フリーターが許されるのは、未経験就職という点でいうと29～34歳がひとつの目安といえます。
年齢で言うと、フリーターは15〜34歳までを指す言葉です。実際、30代前半でも正社員就職は目指せますが、「就職のしやすさ」という点で見ると就職活動の“勝負どころ”は20代までといえるでしょう。
とはいえたとえ30代であっても、年齢ごとに必要な対策を理解し、早めに行動すればフリーターから正社員を目指すことは十分可能です。
この記事では、フリーターは何歳まで許されるのかについてや、年齢別の就職対策について解説します。
この記事の目次
フリーターは何歳まで許される？
未経験就職という点で見ると、一般に34歳までが「許されるライン」といえます。
22歳までは大卒者と大きな差がつきにくく、25歳までは第二新卒として新卒に近い扱いで採用されやすい傾向があります。
一方で、29歳を超えると未経験歓迎求人が減少し始め、34歳を超える頃には企業側の教育コストの影響もあり、未経験就職のハードルがさらに高まりやすいです。
| 年齢 | 22歳 | 25歳 | 29歳 | 34歳 |
| 就職難易度 | 低い | 低い | やや低い | やや高い |
| 企業からの見られ方 | 新卒に近い若手人材 | 第二新卒として見られやすい | 未経験採用の対象になりやすい | 即戦力を求められやすい |
| 採用で重視されること | ポテンシャル人柄 | 将来性基本的な社会性 | 行動力継続力 | 実務経験再現性 |
| 選べる職種の幅 | 幅広い | 比較的広い | 徐々に狭まる | 限定されやすい |
大卒者に差をつけられたくなければ22歳まで
大卒の人と差をつけられたくないと考えるのであれば、フリーターは22歳までに就職するようにしましょう。
大学生の場合、留年や浪人をすることなくストレートで大学を卒業すると、22歳になったら新卒として社会人デビューをすることになります。
したがって、22歳までにフリーターを脱却して正社員になることができれば、大卒者に差をつけられることなく、社会人として経験を積んでいくことが可能です。
就職活動の場においては、年齢が若ければ若いほどポテンシャル枠で採用されることが期待できます。
面接対策もしっかりすれば、フリーターであっても就職は可能なため、出来る限り早く就職活動を始めていってください。
新卒と同じ扱いで就職するなら25歳まで
先ほど、大学新卒の場合22歳で正社員になることを解説しましたが、新卒者が既卒・第二新卒として就職活動をすることも加味すると、フリーターは25歳までには就職先を見つけるべきと言えます。
既卒や第二新卒とは、一般的に新卒で入社した会社を3年以内の人のことを指す言葉です。
既卒や第二新卒はほぼ新卒として企業からみなされる傾向にありますので、フリーターでも25歳までであれば新卒と同じ扱いで就職をすることも期待できます。
新卒扱いとして就職できれば、研修が手厚くなったり、現場配属後においても先輩から様々なサポートを受けることができます。
安心して働けることにも繋がりますので、若いうちから正社員になっておくことは仕事を長続きさせる上でも重要と言えます。
未経験で就職しやすいのは29歳まで
フリーターが就職しやすいのは29歳までと言われています。
なぜなら、多くの企業では、未経験者の採用を29歳までといった基準を設けている傾向にあるからです。
企業によっては30代前半、つまり34歳まで未経験者採用枠で募集しているケースもありますが、20代と比較すると職種や企業の選択肢が少なくなってしまいます。
未経験採用枠とは、今まで仕事の実務経験や募集職種の経験がない人であっても、ポテンシャルだけで採用してもらえる枠のことを言います。
キャリアチェンジを狙う人やフリーターが主に応募する枠であり、大量募集がされやすいといった点もフリーターにとって嬉しいポイントと言えるでしょう。
また、未経験から公務員として就職したい場合も29歳までを目安にしておくのがおすすめです。
公務員試験そのものには30歳前後の年齢制限が設けられているため、フリーターから公務員になりたいのであれば、29歳までに公務員試験を受験するようにしてください。
