35歳フリーターは人生終了？手遅れになる前に正社員就職する方法

35歳以降もフリーターを続けると、正社員就職が一段と難しくなり、経済的な苦しさも増していきます。

ただし、35歳で社会人経験がなくても応募できる求人はありますし、実際に30代後半から正社員として再スタートを切る人も珍しくありません。

この記事では、35歳を過ぎてもフリーター生活を続ける6つのリスクを解説します。正社員就職を実現するコツも紹介しますので、「もう手遅れかも…」と感じている方はぜひ参考にしてみてください。

35歳フリーターは人生終了？就職は手遅れ？

30代を過ぎてから正社員として働き始める人は多いため、35歳フリーターは“人生終了”でもなければ手遅れな状態でもありません。

日本は人手不足が深刻なため、正社員未経験者やブランクのある人なども対象に、多くの企業が「経歴不問」で採用を行っています。

20代や30代前半に比べると就職難易度は上がりますが、「正社員就職が不可能になる」というわけではありません。「どうせ自分には無理だ…」と決めつけず、まずは勇気を出して就職活動を始めてみましょう。
では、35歳フリーターの就職事情について具体的に解説します。

1. 30代後半のフリーターでも正社員就職を実現できる

30代後半を過ぎても正社員として再出発している人はいるため、「自分はアルバイトでしか生活できない」「人生終了だ…」と悲観的になる必要はありません。

一見すると、30代後半という年齢からの正社員就職は難しいように感じるかもしれません。
「この年までフリーター生活を続けているのは、何か問題があるのでは？」とマイナス評価を受ける心配もあるかと思いますが、実際には企業から前向きに評価される要素も多くあります。

たとえば、この年代からの正社員就職は「最後のキャリアチェンジにしたい」という強い覚悟の表れと受け取られることもあり、若い世代よりも“意欲が高い人材”として期待する企業も少なくありません。

また、アルバイトを長く続ける中で培ったコミュニケーション力や協調性、顧客対応力は、正社員として働くうえでも大きな強みとなります。

このような背景もあり、30代後半のフリーターでも正社員就職を実現している人は多いのです。

2. 35歳職歴なし・未経験でも応募できる求人がある

35歳職歴なし・未経験であっても、人手不足な業界では、年齢や経験、資格にかかわらず積極的に採用を行っています。

具体的には、以下のような業界・職種があります。

以上のような、人手不足傾向の強い業界や職種では、35歳で正社員になることが可能です。

35歳を過ぎてもフリーターを続ける6つのリスク

35歳を過ぎてもフリーター生活を続けると、正社員就職の難しさだけでなく、経済面・社会的信用・体力面など様々なリスクを抱えることになります。

「フリーター期間が長くなるほど正社員になれる割合が下がる」というデータもあるため、就職を目指すならできるだけ早めの行動が重要です。

フリーターは月給・年収の大幅アップが見込みにくく、将来的に受け取れる年金も少なめです。病気などで働けなくなった場合、収入が一気に途絶えるリスクもあります。

社会的信用が下がることで不利になりやすいこと、そして体力的な衰えにより、ケガのリスクが高まることも知っておきましょう。

リスク1. 正社員就職が厳しくなる

フリーター期間が長くなるほど就活のハードルは上がるため、35歳以降もアルバイト生活を続けると正社員就職がさらに難しくなる可能性があります。

「正社員を目指した人のうち、実際に正社員になれた人の割合」を調べた報告書によると、フリーター期間が長引くほど正社員就職率が下がることが分かります。

“長期フリーター”の採用に企業が慎重になるのは、「正社員就職への意欲が低いのではないか」「長く続かないのでは？」といった懸念を抱くからです。

フリーター期間の長さは、就職時に不利な要素となります。
35歳以降もアルバイト生活を続けた場合、企業からの評価がこれまで以上に厳しくなりやすい点は理解しておきましょう。

画像引用：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128

正社員になりたくてもなれない中年フリーターは多い

マイナビ発表の「フリーターの意識・就労実態調査（2025年）」によると、正社員希望の中年フリーター（※）のうち、約4割が「正社員になりたくてもなれない」と回答しています。
理由は様々ですが、正社員になる機会が限られている、年齢的な事情で選考に通過できない、といったことが主な理由として考えられます。
※中年フリーター：パート・アルバイトとして働く35～44歳（男性は既卒、女性は既卒かつ未婚）

