧ください。

①経済的に安定か

正社員は、経済的にもっとも安定している雇用形態と言えます。

非正規雇用に比べて給与の基準が高く、ボーナスや各種手当も支給されます。また、昇給や昇進の可能性もあります。

②キャリアが発展するか

正社員は、非正規雇用に比べて職域が幅広く、業務に関する裁量や権限が与えられます。その分、責任も重くなりますが、成果や実績が評価されればキャリアアップや昇進も期待できます。そうした職歴は、将来的により良い条件を求めて転職をする際には有効な武器にもなり得ます。

③ワークライフバランス

正社員は、原則としてフルタイム勤務である場合が多く、時間的な自由度は低い働き方になります。近年ではフレックスタイムや時短勤務などの制度を導入する企業もありますが、日本ではまだ正社員＝長時間勤務であるケースが多いようです。

④雇用保険や社会保障の有無

正社員は、雇用保険や社会保障の各種制度に加入できます。給与などの経済的な安定とあわせて、社会保険制度の恩恵をしっかりと受けられる点も、正社員の魅力と言えます。

関連記事フリーターvs正社員！４つの違いやメリット・デメリット

フリーターと派遣・契約社員の違い

フリーターと派遣・契約社員の違いは、雇用契約を結ぶ形態や働き方にあります。

フリーターはアルバイトやパートとして働く方を指す呼称ですが、派遣社員は派遣会社と雇用契約を結び、派遣先企業で働く雇用形態です。

一方、契約社員は勤務先の企業と直接雇用契約を結び、あらかじめ定められた契約期間に基づいて働きます。フリーターは時給制が一般的ですが、契約社員は月給制などの固定給が多いです。

参考：厚生労働省「さまざまな雇用形態」

①経済的に安定か

派遣社員・契約社員ともに、給与額や算出方法はそれぞれの契約によって決まります。契約で定められた給与は保障されますので、一定の安定性はあると言えます。

ただ、両者ともに雇用期間の定めがある働き方であるため、正社員ほどの長期に渡る経済的な安定性は見込めないと言えるでしょう。

②キャリアが発展するか

派遣社員・契約社員ともに、「特定の業務における即戦力」として雇用されます。その点では、特定の業務の職歴を積み、スペシャリストになることは可能でしょう。

ただ、特定の会社に長く勤務することで期待できる、組織内での昇進やポジションの確率などは見込めません。その点においては、キャリアの発展は限定されるでしょう。

③ワークライフバランス

派遣社員・契約社員は、契約において勤務時間量を決めることが可能であるため、各自の希望する日数・時間数で働けます。ワークライフバランスを実現しやすい、正社員に比べて自由度が高い雇用形態です。

④雇用保険や社会保障の有無

派遣社員・契約社員であっても、各種社会保険の加入条件を満たしていれば加入することができます。

関連記事フリーターと契約社員は同じ？違いや契約社員の長所と短所を解説

フリーターとフリーランスの違い

フリーターとフリーランスの違いは、企業に雇用されて働くか、自分で仕事を受注して働くかという点です。

フリーターは、アルバイトやパートとして企業に雇用されて働く方を指します。

一方、フリーランスは企業や団体に属さず、個人で仕事を請け負って報酬を得る働き方です。たとえば、Webライターやデザイナー、エンジニアなど、個人の能力によって成果と報酬が決まる分野の職種に多い傾向があります。

関連記事フリーランスとフリーターの違いは？同じ点や異なる点を正しく理解

①経済的に安定か

フリーランスの収入は、一般的に不安定な傾向にあります。

本人の実績やスキル・業務遂行能力、そしてマーケティングや営業力によって、依頼数や収入額が決まるため、同じ職種の会社員よりも高収入を得る人がいる一方で、全く仕事が無いというケースもあります。

