フリーターとは？無職との違いは何？社会的信用はどちらもない？

※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）

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世の中には色々な生き方があります。フリーターや無職といった選択も、生き方の1つといえます。しかしフリーターや無職の状態は、周囲からの理解が得づらく、社会的な信用もありません。この記事ではフリーターと無職のメリット・デメリットを解説したうえで正社員を目指す方法を紹介しています。

この記事の目次

1 フリーターとは？フリーターと無職の定義の違いは？
2 フリーターと無職。それぞれにメリットはある？
3 フリーターと無職のそれぞれのデメリットをしっかり認識しよう！
4 正社員への道～無職は今すぐフリーターになろう、フリータは今すぐ正社員を目指そう～
5 「フリーター　無職」によくある質問

フリーターとは？フリーターと無職の定義の違いは？

フリーターと無職の違いを説明します、

フリーターの定義

フリーターは、1980年代中期に登場した「フリーアルバイター」という言葉が元になっています。後に「フリーアルバイター」は略され、フリーターと呼ばれるようになります。

当時の日本において、アルバイトという働き方は、社会に縛られていない自由な生き方と考える風潮がありました。そのため、自ら「フリーアルバイター」という生き方を選ぶ人も少なくありませんでした。現在ではフリーターの増加や高齢化が社会問題となっており、国や地方自治体はフリーターが正社員として再雇用されるように、さまざまな政策を行っています。一般的にフリーターは、アルバイトやパートで生活をする人全般を指していますが、内閣府では次のような人をフリーターとして定義付けています。

学生や主婦を除く15歳から34歳の「若年者」
パートやアルバイトと呼ばれる雇用形態を主な仕事としている
パートやアルバイトで求職する意思を持っている無職の者

内閣府の定義ではフリーターは15歳から34歳の「若年者」に限られ、35歳以上の人や、本業とは別にパートやアルバイトをしている人は「非正規労働者」や「アルバイト」といった呼ばれ方がされ、フリーターとは区別されます。

「フリーター」という言葉への印象は時代によって変化している

「フリーター」と一言で言っても「バブル期のフリーター」と「就職氷河期のフリーター」ではその言葉の持つ意味合い、労働者の中での精神的立ち位置が異なります。この章では時代ごとのフリーター像を解説します。

バブル期のフリーター

バブル期のフリーターは、バブルの好景気の中、アルバイトの求人が増加し、その上、給与も高く働きようによっては会社員以上の高収入を得ることもできたため、自ら進んでフリーターになったという人々です。フリーターでの収入だけで生計を立てられる状態であり、また、正社員として就職することも比較的簡単できたという時代背景が今とは大きく違います。そのため、先の見えない不安定な生き方というよりは、企業に縛られない自由で新しい生き方として雑誌で特集が組まれたり、映画になったりと若者を中心にトレンド化していた部分もありました。

就職氷河期のフリーター

バブルが崩壊した後、企業は雇用を控えるようになりました。就職氷河期と呼ばれる時代です。就職活動をしても職に就くことができず、本来は正社員としての就職を希望していたものの、やむを得ずフリーターになったというのが就職氷河期のフリーターの特徴です。最も深刻な時期には、新卒の就職希望者のうち半数近くが職に就けずフリーターをファーストキャリアとして選択せざるを得ませんでした。一度非正規雇用で働き始めてしまうと、その後再就職するのが難しく、望まないながらも非正規雇用＝フリーターの時期が長期化してしまう傾向があります。近年、若い世代のフリーターが減少傾向にある一方で、中年世代のフリーターが増加していることもまた、就職氷河期の多くのフリーターが、フリーターのまま高齢化していることを表していると言えるでしょう。

無職の定義は？

フリーターと比較されることの多い「無職」は無職業者の略称で、現在定まった仕事をしておらず、かつ学生や主婦でない者を指します。その定義はフリーターと異なり年齢は関係ありません。無職は、社会的にみてあまりイメージのよい状態ではないため、無職という言葉を避けるために「家事手伝い」や「フリーター」などと呼ぶ場合もあります。なお、家事や育児を行っている人は、一般的に無職とは表現されません。

無職と類似した概念に、ニートというものがあります。ニートとは「Not in Education, Employment or Training」の頭文字を並べたもの（NEET）で、就学や就労、職業訓練や求職活動を行っていない人を指して使われる言葉です。内閣府ではニートを「若年無業者」として定義しています。働かず求職活動を行っていない15歳から34歳の「若年者」は「若年無業者」もしくはニートとされています。