▼正社員希望の中年フリーターがアルバイトで働いている理由（上位3項目／複数回答）

出典：株式会社マイナビ「フリーターの意識・就労実態調査（2025年）」p.7 調査時期：2025年2月17日～2月25日

30代前半よりも仕事の選択肢が狭くなる

30代後半を過ぎると企業は「即戦力」を求める傾向が強まるため、30代前半までと比べ、フリーターが応募できる求人は大きく減ってしまいます。

35歳フリーターを採用する企業もありますが、多くは人手不足の業界や、立ち仕事・肉体労働などが中心で、働き方の選択肢はどうしても狭まってしまいます。

このように、年齢を重ねるほど未経験から挑戦できる仕事が減ることも、35歳を過ぎると正社員就職が厳しくなる理由といえるでしょう。

リスク2. 経済的な苦しさが増す

35歳を過ぎてもフリーターを続けると、収入がほとんど上がらない一方、介護保険料などの社会保険料や税金の負担は増えるため、経済的な余裕はますます減っていくでしょう。

マイナビ発表の「フリーターの意識・就労実態調査（2025年）」によると、35〜44歳の中年フリーターのうち、約8割が「経済的なゆとりがない」と回答しています。
また3人に1人以上が「全くゆとりがない」と答えており、お金の面で苦労するフリーターが多いことが伺えます。

このように経済的な不安が強まる点も、35歳以降にフリーターを続ける大きなリスクといえるのです。

画像引用：株式会社マイナビ「フリーターの意識・就労実態調査（2025年）」p.10 調査時期：2025年2月17日～2月25日

月給

35歳以降もフリーター生活を続ける場合、男女ともに大幅な給料アップは期待できません。

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」によると、正社員の平均月給は30代後半以降も上昇する一方で、正社員以外（フリーターなど）は男女ともにほぼ横ばいの状態が続いています。

男性の場合、正社員以外の35歳の平均月給は約20万円で、50代の約25万円がピークです。
これに対し、正社員の男性は35歳で約33万円、50代では約45万円と上昇しています。

女性の場合、正社員以外の35歳の平均月給は約20万円で、これをピークに緩やかに減少することが特徴です。一方、正社員女性の平均月給は35歳以降も上昇傾向が見られます。

このように、35歳以降もフリーター生活を続けると毎月の給与が増えず、経済的に苦しい状態が続く可能性があるのです。

画像引用：出典：厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況｜第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金（令和2年）」p.7

生涯年収

35歳以降もフリーターを続けた場合、正社員として働いた場合と比べ、生涯年収で約1億円の差が生まれる可能性があります。

「ユースフル労働統計2024」によると、学歴や性別にかかわらず、正社員と非正社員（フリーターなど）には大きな収入差があることが分かります。

たとえば大卒の男性の場合、非正社員と正社員の生涯年収の差は1億3千万円です。
つまり、学校卒業後から35歳までフリーターとして働き続け、その後もアルバイト生活を続けた場合、正社員として働いた人と比べて1億円以上の差が生まれるかもしれないのです。

このような理由から、正社員と比べて経済的に苦しむフリーターが多いことも理解しておきましょう。

▼生涯年収の比較（退職金を含まない）

出典：労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2024｜21 生涯賃金など生涯に関する指標」p.303-304,p.318-319

※1 学校卒業後フルタイムの非正社員となり、そのままフルタイムの非正社員を続けた場合の 60歳までの生涯賃金（退職金を含めない）

※2 同じ企業で、60歳で退職するまでフルタイムの正社員で勤め続ける職業生涯（退職金を含めない）

介護保険料

40歳を過ぎると「介護保険料」の支払いが始まるため、経済的な負担がさらに増します。

所得に応じて金額は変わりますが、フリーターのように収入が不安定な人でも毎月の保険料が発生します。

アルバイト先で社会保険に加入している場合、介護保険料は給与から天引きされ、本人と事業主が半分ずつ負担します（労使折半）。

一方、社会保険に加入していない人や、国民健康保険に加入している人の場合、介護保険料は原則として“全額自己負担”となる点に注意が必要です。

いずれにせよ、この先もフリーターを続けると社会保険料の負担が増え、生活費や貯金に回せるお金が減る可能性があることは理解しておきましょう。

リスク3. 将来受け取れる年金が減る

このままフリーターを続けると、35歳以降に正社員として働いた場合と比べ、将来受け取れる年金が少なくなる点に注意が必要です。

後ほど紹介するシミュレーションでは、35歳で正社員になった人の年金受給額は、フリーターのままの人より約1.5倍多いという結果が出ています。

フリーターは正社員よりも給与が低く、国民年金のみの加入となるケースも多いため、老後に受け取る年金の額がどうしても限られてしまいます。
アルバイト生活を通して十分な貯蓄ができていないと、年金だけでは生活費や医療費をまかなえない可能性もあるのです。