②キャリアが発展するか

特定の技能やスキルがあることで、フリーランスという働き方が実現できます。スペシャリストとしてキャリアを発展させることは可能といえるでしょう。

③ワークライフバランス

フリーランスは雇用されていない、とても自由度の高い働き方です。

ただし、「労働基準法」などの労働法規が適用されないため、例えば「最低賃金」「労働時間」「休日」「労働災害での補償」など、雇用される人を保護する規定の対象外の存在です。そのため、自分自身がワークライフバランスを常に意識して働く必要があります。

しかし、何の保護もないわけではなく、「下請代金支払遅延等防止法（下請法）」の適用によって保護される場合もあります。これは、依頼主である企業との力関係次第で、さまざまな負担を強いられることが多いためです。

参照：中小企業庁／下請代金支払遅延等防止法

④雇用保険や社会保障の有無

フリーランスは会社員とは異なり、原則として雇用保険の対象外となるため、失業保険や育児・介護休業給付金などを受給できません。

フリーターの場合は、勤務時間や日数などの条件を満たせば雇用保険や社会保険に加入できるケースがあります。一方、フリーランスは企業に雇用されていないため、これらの制度の対象外です。

また、健康保険についても違いがあります。フリーターが勤務先の社会保険に加入する場合は保険料を会社と折半できますが、フリーランスは基本的に国民健康保険に加入し、保険料を全額自己負担しなければなりません。

フリーターは日本に何人いる？

労働政策研究・研修機構の資料によると、日本におけるフリーター人口は、2024年時点で136万人です。内訳は15〜24歳が56万人、25〜34歳が80万人となっており、25〜34歳の割合が高くなっています。

また、2020年以降の推移を見ると、フリーター人口は132万〜138万人程度で推移しており、大きな増減はありません。

参考：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025 ―労働統計加工指標集―」p.41

フリーターのメリット

フリーターの主なメリットは、働く時間を自由に選びやすく、休みの融通が利きやすい点です。また、正社員と比較すると仕事上の責任が軽い傾向があり、自分のペースで働きやすいという特徴もあります。

そのため、夢や目標に向けて時間を確保したい方や、資格取得の勉強と仕事を両立したい方にとっては、フリーターという働き方が適している場合もあるでしょう。

働く時間を自由に選べる

　フリーターの大きなメリットの一つとして、働く時間を自由に選べることが挙げられます。正社員の場合、通常の勤務時間が決まっているため、ライフスタイルに合わせた働き方が難しいことがあります。しかし、フリーターとして働く場合、自分のライフスタイルに合わせてシフトを組むことができるため、趣味や自己啓発、家庭の事情などにも時間を割くことが可能です。特に夢追求型やモラトリアム型のフリーターにとっては、自分の価値観や目標に時間とエネルギーを配分できるという点が大きな魅力になります。

休みがとりやすい

　フリーターは一般的に休みが取りやすいという点も、その働き方のメリットと言えます。正社員であれば会社の規定に従って休暇を取得する必要があり、計画を立てづらいことがあります。しかし、フリーターであれば、シフトの調整次第で自由に休みを取ることができるため、旅行や家庭の事情など、個人的な理由での休暇を取りやすいです。このように休みの融通がきくことで、生活全体のバランスを保ちながら働くことができます。

正社員よりも仕事の責任が少ない

　フリーターとして働く場合、正社員と比較して仕事の責任が少ないことが多いです。正社員は組織内での業務遂行をはじめ、プロジェクトの進行管理や部下の育成といった多角的な責任を負うことがあります。一方、フリーターであれば、特定の業務に集中して取り組むことができ、過度な責任を負わなくて済むこともあります。このことは、心身の負担を軽減し、自由な時間を確保する上でプラスになることが多いです。ただし、責任が軽減される分、キャリア形成には自らの意識が求められます。

