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35歳以上のニートの就職は厳しい?【就職成功のポイントも解説】

35歳以上のニートの就職は厳しい?【就職成功のポイントも解説】

「35歳以上でニートの自分なんて、就職はムリだ……」と諦めていませんか?たしかに、年齢を重ねるにつれ、就職が厳しくなるのは事実です。しかし、これは「働き先がない」といったことではありません。むしろプライドを捨て、30代後半から働くことに対してポジティブに捉え直すことができれば、就職への道は広がっていきます。

この記事では、そもそも就職が厳しい理由と共に、就職成功に向けたポイントもお伝えします。就職成功に向け、ぜひ参考にしてみてください。

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35歳以上のニートの呼び方

35歳以上のニートの呼び方

ニートについては、「働いていない人」といったざっくりとした認識が一般的です。しかしもう少し具体的にみていくと、同じニートであっても「若年無業者」と「中年無業者」の2つに区別されることが分かります。

35歳以上のニートは中年無業者

厚生労働省発表の「平成24年版 労働経済の分析 -分厚い中間層の復活に向けた課題-」では、35歳以上のニートに関して次のような定義付けをしています。

中年無業者(35~44歳で、非労働力人口のうち、家事も通学もしていない者)

ニートの定義

そもそも「ニート」には明確な定義が存在しません。しかし同様の意味として、厚生労働省では次のように表現しています。

「15~34歳で、非労働力人口のうち、家事も通学もしていない者」

つまり一般的にニートとは、34歳以下の若年層を表す言葉ということです。いわゆる「若年無業者」と呼ばれ、若いのに働く意思がない人を指します。

一方で、高齢で働く意思がない人の存在が徐々に社会問題化していくに従い、15~34歳という定義に収まりきらない人たちが現れ始めました。そこで同じくニート状態を指す言葉として、35歳を境に「若年無業者」、そして「中年無業者」といった区分けがなされるようになったのです。

  • 若年無業者:15~34歳で、非労働力人口のうち、家事も通学もしていない者
  • 中年無業者:35~44歳で、非労働力人口のうち、家事も通学もしていない者

ニートと無職の違い

ニートと無職の違いは、就職に向けた「意識の差」にあります。

まずニートは「働く意思がない人」を指す言葉です。そのためニートに該当する人は、就職に向けた行動などを基本的にはおこなっていません。

一方で無職に関しては、一般的には「働きたくても仕事が見つからない人」を指します。たとえば会社をリストラされてしまい、自分の意思に反して仕事がなくなってしまった人が無職と呼ばれますが、こうした人はニートと違い、働く意思を持っていることは多いものです。つまり働く意思のあるなしによって、両者は区別されています。

35歳以上のニートの人口

35歳以上のニートの人口

内閣府発表の「令和2年版 子供・若者白書」をみる限り、35歳~39歳のニートの数はおよそ18万人です(令和元年時点)。15歳~39歳までを合わせた数では74万人となっているため、約25%、つまりおよそ4人に1人が35~39歳のニートということになります。

なお、ニート全体としては平成24年をひとつのピークとして減少傾向にありましたが、令和元年では一転して増加傾向がみられます。35~39歳に関してはここ数年で大きな増減はなく、およそ18万人前後で毎年推移しています。

35歳以上のニートの5つの末路

35歳以上のニートの5つの末路

34歳までのニート、いわゆる「若年無業者」とは異なり、35歳以上でニートの場合には、また違った未来が待っています。一部、極端なケースもありますが、具体的には次のような末路が待ち受けているとされています。

  • 就職への道が閉ざされる
  • 孤独死する
  • 犯罪に手をかける
  • 家に住めなくなる
  • 餓死してしまう

就職への道が閉ざされる

35歳以上のニートの場合、就職への道は困難を極めます。

そもそも企業側の視点でみると、採用にあたり、履歴書などに「空白期間」がある人に対しては不安を抱きます。それでも、30代前半までであればポテンシャルを重視、つまり「伸びしろ」を買ってくれることもありますが、30代後半に差し掛かるとそうはいきません。後輩を指導したり、組織を引っ張っていく役割を求められたりするなど、より高いスキルを持った人を企業が「即戦力」として採用したいと考えるからです。そのため35歳以上の人がニートの状態から就業を考えたとしても、採用のハードルが高いためになかなか就職先が見つからないことが多いのです。

孤独死する

少しオーバーですが、人生の末路として、死ぬときにひとりといった状態も覚悟しなければいけません。

今はなかなかイメージできないかもしれませんが、いずれは、生活を支えてもらっている親はいなくなります。こうしたとき、経済的な面での困窮はもちろん、「身近に知っている人がいない」といった状態は想像以上に孤独感を覚えるものです。

犯罪に手をかける

人間、追い込まれたときに何をするかは本人すら想像もつきません。特に35歳以上のニートの場合には、社会から冷たい目を向けられるだけでなく、支えてくれるはずの家族からも見放されてしまうこともあります。こうしたとき、精神的、そして経済的に追い詰められ、窃盗などの犯罪に手を出してしまうケースも散見されます。

家に住めなくなる

35歳以上のニートの末路としては、住む場所を失う、といったことも考えられます。

たとえば親が持っているマンションや一軒家に住んでいる場合、その親が亡くなってしまうと、毎年払う固定資産税などの税金の負担が一気に襲い掛かってきます。もちろん、水道光熱費などの支払いも必要なため、それらが払えない場合には、最悪、その家を失う可能性もあるでしょう。そして、そのままホームレスへ……。といったことも現実として起こりうるのです。