未経験就職を目指せるギリギリのラインが34歳まで
35歳を超えると企業側が採用するメリットが少なくなるため、未経験就職を目指せるギリギリのラインは34歳までといわれています。
企業は若手を採用して数年かけて育成し、長期的に活躍してもらうことを前提に採用活動を進めるのが一般的です。
しかし、35歳以上になると「教育コストを回収できる期間が短い」と判断されやすく、未経験採用のハードルが一気に高まる傾向があります。
また、国や自治体の就職支援制度でも、34歳以下を対象にした施策が多い点も理由のひとつです。たとえば東京都の「若者世代職場定着促進助成金」は、34歳以下の若者を採用した企業を支援対象としており、35歳以上では企業側のメリットが減少します（※）。
こうした背景から、企業は34歳以下の若手を優先して採用しやすいのです。
※参考：東京都「東京都若者世代職場定着促進事業（東京都若者世代職場定着促進助成金）」
フリーターとは？いつまでを指す言葉？
フリーターとは、主に15〜34歳の若年層で、パート・アルバイトなどの非正規雇用で働いている人や、その働き方を希望している人を指す言葉です。
厚生労働省では、15〜34歳のうち、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の人を対象に、「パート・アルバイトとして働いている人」「パート・アルバイトを希望している失業者」などをフリーターと定義しています（※1）。
また労働政策研究・研修機構でも、学生や主婦を除いた若年非正規雇用者を中心にフリーターを定義しており、基本的な考え方に大きな違いはありません（※2）。
つまり、フリーターとは単なる「アルバイトをしている人」ではなく、若年層の非正規雇用者を指す社会的な区分として使われている言葉といえるでしょう。
※1 厚生労働省「令和5年版 労働経済の分析」p.77
※2 労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計」p.40～41
35歳以上のフリーターの呼び方
35歳以上で非正規雇用のみで生計を立てている人は、一般的に「中年フリーター」と呼ばれます。
フリーターは本来、15〜34歳を対象とした言葉です。
しかし、近年は35歳以上でもアルバイト・パート・契約社員・派遣社員などの非正規雇用で働き続ける人が増えており、区別して呼ばれるケースがあります。
| 年齢 | 一般的な呼び方 |
|---|---|
| 15～34歳 | フリーター |
| 35～54歳 | 中年フリーター |
20代後半を過ぎると就職のハードルが上がる理由
20代後半を過ぎると同世代との差が広がるうえ、「柔軟性があるか」「なぜ長くフリーターを続けていたのか」も見られるため、就職のハードルは高まる傾向があります。
20代前半までは、ポテンシャルや人柄を重視して採用されるケースも少なくありません。
しかし20代後半になると、企業は実務経験をより重視するようになります。
フリーター期間が長くなるほど「仕事への意欲が低いのではないか」「長く働けるのか」と不安を持たれやすい点も、就職難易度が上がる理由のひとつです。
理由1. 仕事経験を積み始めた同世代がライバルになるから
20代後半になると正社員経験を積んだ同世代が増えるので、フリーターの就職難易度は上がりやすくなります。
20代前半までは、同世代の多くも「第二新卒」として扱われる年代です。
そのため、採用では高度なスキルや実績よりも、基本的なビジネスマナーやコミュニケーション能力などの社会人基礎力が重視される傾向があります。
しかし20代後半になると、大学卒業後すぐに正社員として働いてきた人は、すでに後輩指導やプロジェクト業務などを経験しているケースも珍しくありません。
企業側も「同じ年齢なら経験者を採用したい」と考えやすくなるので、フリーターの場合、20代後半を過ぎると就職がさらに厳しくなってしまうのです。
理由2. 30歳に近づくにつれて柔軟性を不安視されるから
