フリーターからの正社員就職は何歳まで可能？正社員登用を目指せる仕事も解説！

※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）

「フリーターから正社員への就職は、何歳まで可能なの？」ということについて、知りたい方も多いのではないでしょうか？

実は、フリーターから正社員への就職が可能な年齢については明確化されていません。なぜなら、年齢を理由に応募を断ることや、採否決定をすることは法令に違反するからです。

フリーターから正社員に就職をしやすいのは何歳までか、また正社員登用を目指しやすい仕事について解説しています。何歳までに正社員への就職活動をスタートした方が有利になるのか、気になる方はぜひお読みください。

フリーターから正社員を目指すなら20代で就職しよう

フリーターが正社員就職を目指して採用される可能性があるのは何歳までなのでしょうか。一般的にいくつかの分岐点があるとされていますので、ご紹介しましょう。

ひとつ目の分岐点は27歳

フリーターから正社員就職を目指す場合、ひとつ目の分岐点とされるのが27歳です。

企業は採用選考において、同年代の自社社員を比較の対象とします。新卒で入社した社員は、27歳でキャリア5年目になります。若手を積極的に登用する企業では、何らかの役職に就いている人もいるでしょう。年齢が上がれば上がるほど、経験値の高い社員と比較されるため、採用担当者の評価基準は厳しくなっていくのです。

また、あなたが27歳で入社した場合、一定レベル以上に業務をこなせるようになる頃には30歳を越えているかも知れません。30代の社員にはより重要な業務を任せたいと企業は考えるので、「新人から成長する期間」と捉えられる20代の期間があと何年残されているかで、採否の判断は大きく変わります。

逆に、20代前半のうちは、実績よりもやる気や人柄を重視する企業が多いため、行動を起こすのが早ければ早いほど、正社員で就職できる可能性が高まるでしょう。特に中小企業では、20代全般を若手として歓迎してくれる会社が多くあります。特に、大学卒業後3年以内であれば新卒枠で採用する企業もあるため、さらに有利です。

基本的に正社員就職できるのは34歳まで

フリーターが正社員として就職が可能な年齢は、一般的に34歳頃までとされています。その理由は、多くの就職支援サービスにおける利用年齢の上限が34歳に設定されていることだと考えられます。

厚生労働省の「わかものハローワークをご利用のみなさまへ」 では、令和2年4月1日より、わかものハローワークの利用対象年齢が「44歳以下」から「34歳以下」に引き下げられました。また、多くの就職支援サービスが、年齢上限を34歳までとしています。これらは、ニートやフリーターの定義と関連があります。

厚生労働省の「第1回 今後の若年者雇用に関する研究会（p14）」によると、ニートやフリーターに該当するのは「15歳から34歳まで」です。そのため、ニートやフリーターを含む若年層の就活対策に特化した就職支援サービスでは、利用年齢が34歳までに設定されていると考えられます。

上記のことから、高齢で未経験の人を正社員として採用してくれる会社はほとんどないといえるでしょう。ただし、最近では利用上限の年齢を引き上げている施設もあるようです。たとえば、「地域若者サポートステーション」では、15歳から49歳までの求職者に対して就職支援を行っています。そのため、35歳を過ぎても粘り強く就活を続けていれば、運良く正社員として採用される可能性もゼロではありません。また、正社員就職を目指しながら派遣として働き、正社員登用を目指す方法もあります。そのため、年齢だけを理由に正社員就職をあきらめる必要はありません。

正社員を目指せるのは40歳が限界

正社員就職は40歳が最終ラインとする説もあります。しかし「正社員は何歳まで」という明確な基準はなく、厚生労働省の「その募集・採用年齢にこだわっていませんか？ー年齢にかかわりなく、均等な機会を ー（p1）」には、募集・採用の年齢制限について以下の記載があります。

引用：厚生労働省「その募集・採用年齢にこだわっていませんか？ー年齢にかかわりなく、均等な機会を ー（p1）」

上記にあるように、年齢を理由に応募を断ったり、採否を決定したりするのは法令違反です。しかし、一部例外もあります。高年齢者雇用安定法の「（募集及び採用についての理由の提示等）第20条第1項」には、下記の表記があります。