【シミュレーション】フリーターを続けた場合の年金受給額

以下の条件をもとに、35歳以降もフリーターを続けた場合と、35歳で正社員に就職した場合の「老後の年金受給額」を比較してみましょう。

＜シミュレーション条件＞

あくまで概算ですが、35歳以降もフリーターを続けた場合の年間受給額は約83万円です。

一方、35歳で正社員になった場合の年間受給額は約130万円となり、年間で約47万円の差が生まれます。

その差は生涯で約955万円にもなることから、35歳で正社員に就職するかどうかで老後の生活水準に大きな違いが出ることが分かるでしょう。

▼シミュレーション結果（概算）

※上記のシミュレーションは2025年時点の制度と試算に基づいた概算であり、将来の年金額を保証するものではありません

※老齢基礎年金は、2025年度の満額（83万1,696円）で計算しています

※厚生年金の「報酬比例部分」は、標準報酬月額や賞与額、加入期間によって増減します

リスク4. 収入が一気に途絶える可能性がある

社会保険（健康保険）の「傷病手当金」を受けられない場合、35歳以降もフリーターを続けている人は収入が一気に減るリスクがあります。

正社員であれば、業務外で体調を崩して休んだ場合でも「傷病手当金」が支給され、最長1年6か月のあいだ、給与の約3分の2を受け取れます（受給条件あり）。

アルバイトやパートでも「週20時間以上勤務」などの条件を満たして社会保険に加入していれば、傷病手当金の支給を受けられます。ただし、加入条件を満たしていない場合は傷病手当金の対象外となり、業務外の理由で働けなくなった場合の収入補償を受けられないのです。

傷病手当金

アルバイト先で社会保険に加入していない場合、病気やケガで働けなくなったときに「傷病手当金」を受け取れず、収入が一気に途絶えるリスクがあります。

傷病手当金とは、社会保険（健康保険）の加入者を対象に、最長1年6か月のあいだ、給与の約3分の2が支給される制度です。

アルバイトでも以下の条件を満たせば社会保険に加入でき、傷病手当金の対象となります。
一方、勤務時間や収入などが基準に満たない場合は加入できず、業務外の病気やケガで休んだときに収入の補償を受けられません。

▼社会保険の主な加入条件

参考：厚生労働省「社会保険適用拡大サイト」（2025年11月時点）
※月額賃金・従業員数の要件は段階的に緩和される予定

休業補償（労災）

アルバイト中のケガや病気によって働けなくなった場合は「労災」の適用を受けられるため、給与の補償を受けられます。

労災はアルバイトやパートも対象で、休業4日目以降、直近3か月の平均賃金のおよそ8割が支給されることが特徴です。

あくまで「業務中や通勤中のトラブル」に限られますが、こうした“もしものときの備え”があることを知っておくと安心でしょう。

ただし、私生活のケガや病気は労災の対象外です。この場合、社会保険（健康保険）に加入していれば「傷病手当金」で収入を補えますが、未加入だと傷病手当金を受けられません。

このように、人によっては「業務外の病気やケガによって収入がゼロになる」というリスクを抱えている点には注意が必要です。

リスク5. 社会的信用がさらに落ちる

社会的信用は、一般に「正社員としての勤続年数」や「安定した収入」をもとに評価されるため、35歳を過ぎてもフリーター生活が続くと社会的信用がこれまで以上に下がります。

たとえばローンの審査がさらに厳しくなり、住宅ローンを組む際に必要な「団体信用生命保険（団信）」への加入が難しくなる場合もあります。

30代後半以降もフリーターのままでいると、社会的信用が大きく下がります。
正社員としての安定収入がないことで、ローンの利用や大きな買い物が制限されるなど、生活面で不便を感じる場面が増える可能性があることは理解しておきましょう。