企業は未経験者に「成長のしやすさ」や「素直に学べる姿勢」を求めるため、30歳に近づくにつれてフリーターの就職難易度は高まる傾向があります。
未経験採用では、スキルや実績だけではなく、「新しいことを吸収できるか」も重視されるポイントのひとつです。
しかし、年齢が上がるにつれて自分なりの考え方や仕事観が固まりやすくなり、新しい環境や指導に順応しにくいと判断されるケースも少なくありません。
一方、20代前半であれば仕事経験が少ない人も多く、企業側も「これから育てていける人材」として見ています。
そのため、自分のやり方に染まっていない若手ほど「伸びしろがある」と評価されやすいのです。
理由3. フリーター期間が長い理由を詰められる恐れがあるから
フリーター期間が長くなるほど企業側に「なぜ正社員にならなかったのか」と疑問を持たれやすくなるため、就職のハードルが高まる傾向も見られます。
企業は採用時に、応募者の経歴だけではなく「長く働いてくれるか」「仕事への意欲があるか」といった点も確認しています。
そのためフリーター期間が長い場合、「仕事への責任感が弱いのではないか」「嫌なことがあるとすぐ辞めてしまうのではないか」と懸念を抱かれるケースも少なくありません。
面接で企業側の不安や疑問を払拭できないと、「長続きしなさそう」「採用しても活躍が難しそう」と判断され、評価が下がってしまう可能性があります。
まだ逆転できる！年齢別の就職対策を紹介
フリーターから正社員を目指す場合、20代前半は社会人基礎力やビジネスマナーをまずはしっかりと習得し、将来性や柔軟性をアピールすることが欠かせません。
一方で、20代後半になるにつれて「入社後に活躍できるか」や「長く働けるか」といった点が特に見られるようになるため、仕事に活かせる経験やスキルを強くアピールする必要があります。
30代前半になると未経験採用のハードルがさらに高まるため、正社員として働く覚悟を明確に示すことが重要です。
| 年齢 | 就職対策のポイント |
|---|---|
| 22歳 | 社会人マナーと社会人基礎力をアピールする |
| 25歳 | 第二新卒としての将来性や柔軟性を伝える |
| 29歳 | 仕事に活かせる経験やスキルを具体化する |
| 34歳 | 正社員として働く覚悟と長期就業の意思を示す |
22歳の就職対策
22歳のフリーターはポテンシャルを評価してもらいやすいため、まずは社会人マナーを身につけ、選考では企業が求める社会人基礎力をアピールしましょう。
22歳は企業側から「これから育てる若手人材」として見られやすく、実務経験よりも将来性や人柄を重視して採用される傾向です。そのため、敬語や報連相などの基本的な社会人マナーを身につけておくだけでも、面接で好印象につながりやすくなります。
また、自己PRでは「主体性」「実行力」「傾聴力」などの社会人基礎力をアピールすることも大切です。
企業は完成されたスキルよりも、「成長できそうか」を重視しています。
成長性をアピールできるのであれば、就活で話すエピソードは学生時代のゼミやサークル活動などの話でも構いません。
25歳の就職対策
25歳のフリーターは第二新卒（※）に近い存在として見られやすいため、企業が第二新卒に求める要素を意識して就職活動を進めましょう。
25歳前後は、企業側も「まだ若手として育成できる年齢」と考えているケースが多く、実務経験よりも将来性や人柄を重視される傾向があります。
そのため、敬語や報連相などの基本的なビジネスマナーを身につけておくことが大切です。
また、第二新卒では「すぐ辞めないか」も重視されやすいため、長く働きたい理由やキャリアプランを整理しておきましょう。
加えて、未経験採用では素直さや柔軟性も重要な評価ポイントです。
面接では、自分の考えを押し通すのではなく、「新しいことを学びながら成長したい」という姿勢を伝えることで、企業側から好印象を持たれやすくなります。
※第二新卒：学校卒業後、新卒で就職してから3年以内に転職を検討する社会人
29歳の就職対策
29歳のフリーターはポテンシャルだけでは評価されにくくなるため、仕事に活かせる経験やスキルを具体的にアピールすることが必要です。