要するに「正社員採用は何歳までといった基準を設けるのは原則的に違法」なのですが、「求職者に正当な理由を説明すれば年齢制限が設けられる」ということです。現実に、多くの企業が「長期的なキャリアの形成」などを理由として、正社員採用に「何歳まで」という基準を設けているのが現状なのです。

正社員登用を目指しやすい仕事ランキング

就職するタイミングで正社員になるのが難しい場合、「正社員登用制度」を活用するという方法もあります。まずはアルバイトや契約社員として入社し、いずれ正社員登用制度をつかって正社員になる、というものです。正社員に登用されるのは「何歳まで」という明確な基準はありません。企業側と合意できれば、何歳でも正社員登用のチャンスはあります。

正社員登用を目指す場合は、正社員登用実績が高い産業を選ぶと良いでしょう。2021年における厚生労働省の「労働経済動向調査（令和3年2月）の概況（p13）」https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/keizai/2102/dl/8roudoukeizaidouko.pdf#page=14によれば、正社員登用実績が高い業界の上位５つは下記のとおりです。

それぞれの「正社員登用実績の割合」「仕事内容」「平均年収」「仕事に向いている人」「仕事上での注意点」を解説します。

※平均年収のデータは、以下を参照しました

厚生労働省／賃金構造基本統計調査

平均年収ランキング（96業種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】

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1位：医療・福祉業

医療・福祉業の正社員登用実績は、59％です。

仕事内容は、主に医療機関や福祉施設、介護施設、それぞれの関連施設などに勤務し、乳幼児から高齢者までを対象に患者や障がい者のケアを行います。さまざまな職種があり、雇用形態や待遇、労働環境も多種多様です。資格や専門知識を持った専任者でないと対応できない専門的な仕事が多いのも特徴です。

平均年収は476万円ですが、職種により大きく変わります。医療系の職種では、医師が1,167万円、看護師は447万円、看護補助は294万円。福祉系の職種では、ケアマネージャーが403万円、施設介護職は334万円、保育士は366万円です。

医療・福祉業は、「人」との関わり合いと切っても切れない仕事です。普段から老若男女を問わず、人と関わることが好きな人に向いています。そして、医療や福祉のサービスを必要とする人は、何かしらの不調や不便さを感じていたり、サポートを必要としているケースがほとんどです。さまざまな状況の人に接する中で、相手の立場に共感できる細やかさとともに、感情の波に左右されず適切に対応できる冷静さも求められます。

注意点は、専門性の高い職種が多い業界であるため、正社員登用を目指すのであれば、自らが携わる業務に関する資格の取得も併せて必要となる可能性があることです。多忙な業務を行いながら試験勉強もするのはハードですが、資格を取得できれば待遇や給与のアップと同時に「専門職」としての安定性も得られるのですから、チャレンジする価値はとても高いと言えるでしょう。

2位：製造業

製造業の正社員登用実績は、49％です。

製造業とは、材料もしくは部品を加工・組立した製品を製造し販売する業種のことです。精密な医療機器から重工な機械、生活に身近な商品など、暮らしを支える「ものづくり」を行っています。自動車メーカー、医療機器メーカー、食品メーカーなど、製品ごとに分類できます。仕事内容としては「企画・研究」「組立・加工」「生産管理」「営業・販売」などが挙げられます。製造現場の仕事はほとんどがマニュアル化されており、未経験でも比較的働きやすい環境が整っています。作業の効率化を図るために手順が決まっていたり、誰が行っても一定の質を保てるよう工夫されています。

平均年収は374万円です。ただし年代によって幅があり、20代は300-400万円、30代は400-500万円、40代は500-600万円とされています。

製造業に向いているのは、「ものづくりに携わりたい人」や「品質にこだわる職人気質の人」、そして「ワークライフバランスのとれた職場で働きたい人」です。非製造業の企業に比べると、稼働時間や休みのバランスが適切で、ストレスにつながりにくい職場環境が整っている企業が多い傾向にあります。