フリーターのデメリット

フリーターには働き方の自由度が高いというメリットがある一方で、雇用や収入が不安定になりやすい点がデメリットです。

また、正社員と比べて昇給の機会が少ないため収入が増えにくく、長期間続けると生涯年収に差が生まれる可能性があります。さらに、住宅ローンやクレジットカードの審査などで不利になるケースがあり、社会的信用の面でも注意が必要です。

加えて、厚生年金に加入できない期間が長くなると、将来受け取れる年金額にも差が生じることがあります。

雇用が安定しない

フリーターの一つの大きなデメリットは、雇用の安定性が低いことです。フリーターはアルバイトやパートタイムのような非正規雇用であることが多く、契約期間の終了や経済状況の変化によって職を失うリスクが高いです。

特に景気が悪くなると、非正規雇用は真っ先にカットされることがあるため、フリーターは常に雇用不安と隣り合わせです。

雇用が不安定であることから、将来について不安に感じることもあるでしょう。

収入が増えにくい

フリーターは正社員と比べて昇給の機会が限られているため、収入が増えにくい点もデメリットです。

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、男女ともに「正社員・正職員」の賃金は年齢を重ねるにつれて上昇しています。一方、「正社員・正職員以外」は年齢を重ねても賃金の伸びが緩やかで、両者の差は年齢が上がるほど広がる傾向です。

特に男性は30代以降、正社員と非正規雇用の賃金差が大きくなりやすく、女性についても正社員の方が高い賃金水準で推移しています。そのため、フリーターを長期間続けるほど、生涯年収に大きな差が生まれるでしょう。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜雇用形態別（第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金）」

（「正社員・正職員以外」には、派遣・契約社員などの非正規雇用労働者も含む）

社会的信用が低い

雇用や収入が不安定とみなされやすいため、フリーターは正社員と比べて社会的信用が低くなる傾向があります。

たとえば、クレジットカードの発行・住宅や自動車のローンに関する審査では、勤務先や雇用形態、収入の安定性を確認されるのが一般的です。フリーターでも審査に通ることはありますが、正社員と比較すると不利になる場合があります。

また、賃貸物件を契約する際にも、安定した収入があるかどうかを重視されるケースは少なくありません。

年金受給額が少なくなる

フリーターは条件を満たさないと厚生年金に加入できないので、正社員と比べて将来受け取れる年金額が少なくなる可能性があります。

正社員の場合は国民年金と厚生年金の両方を受け取れるため、老後に受給できる年金額が増えやすい傾向です。一方、フリーターは勤務条件によって社会保険に加入できる場合もありますが、国民年金のみの受給となるケースも少なくありません。

そのため、長期間フリーターを続けると、老後の生活資金に差が生まれる可能性があります。

フリーターを続けるか迷う場合の判断基準

フリーターを続けるべきか迷った場合は、「年齢」と「現在の状況」の2つの観点から判断することが大切です。

明確な夢や目標がある方や働きながら自分に合う仕事を探している方、資格取得に向けて勉強している方は、フリーターを続けることが有効な選択肢になる場合があります。

一方で、正社員就職を考えている20代後半〜30代の方や、収入を安定させて将来のライフイベントに備えたい方は、早めに就職活動を始めるのがおすすめです。

まずは以下の判断基準を参考に、自分がフリーターを続けるべきか、それとも正社員を目指すべきかを確認してみてください。

▼年齢別

▼状況別

フリーターを続けてもいいケース

フリーターを続けてもいいケースとしては、明確な夢や目標に向かって活動している場合や、自分に合う仕事を探している場合が挙げられます。

特に、さまざまなアルバイトを経験しながら適職を見極めたい方にとって、働き方の自由度が高いフリーターは有効な選択肢です。

また、資格取得が就職の条件になっている場合は、勉強時間を確保することを目的として一時的にフリーターを続ける方法もあります。

明確な夢をもっている場合

アーティストやクリエイターなど、明確な夢や目標を持っている場合は、フリーターという働き方が適していることがあります。

フリーターであればシフトを調整しやすいため、オーディションや作品制作、営業活動などに時間を使いやすいでしょう。

また、夢の実現には収入が不安定な時期が続くことも少なくありません。生活費を確保しながら目標に向かって挑戦できる点は、フリーターとして働く大きなメリットといえます。