20代後半になると、企業側も「入社後に活躍できるか」をより重視するようになります。
そのためアルバイト経験であっても、「売上目標を達成した」「新人教育を担当した」「チームをまとめた」など、ビジネスの場で活かしやすい経験を整理しておきましょう。
また「未経験だから何もできない」と考えるのではなく、応募職種に関連する資格取得や職業訓練への参加などを通じて、知識やスキルを積極的に身につけることも大切です。
企業側に「自ら学び、成長しようとしている姿勢」を伝えられると、未経験採用でも評価されやすくなります。
34歳の就職対策
30代前半になると、企業側も「なぜ今までフリーターを続けていたのか」「入社後に長く働けるのか」をより厳しく確認する傾向があります。
そのため34歳のフリーターの場合、面接では過去の反省だけではなく、「今後は正社員としてキャリアを築きたい」「長期的に働きたい」という意思を明確に伝えられるよう準備することが欠かせません。
また就職活動では、慢性的に人手不足の業界や職種を視野に入れましょう。
以下の業界・職種は、未経験者を採用する企業が比較的多い傾向にあります。
- 介護業界
- 建設業界
- 運送業界
- 営業職
- 接客業
選択肢を広げながら行動することで、34歳からでも正社員就職を目指しやすいでしょう。
フリーターからの就職は早いほどいい？
フリーター期間が長引くほど就職の難易度が上がるため、フリーターからの正社員就職は早ければ早いほどいいでしょう。
20代前半まではポテンシャルを評価してもらいやすい一方で、年齢を重ねるにつれて企業から実務経験やマネジメント経験などを求められやすくなります。
またフリーター期間が長いほど、応募できる求人の幅が狭まる傾向もあります。
さらに、若いうちから正社員として経験を積むことで、スキルアップや年収アップにつながりやすい点も大きなメリットです。
1. フリーター期間が長いほど就職率が下がる
フリーター期間が長引けば長引くほど就職率が下がることはデータでも証明されています。
独立行政法人労働政策研究・研修機構の「大都市の若者の就業行動と意識の変容」によれば、フリーター期間と正社員になれた割合は以下のようになっています。
| フリーター期間 | 男性 | 女性 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 1年以内 | 74.7% | 64.6% | 68.8% |
| 1年〜2年 | 64.2% | 58.8% | 61.2% |
| 2年〜3年 | 68.9% | 47.5% | 56.6% |
| 3年〜4年 | 69.0% | 55.8% | 61.1% |
| 4年〜5年 | 51.4% | 28.8% | 37.9% |
| 5年以上 | 44.3% | 24.5% | 32.3% |
このように、フリーター期間が長引けば長引くほど就職率は下がっていきます。
出来る限り正社員になれる可能性を高めたいのであれば、フリーター期間が1年を超えてしまう前に正社員就職することをおすすめします。
2. 早い方が選択肢が豊富
フリーター期間が短ければ短いほど就職率が高まるということから、早めに就職活動することで、就職できる求人の選択肢が豊富に持てるということが挙げられます。
今就職したい仕事のイメージがなかったとしても、将来なりたい仕事を見つけられることもあるはずです。
その時になって、フリーター期間が長く初めから就職可能性がないようなことになれば、就職活動そのもののモチベーションを下げてしまうことも考えられます。
現在なりたい仕事が見つからなかったとしても、実際に就職活動を進めていくことで、興味の持てる職業を見つけられる可能性もあります。
将来の選択肢を豊富に持っておくためにも、フリーターはできる限り早く就職活動に取り組んでみましょう。
3. 若い方が成長しやすい
ほとんどの企業は出来る限り若い人材を採用したいと考えています。
なぜなら、若い人材の方が吸収力や柔軟性が高いため、今まで経験したことがない仕事に対してもすぐにインプットをして活躍する期待が持てるためです。