注意点としては、主に工場勤務の場合は立って作業を行うことがほとんどですので、体力にある程度の自信があることが望ましい点と、一定の製造過程を任されるため飽きっぽい人や集中力がない人には向いていないことでしょう。

3位：情報通信業

情報通信業の正社員登用実績は、48％です。

情報通信業とは、情報の伝達・処理・提供などのサービスや、インターネットに付随したサービスを提供する業種です。また、携帯電話やケーブルテレビ、放送局なども情報通信業に分類されます。

情報通信業の平均年収は、約590万円です。比較的に高水準であることから、長期間にわたって安定した収入を見込める業種といえそうです。

具体的な職種としては、技術職・企画職・営業職などがあります。技術職の仕事内容には、システム開発・新たな通信技術の開発や研究・ネットワーク設備の保守、運用などがあります。企画職は、市場動向や顧客ニーズを調査して、新規事業やキャンペーン、商品、サービスなどを企画します。営業職は、契約店舗やクライアントなどへのルート営業で、契約の維持とサービス向上を目指すのが一般的です。サービス拡大のために、新規営業を行うこともあります。

通信は生活全般に関わるインフラです。人々に新しい価値を提供することも重要なビジネスになるため、世の中の動きや最先端のモノやコト、技術に対する好奇心や探求心がある人に向いています。

注意点としては、仕事上、指示待ちの姿勢は受け入れられません。業務を自発的に行うだけではなく、自ら顧客やチームの中に飛び込んで課題をみつけるような主体性と行動力が求められます。

4位：サービス業

サービス業の正社員登用実績は、47％です。

サービス業とは「何らかのサービスを提供する業種のこと」を指します。たとえば自分が持つ何らかの技術や知識、おもてなしなどを通じて相手に何らかの効果や満足感を与えるのが、サービス業の仕事です。「宿泊・飲食」「生活関連サービス・娯楽」「教育・学習支援」など、幅広い分野に渡ります。

サービス業の平均年収は、約367万円です。ここで紹介する業種の中では未経験からでも就職しやすいのですが、給与は比較的に低めの水準にあります。

サービス業に向いているタイプは、人との交流自体を楽しめる人や、相手の気持ちや要望を察する能力が身についている人です。また、誰かのためになることをして感謝されることにやりがいを感じられる人は適性があります。

注意点としては、休日が取りにくいなどの傾向から、深刻な人手不足にあることです。実際に飲食店ではワンオペによる過重労働が起きたり、福祉施設では少ない人員で多くの利用者を見ることによるストレスや待遇の悪さなどから、職員の一斉離職などが発生するケースもあります。求人に応募する際は、従業員の定着率を調べたり、実際に自分でその会社のサービスや店舗を利用して、働いているスタッフの状況をリサーチしてみるといいでしょう。

5位：運輪業・郵便業

運輪業・郵便業の正社員登用実績は、47％です。

法人や個人から手数料・送料を受け取り、定められた場所まで品物や郵便物を運ぶ仕事のことを指します。荷物を運ぶ宅配便や郵便のような仕事に加え、それに伴う荷物の仕分けや保管・荷受けなど、倉庫での裏方作業も含まれます。さらに人を運ぶという点で、バスやタクシー、鉄道や航空業務も、旅客に分類される運輸業の一種です。

運輸業・郵便業の平均年収は、約400万円ほどと言われています。

この仕事に向いているのは、配送部門であれば、飛行機や船舶、鉄道、自動車、バイクなどの運転が好きという人です。人との関わりが少ない傾向にあるため、ひとりで黙々と仕事をしたい人にも向いています。限られた時間で効率的に仕事をすることや、配送ミスをしないためには集中力と責任感は欠かせない要素です。

注意点は、他の業種と比べると「事故発生率が高い」という点です。厚生労働省の調査によると、労働災害の頻度を表す「死傷年千人率」の数値は8.89％となっています。他業種の比率が、2%台であるのに対して、運輸業の死傷年千人率は突出して高い数値になっています。やはり、乗物の運転がメイン業務になるので、安全への高度な配慮が欠かせない仕事であることは認識しておきましょう。