アルバイトをしながら自分に合う仕事を考えたい場合

アルバイトを通じてさまざまな仕事を経験しながら、適職を見極めたい方には、フリーターという働き方が向いているでしょう。

フリーターは正社員とは異なり、短期間で複数の職種を掛け持ち・転換しやすいぶん、より多くの仕事を実際に体験でき、適性をリアルに把握できるからです。

実際に、労働政策研究・研修機構の調査では、フリーターになった理由として「自分に合う仕事を見つけるため」と回答した方が男性は28.8％、女性は22.2％いました。

将来のキャリアを考える過程でフリーターを選択している方も一定数いることがわかります。

参考：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回　若者のワークスタイル調査」から－図表4-11 フリーターになった理由（複数回答）」p.109～110

（※2021年の25～34歳のデータを使用）

資格取得に向けた勉強時間を確保したい場合

アルバイトは正社員よりも勤務時間やシフトを調整しやすいため、就職に必要な資格の取得に向けて勉強時間を確保したい場合は、フリーターを続けるのも選択肢のひとつです。

資格によっては数ヶ月〜1年以上の学習期間が必要になるので、正社員として働きながら勉強時間を確保することが難しいケースもあります。そのため、アルバイトで生活費を確保しながら学習に集中する方も少なくありません。

たとえば、経理職を目指す場合、日商簿記の資格を必須としている企業が多いので、アルバイトをしながら簿記の資格取得を目指すことも方法のひとつです。

フリーターを抜け出したほうがいいケース

フリーターを抜け出したほうがいいケースとしては、20代後半〜30代に差しかかっている場合や、経済的な安定を求めている場合が挙げられます。

年齢を重ねるほど正社員就職の難易度は上がる傾向があるため、将来的に正社員を目指している方は早めに行動することが大切です。

また、安定した収入を得たい方や、結婚・マイホーム購入・老後資金の準備など将来の大きな支出に備えたい方も、正社員就職を検討したほうが良いでしょう。

20代後半～30代の場合

年齢を重ねるほど就職難易度が上がるため、20代後半〜30代に差しかかっている場合は、フリーターを続けるよりも正社員就職を検討したほうが良いでしょう。

労働政策研究・研修機構の資料によると、フリーターを含む非正規雇用から正社員へ移行した割合は20代前半で32.7％、20代後半で25.5％、30代前半では18.1％と低下しています。

企業は年齢が若い方ほど将来性を評価する傾向です。そのため、正社員就職を考えている20代後半〜30代の方は、できるだけ早めに行動することをおすすめします。

参考：労働政策研究・研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状 ③」p.72

経済的な安定を求める場合

アルバイトはシフトの削減や仕事を休んだ場合の収入減のリスクがあるので、経済的な安定を重視したい方は、正社員就職を目指したほうが良いでしょう。

フリーターは時給制で働くことが多いため、シフトの削減や勤務先の都合によって収入が減る可能性があります。また、体調を崩して仕事を休んだ場合、その分の収入が入らなくなるケースも少なくありません。

一方、正社員は毎月一定の給与を受け取れるので、生活設計を立てやすい点が特徴です。賞与や各種手当が支給される企業も多く、長期的な収入の安定につながります。

将来の大きな支出に備えたい場合

将来的に結婚やマイホームの購入、老後資金の準備などを考えている場合は、多額のお金が必要になるので、正社員就職を検討したほうが良いでしょう。

結婚や子育てには、まとまった生活費が必要になるほか、住宅を購入する際には住宅ローンを利用するケースが一般的です。しかし、フリーターは収入が不安定とみなされやすいため、ローン審査で不利になる場合があります。