リスク6. 体力的に肉体労働が厳しくなる

30代後半を過ぎると体力の衰えを感じやすくなり、特に肉体労働の仕事を続けるのが難しくなっていきます。

たとえば建設業や運送業、工場勤務などは未経験者の採用も多く、アルバイト経験しかなくても正社員として採用されるチャンスがあります。しかし、こうした仕事は長時間の立ち作業や重い荷物を運搬することも多く、体への負担は決して小さくありません。

30代後半以降になると腰や関節を痛める人も増え、ケガや体調不良で働けなくなるリスクも高まります。
このように肉体労働が厳しくなる点も、35歳を過ぎてもフリーターを続けるデメリットといえるでしょう。

35歳フリーターがすぐに就職活動を始めるべき理由

35歳フリーターがすぐに就職活動を始めるべき理由は、正社員就職が有利になり、収入も上がりやすく、長く安定して働けるようになるからです。

労働政策研究・研修機構の調査によると、フリーター期間が短いほど正社員就職の成功率が高いことが明らかになっています（※）。

正社員として働けば、35歳を過ぎてからも年に数千円〜数万円の昇給を期待できます。

正社員は「無期雇用」のため、契約満了による“雇止め”の心配がほぼない点も大きなメリットの一つです。

※労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」

理由1. フリーター期間は短い方が就職に有利

フリーター期間が長い人は「仕事のモチベーションが低いのでは」と思われやすい一方、短い人は「社会復帰への意欲が高い」と評価されやすい傾向にあります。

フリーター期間は短いほど有利なので、正社員就職を目指す場合は早めに就活を始めることが大切です。

労働政策研究・研修機構の調査をみても、フリーター期間が「1年以内」の人は68.8％が正社員として就職できているのに対し、「2〜3年」だと56.6％、「5年以上」になると32.3％まで落ち込みます。

35歳の今からでも遅くはありません。できるだけ早めに行動を起こし、就職活動をスタートさせましょう。

画像引用：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容－「第5回 若者のワークスタイル調査」から｜図表4－33 男女別 フリーター継続期間と正社員になれた割合」p.128

理由2. 正社員になることで収入が上がる

正社員として働くと、勤務年数に応じて「昇給」があり、30代後半以降も年に数千円から数万円ほど月給が上がるケースが一般的です。そのため経済的な不安を感じている35歳フリーターの方は、できるだけ早く正社員就職を目指すことをおすすめします。

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」をみても、男性は35歳以降も平均賃金が右肩上がりで上昇し、女性も緩やかに増えていくことが分かります（※）。

正社員就職において、35歳は決して手遅れの年齢ではありません。
正社員として働くことで大幅な収入アップを期待できるので、ぜひ就活に取り組んでみてください。

出典：厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況｜第6図 雇用形態、性、年齢階級別賃金（令和2年）」p.7

理由3. 雇用が安定する

正社員は「無期雇用」の働き方のため、フリーターに多い「有期雇用」と比べ、契約満了による“雇止め”のリスクがほぼない点が大きな特徴です。

※1 雇止め：企業と労働者が結んだ有期雇用契約が、契約期間の満了をもって更新されずに終了すること

※2 同じ職場で5年以上働くと、労働者の申し出により「無期雇用」に転換可能

雇用が安定すると、収入が途切れにくくなるだけでなく、将来の生活設計や貯金計画を立てやすくなります。

「この先の生活が不安」「いつ契約が切れるか分からない」と不安な35歳フリーターの方こそ、長期的に安心して働ける正社員就職を目指す価値は大きいでしょう。

35歳でフリーターから就職するコツ

35歳フリーターが正社員を目指す場合、「意欲をしっかり伝える」「応募先で活かせる経験やスキルをアピールする」「就職エージェントを活用する」といった点を特に意識しましょう。

フリーターは「働く意欲が低いのでは？」と思われがちなため、面接では前向きな姿勢を伝えることが欠かせません。

「入社後に活躍できる人材」であることをアピールするためにも、アルバイトで身につけたスキルや経験を仕事にどう活かせるか？についても明確に説明する必要があります。
選考対策を無料で受けられるので、就職エージェントもぜひ利用してみてください。

1. 意欲を伝える

企業の採用担当者は、35歳でフリーターをしている方に対して、「働く意欲が低いのではないか」と懸念します。

企業は、入社後に定着し、活躍してくれる人材を求めているため、意欲の高い人を採用します。そのため、就職を決意したきっかけやフリーター期間を経て考え方が変わったことなどを伝えることで、正社員として働く意欲が高いことを伝えましょう。