フリーターでいるメリット

正社員を目指したい人もいれば、あえてフリーターでいることを選択している人もいます。フリーターでいることのメリットとは何でしょうか。

主に聞かれるのは、上記３つのメリットです。順番に解説していきます。

メリット1：出勤日の指定が可能

フリーターは出勤する日を選ぶことができ、スケジュールの融通が効きやすいことでしょう。シフト制の仕事であれば、自分で仕事量を調整することも可能です。

演劇やバンド活動などを行っていたり、収入よりも時間的な自由を優先したい人にとっては、拘束時間が長く希望通りに休みが取りづらい正社員での働き方は敬遠されることもあるでしょう。

これを読んでいる方の中にも、「将来を考えて正社員の求人を探してみたけれど、休日や勤務時間の融通が効かないようだから二の足を踏んでいる」という方がいるかもしれません。

メリット2：正社員より責任が軽い

正社員と比較すると、フリーターは業務上の責任が軽いこともメリットです。

正社員の場合は終業時間が定められてはいるものの、「本日中にここまで終わらせてほしい」と上司に依頼されて急に残業をするケースもあります。

一方、アルバイト勤務であれば、原則として残業を求められることはなく、ほぼ必ず定時に退勤できます。また、フリーターであれば転勤となることもなく、部署異動になることもほとんどありません。どうしてもこの地域に勤務したいという方には、フリーターという選択肢にメリットを感じられるかも知れません。

メリット3：多くの業種を経験できる

フリーターには、幅広く多くの業種の仕事を経験できるというメリットもあります。正社員に比べて勤務先を変えやすく、ダブルワークあるいはトリプルワークも可能であるためです。やってみたい職業をアルバイトの立場で経験する中で、仕事の魅力や職場の実状などを実感できるでしょう。実際に体験してみて、自分の適性や向いている仕事を知った上で、正社員として就職するのもひとつの方法かも知れません。

フリーターでいるデメリット

続いて、フリーターでいることのデメリットについてもご紹介します。

上記３つが、主なデメリットとなります。ひとつずつ、説明していきます。

デメリット1：収入が少ない

まずは収入面から見ていきましょう。年齢が若い20代の頃は正社員とアルバイトでさほど変わらないように見えた給料も、30代になると格差が開いていきます。

月給

正社員は定期的なベースアップがあるのに比べ、アルバイトは昇給がほとんどなく、あっても10円単位の昇給しかないというケースがほとんどです。

ボーナス

正社員には、ボーナス支給があります。多くの企業では年に2回、夏と冬にボーナスが支給されます。支給額は、その年の実績によって異なるのはもちろんですが、平均的には夏と冬を合わせて月給3ヶ月分ほどのボーナスが支給されます。月給3ヶ月分ということは、仮に月給が30万円とすると、年間で90万円。正社員とアルバイトでは、年間で約100万円近くの違いが出るわけです。

月給が額面で20万円でも、年間のボーナス総支給額は60万円です。仮に年に一度のボーナスだとしても、正社員であれば給料一ヶ月分の金額が支給されることになります。

デメリット2：年間休日が少ない

アルバイトは正社員に比べて休日を取得しやすいように思えますが、正社員には「年間休日が120日」という求人も数多くあります。「年間の三分の一は休み」ということです。フリーターでも年間の三分の一を休むこともできますが、アルバイトは時給制であるため休めば休むほど収入が減ってしまいます。また、正社員は「有給休暇」を取得でき、休んでいる日の分も給料が支給されますが、アルバイトには「有給休暇」が適用されないケースがほとんどです。

こうして見ると、フリーターの働き方は自由ではあるものの、正社員のように制度によって守られてはいないというデメリットと表裏一体であることが分かります。

デメリット3：正社員就職が厳しくなる

年齢が高くなればなるほど、正社員とフリーターの収入格差が大きくなっていきます。同じ職場・同年代の正社員の待遇を見て「このままではマズい」と感じ正社員就職を目指しても、長い期間フリーターを続けている場合は正社員での採用がされにくくなるという現実があります。