働く側からしても、若い方が新しい知識を覚えるのに手間取りにくくなるため、仕事で活躍できる実感を持てるといったメリットもあります。
加えて、若いうちから実務経験を積むことができれば、将来待遇が良い会社に転職できる可能性も高められるでしょう。
今まではフリーターだったものの、これからは正社員として真剣に仕事に向き合っていきたいと考えるのであれば、若いうちから正社員を目指すことをおすすめします。
4. 長期的にみた収入が増える
フリーターと正社員では、ほとんどの場合で正社員の方が基本給が高い傾向にあります。
したがって、早めに正社員になっておくことで、長期的に見た収入が増えるという点は認識しておく必要があるでしょう。
また、早く就職すればするほどその分昇給できるスピードも早くなることが期待できますので、フリーターとして長々働くよりも、早めに正社員になってキャリアアップを目指していくことがおすすめになります。
フリーターのメリット
フリーターは正社員と比べると入社・退職のハードルが低いため、自分に合う仕事を探しやすく、興味がある仕事にも挑戦しやすい点が特徴です。
また、シフト制で働くケースが多く、休みの融通が利きやすいことから、プライベートを重視した働き方もしやすいでしょう。
さらに、正社員と比較して大きな責任を負いにくいため、精神的なプレッシャーを感じにくい点をメリットに感じる人もいます。
入社・退職をしやすい [フリーターのメリット１]
まず、フリーターはアルバイトなので正社員と比べて入社・退社しやすいです。
したがって、仕事探しに苦労しませんし、仕事が自分に合わないと感じたらすぐに辞めることができます。
そのため、「興味がある」程度の仕事であっても気軽にチャレンジすることが可能です。
正社員は一度会社に入社してすぐに辞めると次の転職に影響があります。
したがって、一度就職したら気軽に転職できないことを理解してしっかり考えて仕事を選ばなければいけません。
休みの自由度が高い [フリーターのメリット２]
また、フリーターシフトや休みの自由度が高いというメリットもあります。正社員だと会社の都合を考えて休みを取らなければいけません。
しかし、アルバイトやパートなら基本的に休みたい時に休めるうえ、長期の休みも取りやすいです。したがって、プライベート重視の毎日を送ることができます。
それに、フリーターはシフト通りに働くため、残業も少ないです。
万が一残業が発生してもアルバイトやパートなら働いた分給料に反映されるので、稼ぎたい時に稼いで休む時に休むことができます。
仕事に伴う責任が少ない [フリーターのメリット３]
それにアルバイト・パートなら正社員と比べて仕事に伴う責任も少ないです。
正社員として働く場合、特に上のポジションを任されると部下の失敗の責任を自分が取らなければいけない場合もあります。
しかし、フリーターのままであれば基本的に職場にいる正社員の指示に従って働くこととなるので、職場のルールを破ったなど重大な問題を起こさない限り責任を問われることがありません。
フリーターは気楽に生活できる
このようにフリーターのままでいるメリットはたくさんあります。
正社員と比べて自由で責任も少ないため、一生フリーターのままだと責任などを気にせずプライベート重視した毎日を過ごし、気楽に働けると言えるでしょう。
フリーターのデメリット
フリーターは時給制で働くケースが多いため、シフトを減らされると収入も減少しやすく、長期的な生活設計を立てにくいことがデメリットです。
単純作業が中心になりやすい仕事では、将来に活かせるスキルが身につきにくいケースもあります。
さらに、年金や保険料の負担が重くなりやすいほか、住宅ローンやクレジットカードの審査で不利になるなど、社会的信用の低さに悩む場面も少なくありません。
収入が少なくて安定性がない [フリーターのデメリット１]
正社員の場合は毎月固定給をもらえることが一般的ですが、フリーターは働いた時間に応じて給料が決まります。そのため、体調不良や家庭の事情などでシフトに入れなくなると、その分収入も減ってしまいます。