例えば、「夢を追ってフリーターをしていたけれど、35歳になり周りで家庭を持つ友達が増え、安定した生活を求めるようになった」というように、具体的なエピソードとセットで伝えると、正社員として働くことに前向きになったことが伝わりやすくなります。

2. 応募先の仕事に活かせる経験やスキルをアピールする

35歳のフリーターの就職を成功させるコツの2つ目は、応募先の仕事に活かせる経験やスキルをアピールすることです。

企業の採用担当者は、「入社後に活躍できそうか」を選考で重視しています。

そのため、アルバイトなどで得たスキルの中で、応募先の仕事に活かせる経験やスキルをアピールすることで、入社後に活躍できるイメージを伝えることがポイントとなります。

例えば、接客業で得た傾聴力や提案力を営業力に活かすことができる、バイトリーダーでメンバーをまとめた経験から、リーダーシップを活かすことができるなど、即戦力となれる強みをアピールしましょう。

3. 就職エージェントを活用する

35歳のフリーターの就職を成功させるためには、履歴書や職務経歴書、面接で入社後に活かせる経験やスキルをアピールすることが重要です。

しかし、就職活動に慣れていないと、気づかないうちにマイナスの印象を与える発言をしてしまっていたりします。

就活のプロのアドバイスをもらって選考対策をすることで、選考に通過しやすくなります。

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35歳フリーターからの就職におすすめの職種

35歳フリーターから正社員就職を目指す場合、営業職や飲食スタッフ、工場従業員といった職種を検討してみましょう。
これらの仕事は30代未経験者の採用が活発で、専門知識や実績というよりは、コミュニケーション力や協調性、前向きに学ぶ姿勢などが評価されやすい傾向があります。

介護職やドライバーも、入社時点では専門スキルがそこまで求められないのでおすすめです。
では、35歳フリーターにおすすめの職種を11個紹介します。

1. 営業職

営業職はあらゆる業界で必要とされる職種です。未経験者歓迎の求人も多くあります。
学歴が重視されない傾向にあるのもポイントです。

具体的には、個人向け営業と法人向け営業に分けられ、それぞれさらに以下の2つに分けられます。

必要な能力としてよく挙げられるのは、以下のような能力です。

一見難しそうに見えますが、コミュニケーション力などはフリーターの経験でも身につけている場合も多くあるでしょう。
人が好きだという人は、チャレンジして損はありません。
成果に応じて給料アップが望めることも、やりがいになるでしょう。

2. サービス業（飲食スタッフ）

飲食などのサービス業はイメージがつきやすいかもしれませんが、35歳フリーターでも正社員就職が十分可能な業界職種です。
お客さんとのコミュニケーションが重要で、やりがいを持って働いている人も多いです。

サービス業に必要なスキルは、以下のようなものです。

アルバイト先からの正社員登用を目指すことも可能です。
全国に出店を行っていて、業績の良い飲食業の企業は、未経験者歓迎で正社員募集を行っていることが多いため、確認してみましょう。
幹部候補生として正社員入社し、数年店舗で働き店長・幹部になることも可能でしょう。

3. 製造業（工場従業員）

35歳以上のフリーターでも、製造業では正社員採用はあります。
一般的には就職が難しい、大企業のグループ会社の正社員として入社するパターンや、期間工（期間限定の工場従業員）として入社し、半年や1年後に正社員登用されるパターンがあります。
マニュアル等もしっかり完備されていることが多く、工場のラインで製品の製造や加工、検品などを行います。

よく言われる必要なスキルは、以下のようなものが挙げられるでしょう。

食品系や電気機器よりも、自動車関連の製造業は給料が高い場合も多く、寮が完備されていたり、住宅手当が支給されたり、福利厚生が充実している場合があります。
人とのコミュニケーションが苦手という場合にはオススメの仕事です。

4. 介護職

介護職も人手不足の業界ですから、正社員就職がしやすい職種でしょう。
「医療・福祉」業界で、35歳以上のフリーターが最も多く就職しているともいわれます。

資格なし、年齢学歴も不問で、正社員登用されることが多いことも特徴です。
体力的にも精神的にもキツイ仕事といわれますが、利用者やその家族から直接お礼をされる、やりがいのある仕事ともいえます。