また、老後に向けた資産形成という観点でも、正社員のほうが有利です。正社員は安定した収入を得やすく、厚生年金にも加入できるので、将来の生活資金を準備しやすくなります。

そのため、将来の大きな支出に備えたい方は、早めに正社員就職を目指すのがおすすめです。

フリーターから正社員になる手順5ステップ

フリーターから正社員を目指す際は、自分の強みを整理したうえで応募先を選び、企業研究や応募書類の作成、面接対策まで順番に進めることが大切です。

特に、アルバイト経験の棚卸しを通じて強みやスキルを明確にし、未経験でも挑戦しやすい職種を把握しておくことで、自分に合った求人を見つけやすくなります。

また、企業研究や履歴書・職務経歴書の作成、面接対策を徹底することで、選考通過率の向上も期待できるでしょう。

まずは以下の表を参考に、自分の就職意欲に応じた行動から始めてみてください。

▼就職意欲別のとるべき行動

関連記事：フリーターから正社員になる9つの方法を解説！就職成功のコツも紹介

1. アルバイト経験を棚卸しする

業務経験から得た強みやスキルを把握するためにも、正社員就職を目指す際は、まずアルバイト経験の棚卸しから始めましょう。

アルバイト経験の棚卸しとは、これまで担当した業務や成果、身につけたスキルを整理し、自分の強みを明確にする作業です。棚卸しに取り組むことで、履歴書や職務経歴書を作成しやすくなるだけではなく、自分に合った仕事も見つけやすくなります。

具体的には、以下の手順で進めるのがおすすめです。

1. これまでのアルバイト経験・仕事内容を書き出す
2. 評価されたことや成果を振り返る
3. 身についた強みやスキルを言語化する

2. 未経験でも挑戦しやすい職種を把握する

フリーターから正社員を目指す場合は、応募先の選択肢を広げるためにも、未経験者を積極的に採用している職種を把握しておきましょう。

未経験者向けの求人が多い職種であれば、これまでのアルバイト経験や意欲を評価してもらいやすい傾向があります。

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」で紹介されている「未経験でも比較的入りやすい職業」を以下にまとめました。まずは自分の興味や適性に合う職種を把握し、応募先の候補を広げることが大切です。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイトjob tag「未経験でも比較的入りやすい職業」

3. 企業研究を徹底する

入社後のミスマッチを防ぎ、面接で説得力のある志望動機を伝えるためにも、応募前に企業研究を徹底しましょう。

事前に調べずに応募すると、入社してから「思っていた仕事と違った」と後悔する可能性があります。また、面接で企業への理解が浅いと判断されると、志望度が低いと受け取られることも少なくありません。

企業研究では、以下の項目を中心に確認するのがおすすめです。

• 社風
• 会社の評判
• 事業内容や強み
• 入社後のキャリアプランや教育制度

応募する企業への理解を深めておくことで、志望動機や将来のキャリアプランにも一貫性を持たせやすくなるでしょう。

4. 履歴書・職務経歴書を作成する

書類選考を通過しなければ面接に進めないため、フリーターから正社員を目指す際は、履歴書・職務経歴書を丁寧に作成することが重要です。

履歴書の職歴欄にはアルバイト経験を記載して問題ありません。特に、社会保険に加入していたアルバイトや応募職種で活かせる経験は優先的に記載しましょう。また、自己PRでは仕事内容だけでなく、業務を通じて身につけたスキルや成果を具体的に伝えることが大切です。

職務経歴書では、担当業務や実績、後輩指導の経験などを詳しく記載すると、企業側も入社後の活躍イメージを持ちやすくなります。アルバイト経験であっても、仕事への取り組み方や成果を積極的にアピールしましょう。