何か明確な理由があってフリーターという働き方を選んでいるのでなければ、「正社員とほぼ同じ仕事をしているのに、いずれ格差が大きくなる状況」から早めに脱することをおすすめします。

フリーターから正社員を目指す際におすすめの支援サービス

ここからは、フリーターから正社員になりたい方へ、支援サービスについて紹介していきます。いくつかを併用してみて、あなたに合う方法に絞り込んでいくと、効率よく就職活動を進められておすすめです。

サービス1：ハローワーク

ハローワークとは、厚生労働省が運営する「公共職業安定所」の俗称です。全国に500ヶ所以上設置されており、以下のようなサービスを無料で受けられます。

ハローワークの利用対象者は特に定められていないため、フリーターでも利用可能です。中小企業の求人が比較的多いことが特徴で、若者を採用したいと考える企業も多いため、まずは求人をチェックしてみましょう。

求人に関してはハローワークの施設内で探せますが、それ以外にインターネット上でも検索できます。どんな求人があるか気になる場合には、以下のサイトを確認してみてください。

ハローワーク インターネットサービス

サービス2：就職サイト

フリーターから正社員を目指す際は、就職サイトの利用もおすすめです。

就職サイトとは求人が一覧で掲載されているWebサイトのことで、基本的には誰でも無料で利用できます。希望の条件を選択すると、その条件に合致する求人を閲覧でき、気になる求人があればサイト内でエントリーができます。

応募書類の送付手続きや、企業との面接日程の調整などは自分でおこなう必要がありますが、そのぶんマイペースに就職活動を進められることがメリットです。「履歴書の書き方」や「面接マナー」など、就職に役立つページを用意しているサイトも多いので、選考に通過できるか自信を持てない場合にはこうした情報も確認してみると良いでしょう。

サービス3：就職エージェント

就職活動を一人で進めるのが不安な人は、就職エージェントの利用がおすすめです。

就職エージェントとは、プロのキャリアアドバイザーが就職活動をサポートしてくれるサービスです。具体的には、次のようなサポートをすべて無料で受けられます。

こうしたさまざまな支援を受けられるので、はじめての就職活動でも安心して進められることがメリットです。その他、就職エージェントでは求職者一人ひとりに「専任」で担当者がついてサポートするので、不安なときは相談できることもメリットと言えるでしょう。ハローワークでも就活をサポートしてくれますが、専任制ではないので、基本的には自分自身で就活を進めていくことになります。

なお、フリーターから正社員就職を目指す場合には「未経験歓迎」や「既卒可」と書かれた求人への応募がおすすめですが、エージェントによってはこうした求人の扱いが少ないので注意が必要です。その点、ジェイックが運営する就職エージェント「就職カレッジ®」は、フリーターをはじめ、社会人経験が少ない方を専門にサポートしているため、「未経験歓迎」や「既卒可」といった求人を豊富に扱っています。

さらに、書類選考なしで多くの企業と面接できる「集団面接会」、就活に役立つ知識が手に入る「就職講座」など、他のエージェントにはあまり見られないサービスもご用意していますので、少しでも気になる方はお気軽にご相談ください。

まとめ

フリーターから正社員に就職をしやすいのは何歳までか、また何歳までに正社員への就職活動をスタートした方が有利になるのかを解説してきました。フリーターの年数が短ければ短いほど、正社員として就職できる確率が高まります。そして過去の経験ではなく、未来の可能性を評価してくれる企業も数多く存在します。

そして、アルバイトから同じ会社の正社員を目指す「正社員登用制度」という方法についても解説しました。本制度がよく活用されている業種もご紹介しましたので、職業を選ぶときはぜひ参考にしてください。

ひとりで就職活動を進めるのが不安な方は、「就職カレッジ®」などフリーターに特化した無料の支援サービスを活用してください。正社員就職を目指して一緒に進んでいきましょう。

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※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）