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フリーターと無職。それぞれにメリットはある？

フリーターと無職のメリットを比べてみましょう。

フリーターのメリット

無職と比べたフリーターのメリットは「働いている」ということに尽きるかもしれません。アルバイトといえど、毎日働くことで社会との接点を得られ、担当業務の習熟が可能です。無職と比べて世間体も悪くありません。正社員と比べると待遇は劣る反面、プライベートを優先した短時間労働が可能だったり、気軽に仕事を変えることができるなどのメリットもあります。

無職のメリット

無職にはとにかく時間があります。状況さえ許せば好きなことに好きなだけ取り組むことができます。また始業時間に縛られることもなく、いつまで寝ていてもいいというのもうらやましく感じる人はいるかもしれません。

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フリーターと無職のそれぞれのデメリットをしっかり認識しよう！

フリーターと無職それぞれのデメリットを比べましょう。

フリーターのデメリット

フリーターのデメリットには下記があげられます。

雇用が安定しない
長く働いても収入の増加が見込みにくい
社会的信用がない

関連記事フリーターのメリットとデメリットは？ずっと続けたいけど不安…

2021.11.19

↑フリーターのメリット・デメリットについてはこちらの記事も参考にしてみてください。

無職のデメリット

無職のデメリットを整理しました。

無職のデメリット1.家族の負担が大きい

無職となると定期的な収入が失われるため、無収入や貯蓄のない状態であるなら、食費や光熱費といった生活費は、同居人や家族に依存しなければなりません。家族の負担が大きくなっていくと、今まで通りの円満な関係を望めなくなるかもしれません。

無職のデメリット2.経済的に困窮する

前述しましたが、無職となると収入が激減します。そのため、生活にかかるお金を誰かに依存しなければならない事態が発生しやすいです。

無職のデメリット3.社会的信用がない

無職には定期的な収入から得られる「社会的信用」がありません。社会的信用がないことでクレジットカードを作りたくても作れない、ローンを組みたくても組めない、という具体的な不便が頻繁に発生することとなります。

無職のデメリット4.アルバイトや正社員採用が難しくなる

無職の期間が長引いてしまうと、正社員としての採用の機会だけでなく、アルバイトやパートとしての仕事でも採用されにくくなります。長期間働いていない時期があった場合、面接時に採用担当者は納得ができる理由を求めます。さらに無職期間が長引き、無職者が高齢化してしまうと、部下として扱いにくくなってしまうためより正社員での採用は難しくなります。また、無職期間にはどうしても人と接する機会が少なくなるため、社会人らしいコミュニケーションのとり方が分からなくなる、苦手になるリスクも高いといえます。

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正社員への道～無職は今すぐフリーターになろう、フリータは今すぐ正社員を目指そう～

メリットの多い正社員になるために、無職の人もフリーターの人もひとつひとつステップアップしていきましょう。

無職はフリーターからはじめよう

無職から正社員を目指すためには、1歩ずつ段階を踏むことが大切です。正社員となるまでの間、ステップの1つとしてフリーターとして過ごすのは、無職状態を続けるよりも遥かにメリットが大きいといえます。無職に比べて、フリーターやアルバイトの状態は、大きな額面でなくとも一定の収入が得られるため、家族や周囲の人に経済的な負担をあまり与えません。収入があるので、万が一の出費を伴う事態にも対処しやすくなります。無職では貯金などもできないため、独立した生活を営むのもままなりません。また、職歴に空白がある状態では、正社員として仕事を得るのはとても難しいです。その空白を埋め、自己の強みを発見するために、フリーターとなるのは非常に有意義な選択であるといえます。

フリーターは正社員を目指そう！

フリーターといえどすでに働いていて社会経験のある人にとって「正社員」になることは意外と容易に達成可能な目標です。この記事を書いているジェイックではフリーター向けの就職支援サービス「就職カレッジ」を運営しています。就職カレッジはフリーター、ニートや正社員経験が少ない求職者に特化した就職/転職支援サービスであり、正社員の求人のみを取り扱っています。独自の研修で履歴書、面接対策はもちらん、企業との面接会も実施しており、今までに約15,000人のフリーターや大学中退者、第二新卒が正社員就職を成功させています。

「就職カレッジ」へのご相談は下のボタンより行えますので、就職活動の進め方が分からなかったり、自分に向いてる仕事がよくわからなかったりするなら、一度ご相談ください。