記載例

▼履歴書（職歴欄の例）

▼職務経歴書（自己PRの例）

5. 面接で聞かれやすい質問への回答を準備する

面接で自信を持って受け答えするためにも、よく聞かれる質問への回答は事前に準備しておきましょう。

フリーターから正社員を目指す場合、「なぜフリーターになったのですか？」「なぜ正社員を目指そうと思ったのですか？」といった質問をされるケースが少なくありません。

これらの質問に対して回答を準備していないと、面接官に熱意や入社意欲が伝わりにくくなる可能性があります。

自分の経験や考えを振り返りながら回答を準備し、一貫性のある受け答えができるようにしておきましょう。

関連記事フリーターが面接で聞かれることは？ 10個の質問の回答例・対策を紹介

質問1：なぜフリーターになったのですか？

「なぜフリーターになったのですか？」と聞かれた場合は、フリーターになった理由に加えて、その経験から得た学びや現在の行動まで伝えましょう。

企業はフリーターだった事実そのものではなく、「これまでの経験をどのように受け止め、今後に活かそうとしているか」を重視しているからです。そのため、理由だけを説明して終わるのではなく、反省点や成長につながった行動まで伝える必要があります。

回答は以下の流れでまとめるのがおすすめです。

1. フリーターになった理由を正直に伝える
2. 反省点や学びを伝える
3. 今後の目標を伝える

▼回答例

質問2：なぜ正社員を目指そうと思ったのですか？

正社員就職を目指す理由を説明するときは、「長期的に働く意欲」と「正社員として実現したいこと」を伝えましょう。企業はフリーターを採用する際、「すぐに辞めてしまわないか」「本当に正社員として働く意思があるのか」を重視しているからです。

そのため、「収入を増やしたい」「生活を安定させたい」といった理由だけではなく、正社員として挑戦したいことや将来の目標まで伝える必要があります。

回答は以下の流れでまとめるのがおすすめです。

1. 正社員として実現したいことを伝える
2. フリーターとして感じた課題や限界を伝える
3. 応募企業を選んだ理由や将来の目標を伝える

▼回答例

「フリーターとは」によくある質問

1. フリーターの末路はどうなる？

フリーターを続けた場合の末路は、収入やキャリア形成の面で不利になることが考えられます。フリーターは正社員と比べて昇給や賞与の機会が少なく、年齢を重ねるにつれて正社員就職の難易度も上がる傾向があるためです。

また、将来的に結婚や住宅購入、老後資金の準備を考えた際に、経済的な負担を感じるケースもあります。

こうしたリスクを避けたい場合は、アルバイト経験で培ったスキルを整理し、正社員就職に向けた行動を早めに始めることが大切です。

関連記事フリーターの末路は厳しい？年齢別のリスクや回避する方法を徹底解説

2. フリーターはいつまで許されるのか？

フリーターが許されるのは、未経験就職という観点から考えると、29〜34歳がひとつの目安といえるでしょう。

企業は若い人材ほど将来性や成長性を評価する傾向があるため、正社員就職の勝負どころは20代とされています。年齢を重ねるほど未経験者向けの求人は減少し、就職活動の難易度も上がりやすい傾向です。

そのため、将来的に正社員就職を考えている方は、できるだけ20代のうちから行動を始めることをおすすめします。

関連記事フリーターはいつまで許される？フリーターだとやばい年齢を解説

まとめ

「フリーター」の定義から、他の雇用形態との比較、他の雇用形態への就職方法などについて解説してきました。

あらためて、この記事のポイントはこちらになります。

何となくフリーターを続けてしまうと、年齢を重ねたときに「こんなはずではなかった…」と不本意な結果を招くおそれがあります。

あらゆる働き方を検討し、それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで「フリーターこそが、現在と未来の自分にとって最良の働き方」と言えないのであれば、他の働き方にも目を向けてみましょう。移行のハードルは、若ければ若いほど低く容易になります。

この記事をきっかけに、じっくりと考えてみてください。

当社の就職に関するコンテンツの中から、フリーターから正社員への就職活動に不安を感じている方向けに、就活で困りがちなことを解決するための記事をまとめました。

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