また、会社の業績悪化や人員調整によって、急にシフトを減らされるケースも少なくありません。場合によっては契約を打ち切られ、収入源を失うリスクもあります。
特に長期的な生活設計を考えた場合、収入や雇用が安定しにくい点は、フリーターとして働き続ける大きなデメリットといえるでしょう。
スキルが身につかない [フリーターのデメリット２]
アルバイト・パートの仕事は単純作業が多い傾向にあり、スキルが身に着きにくいです。
単純作業の仕事の場合スキルよりも体力が求められることが多いですが、年齢が高くなればなるほど体力は衰えていきます。
そのため、若い人を積極的に採用する傾向があり、年齢が高くなればなるほど万が一今のアルバイト・パート先をクビになってしまった時に次の職場が見つかりにくいということも理解しなければいけません。
年金などの支給額が減る可能性が高い [フリーターのデメリット３]
また、フリーターでも保険や年金制度を必ず利用しなければいけません。フリーターだと国民年金・国民健康保険に、正社員だと厚生年金・健康保険に加入することとなります。
国民年金・国民健康保険だと毎月全額自分で負担する必要がありますが、正社員が加入する年金は企業と折半となるため、正社員の方が年金・保険の負担額が少ないです。
フリーターの少ない収入で保険や年金を支払うのは大変で、中には保険料や年金を支払えない人もいます。特に収入が少なかった月は年金・保険料の支払いが大変でしょう。
社会的信用が低い [フリーターのデメリット４]
それに、フリーターはすぐに仕事を辞めることができる、正社員と比べて収入が低く、毎月稼げる金額もシフトに入れる日数によって変動するなどといった理由から、社会的な信用が低いです。
万が一家や車など高額な買い物をするとなると、ローンを組む人が大半でしょう。
しかし、アルバイト・パートは社会的な信用が低いために審査に落ちてしまうことが多いです。
また、クレジットカードの中には審査が甘めでフリーターでも通ることができるものも存在しますが、種類が限られています。
クレジットカードは種類によって還元率が高いなどといったものもあり、選択肢が広い方が良いでしょう。正社員であれば高額な借金を抱えていない限り大半のクレジットカードの審査に通ります。
正社員として働くメリット
正社員として働くと、収入や雇用が安定しやすいだけではなく、スキルアップや将来のキャリア形成につながりやすい点がメリットです。
毎月固定給を受け取れる企業が多く、ボーナスや昇給によって年収アップも期待できます。安定した収入によって将来設計を立てやすい点も正社員の大きな魅力です。年金の支払いを会社と折半できるため、経済的な負担も抑えやすいでしょう。
さらに、実務経験を積むことで専門スキルやマネジメント力が身につき、転職や独立の選択肢を広げやすくなります。
1. 固定給で給与をもらえるのが一般的
やはり正社員はフリーターとは違い、ほとんどの会社が固定給です。毎月安定した金額を稼ぐことができる点は大きいメリットでしょう。
企業によってはインセンティブがある企業も存在します。
インセンティブがあれば結果を出すことで給与を上乗せしてもらえることから、同世代が稼いでいる年収よりも給与を稼ぐことができ、とにかく結果を出して稼ぎたいと考えている人ならやる気を持って仕事に取り組めるでしょう。
2. ボーナスで年収がさらに高まる
また、ボーナスがあれば毎月の給与とは別にまとまった金額を受け取ることができます。
アルバイトやパートなら欲しいものが高額だった時に、シフトを増やしてお金を稼いだり、生活を切り詰めたりしてお金を貯めなければいけません。
しかし、正社員でボーナスを受け取ることができれば、年に1～2回高額な収入があるので定期的に自分へのご褒美に高額なものを買ったり、旅行に出かけたりすることができます。
3. 年金の支払額が半額になる
それに、正社員になれば厚生年金に加入することができるため、年金の支払いを会社が半分負担してくれます。
正社員でも最初のうちはフリーターの時とそれほど稼げる金額が変わりませんが、年金・保険料の負担が減るため、生活も楽になるでしょう。