介護職に必要なスキルは、以下のようなものでしょう。

入社後に働きながら、「介護職員初任者研修」のような資格取得を支援してくれる会社もあるようです。

5. 一般事務職

一般事務職は、35歳以上のフリーターでも正社員就職は可能ではありますが、大変人気な職種のため、倍率は常に高い傾向にあります。
スーツでオフィスワークができ、ノルマなどがないためです。

パソコンを使って資料を作成したり、入力業務を行ったりすることが仕事ですが、最近ではRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）といって、単純な入力業務は自動化される傾向にありますので、以下のような明確なスキルが求められるでしょう。

スキルに自信がある人は、チャレンジする価値があります。

6. タクシードライバー

タクシードライバーは35歳以上のフリーターでも、正社員になるチャンスがあります。
業界自体の平均年齢が約60歳と高く、未経験者が多いためです。

求人の条件は、「普通免許」のみが多く、「二種免許」の取得は、会社が負担してくれることが多いようです。

今の時代、ナビ付き車両が多いため、必要なスキルは少なくてすみます。
そのため、あえて求められるスキルを挙げるのであれば、以下のようなものになるでしょう。

歩合給の割合が高いため、努力した分だけ稼ぐことができます。
最近では働き方改革に準じて労働環境が急速に整備されており、女性ドライバーも増えています。

7. 宅配便ドライバー

宅配便のドライバーも人手不足の業界であり、35歳以上のフリーターにもチャンスがあります。最近では、アマゾンをはじめとしたネット通販サービスが台頭し、需要が急激に高まっているためです。

必要なスキルとしては、小型のトラックを使って配達するため、「普通免許」があれば問題ありません。

加えて、以下のようなスキルがあれば、十分に働いていけるでしょう。

年齢、学歴も不問なことが多く、狙いやすい職種であるといえます。

8. 警備スタッフ

警備スタッフも未経験者を歓迎することが多く、35歳以上のフリーターでも就職しやすい業界職種といえます。

働いている人の平均年齢も高く、離職率も高いので、35歳であればまだまだ活躍できるでしょう。

上記のようなスキルがあれば、十分に活躍できる可能性があります。
一昔前は、柔道や剣道などの武術のスキルが必要でしたが、現在は必要がないことが多いです。

9. 建設・土木現場作業員

建設・土木の現場作業員は、肉体労働でありながら若い人からの人気が少ないため、35歳以上の未経験フリーターでも、就職しやすいといわれています。
仕事も覚えやすく、現在はオリンピック需要で大変な人手不足状況となっています。

建設・土木現場作業員に求められる、最も重要なスキルは以下に挙げる１つです。

大手ゼネコンのような企業だと、雇用も安定し、待遇も厚い場合が多くあります。

待遇差についても、確認してみましょう。

10. 清掃員

清掃員も中年以上が活躍している職種です。

清掃員の仕事としては、個人向けに行う「ハウスクリーニング」と、法人向けに行う「ビルクリーニング」があります。
単純作業が多く、勤務体系も比較的自由がききやすいため、働きやすいといえます。

清掃員に求められるスキルは主に以下の2つでしょう。

清掃員として数年働き、ノウハウを覚えて清掃会社を起業する人もいます。

11. クリーニング業

クリーニング業は、人手不足の状態になっているため、35歳以上のフリーターでも就職しやすいといえます。

仕事内容は、工場で実際にクリーニングを行う勤務と、店舗への配送や店舗受付業務があります。一定の需要はありながらも、暑い、やけどをしそうなどの理由で人が集まりにくい状況です。

特別なスキルや資格はなくても働けますが、以下に挙げる2点は求められるので覚えておきましょう。

34歳までにフリーターを卒業するように就活するのがオススメ

30代を超えてもフリーターであり続けることは、正社員とのさまざまな格差が広がり、35歳を超えると、求人の選択肢も急速に狭まることをお伝えしてきました。
人生のスパンで考えた時に、目的を持たずにフリーターであることに、メリットはありません。

正社員への就職は、不安も伴いますし、パワーもかかることですが、後回しにすればするほど年齢が上がってしまい、状況は悪くなっていきます。

あなたが20代の場合は、まだチャンスが多くあります。
30代になる前に自分のやりたいことや、向いてることを見定め、就職活動を開始しましょう。
もしあなたが30代になっているのであれば、もう残された時間はありません。

今すぐにでも行動し、正社員就職を実現させましょう。
ヤバイと気づいた日が、人生の中で一番若い日なのです。

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「35歳　フリーター」によくある質問

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