4. スキルアップすると更に給与が増える
正社員になって経験を積めば、経験や社歴に応じて責任のある仕事を任せてもらえ、固定給が増える可能性が高くなります。
現代においては一つの企業で働き続けるだけでなくキャリアアップのために転職をする人も多いです。
しかし、30代を超えると転職するにあたって仕事に必要な技術的なスキルに加えてマネジメントスキルも求められます。
そこでマネジメントを任せてもらえると、今働いている職場以上に自分が活躍できる職場へ転職できるスキルが身に着きます。
5. 経験と人脈を使って起業もできる
また、経験や仕事に関する知識に加えて、仕事を通して知り合った人と交流を深め、人脈を増やせば独立して起業することも可能です。
起業して経営者になれば、自分が社長として人を雇うことになるのでマネジメントの仕事に専念することができます。
それに、企業で働いていると毎年給与査定によって給料が上がりますが、稼げる金額は限られてしまいます。
そこで経営者になれば自分の給与も自分で決めることができるため、大幅な年収アップも見込めるでしょう。
6. 子育てがかなり楽になる
それに加え、やはり将来結婚をして子供が欲しいと考えているなら、フリーターでは見通しが立たない状態だったとしても、正社員になることで見通しが立ってフリーター時代に崩れてしまった人生設計を立て直すことができます。
子供には少しでも良い環境を用意したいと考えている人が大半でしょう。
正社員になれば収入が経験や勤務年数に応じて上がっていくことから家族で安定した生活を送ることができるうえに、子供を大学まで通わせるための貯蓄も可能です。
「フリーターはいつまで許されるか」に関連する質問
厚生労働省の定義によればニートは34歳までとなっていますので、定義でいうのであれば34歳までとなります。
しかし、社会的に見ればニートが許されるのに年齢はありません。つまり、ニートはできる限り早く脱却する必要があるといえます。
ニート期間が長くなればなるほど、フリーター以上に就職が難しくなります。
社会復帰ができなくなる可能性もありますので、なるべく早くニートを脱却できるよう就職活動を進めてください。
就職活動のやり方がわからないというニートであれば、ニートの就職支援に強い就職エージェントに登録してみることがおすすめです。
会社によっては年齢不問でポテンシャル枠を採用しているケースもありますので、厳密に言えばフリーターから正社員になるのに明確な期限があるわけではありません。
しかし、一般的に言えば未経験者枠は34歳までと定めているケースが多いため、フリーターから正社員になれる可能性を出来る限り高めたいのであれば、34歳までに正社員を目指すことをおすすめします。
25歳は基本的に新卒ではありませんが、企業によっては第二新卒や若手人材として新卒に近い扱いを受けられるケースがあります。
新卒とは、学校を卒業して初めて就職活動をする学生を指すのが一般的です。
一方、第二新卒は卒業後一度就職し、3年以内に転職や就職活動をする若手求職者を指します。
25歳前後であれば、企業側も「まだ若手として育成できる年齢」と考える傾向があるため、未経験採用やポテンシャル採用の対象になりやすいでしょう。
まとめ
フリーターとして働く期間が長いほど年齢が高くなり、正社員を目指しづらくなってしまいます。そのため、正社員を目指すことを決めたらすぐに行動に移す必要があるでしょう。
ただ、フリーターの場合、アルバイトやパートしか経験していないので、ビジネスマナーが身に着いていないことが多いです。
そこで、就職エージェントに登録すれば、応募書類や面接に関するアドバイスを貰ったり、おすすめの求人を紹介してもらったりと手厚いサポートを受けながら就職活動ができます。
フリーターの就職活動は対策をしないと失敗してしまうことが多いので、就職エージェントを活用して正社員を目指しましょう。
当社の就職に関するコンテンツの中から、フリーターから正社員への就職活動に不安を感じている方向けに、就活で困りがちなことを解決するための記事をまとめました。