餓死してしまう

こちらも極端な例ではありますが、食べるものもなく、国の援助を頼る気力すらなくなると、そのまま倒れてしまうといった末路も待っています。

日本は諸外国と比べると恵まれた国といわれ、実際に餓死で亡くなる人は数えるほどしかいません。しかし困窮世帯が増えるに従って餓死が増えているとの見立てもあり、特に高齢者にその傾向がみられます。これは35歳以上のニートも例外ではなく、動く気力すらなく、国が提供する支援情報にアクセスする余裕すらない場合、そのままパタリと息絶えてしまう、といった未来が待ち受けている可能性は捨てきれないのです。

35歳以上のニートが就職しづらい原因

35歳以上のニートが就職しづらい原因

35歳以上のニートが就業しづらい理由を、次の2つの側面から解説します。

  • 会社目線の就職しづらい原因
  • ニート目線の就職しづらい原因

そもそも年齢を問わず、ニートの就職率は低い傾向にあります。たとえば、独立行政法人労働政策研究・研修機構が発表した「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状 ③」を見ると、アルバイトやパートとして働いている人が一部含まれるものの、ニートと同じ意味合いで語られることの多い「フリーター」の就職率は次のようになっています。

  • 15~19歳:29.9%
  • 20~24歳:32.7%
  • 25~29歳:25.5%
  • 30~34歳:18.1%
  • 35~39歳:15.5%
  • 40~44歳:15.6%

このデータを見る限りでも、35歳以上の就職率が厳しい現状が見えてきます。では、その原因について具体的にみていきましょう。

会社目線の就職しづらい原因

まずは、採用する会社目線でみた、35歳以上のニートが就職しづらい原因をお伝えします。

  • 長期間働いていないことへの疑問・不安が大きい
  • 教育しづらい

長期間働いていないことへの疑問・不安が大きい

ひとつ目の原因として挙げられるのが、長期間働いていないことへの疑問・不安です。

35歳以上のニートのなかには、高校や大学卒業後に一切働いた経験がない、または働いたとしてもすぐに辞めてしまい、そのあとはずっとニート、といった人が少なくありません。

こうした人に対し、企業は「働く意思がないのかな」と疑問を感じたり、「ウチで働いてもすぐに辞めてしまうのでは」「人間関係がしっかり築いていける人なのかな」と懸念を覚えたりします。これは一種の偏見でもありますが、こうした理由からニートの採用に二の足を踏んでしまう企業は多いのです。

教育しづらい

教育のしづらさも、企業が35歳以上のニートの採用を見送る原因のひとつです。

たとえば20代前半の場合、まだまだ社会を知らないことが多く、こうした世代は企業の理念や仕事の手順などを柔軟に吸収してくれる傾向にあります。そのため企業としては教育がしやすく、少しくらいの空白期間があったとしても、こうした柔軟性を買って採用するケースは多いのです。

一方で30代、特に30代も後半に差し掛かった人は、すでに自分なりの価値観が確立されています。固定観念が強い人、いわゆる「頑固」な人も多く、企業から与えられる指示に対してあからさまに不服な態度をとるケースも見られます。そして35歳以上のニートを採用する場合、年下の20代が40代を指導する、といったケースも珍しくありません。

すると、企業としては35歳以上のニートを「扱いづらい人」と感じてしまうことがあり、結果として「教育がしにくい」といった理由から採用を見送る場合があるのです。

ニート目線の就職しづらい原因

次に、ニート目線でみた就職がしづらい原因をお伝えしていきます。

  • 就職できないと思っている
  • プライドが高い

就職できないと思っている

まずは「そもそも自分は就職できない」と思っていることが原因として挙げられます。

お伝えしてきたように、35歳以上のニートの就職が厳しいことはたしかです。しかし、これは「就職できない」というわけではなく、前述のデータを見ても35歳~44歳のおよそ15%は定職に就けています。

そのため正しい努力を積めば正社員への道も残されているわけですが、はなから「自分なんて就職はムリ」と悲観的に考えている人の場合には、自信がなく、さらには行動力もないため、結果として年齢だけを重ねていってしまいます。そのため、就職が難しい状況に自らを追い込んでいってしまうことになるのです。

プライドが高い

プライドの高さも、35歳以上のニートが就職しづらい原因の一つです。

たとえば、いざ働くことになった場合、おそらくはじめは基本的な仕事がメインになります。すると同時期に入社した新卒社員や、20代前半の同僚と机を並べ、業務にあたることも考えられるでしょう。このとき「仕事経験が少ないから仕方ない」と割り切れる人は、置かれた状況でも頑張り切れるものです。一方で「年上の自分が、こんな若い世代と一緒の仕事をするなんて」と考えてしまう人の場合には、そのプライドの高さが邪魔をして、仕事に集中できず、イライラばかりが募っていってしまうことでしょう。

特に30代の後半にもなると、一回りも離れた20代と仕事をすることに強い抵抗感を覚えてしまう人は少なくありません。そのため、プライドが傷つけられることを内心で恐れ、就業に踏み切れないニートが多いのです。

35歳以上のニートが就職を成功させるポイント

35歳以上のニートが就職を成功させるポイント

ここからは、35歳以上のニートが就職を成功させるポイントをお伝えします。

  • 未経験でも就職できる業界や職種を目指す
  • 30代ニートに就職支援に特化したエージェントを利用する

未経験でも就職できる業界や職種を目指す

まずは、未経験でも就職できる業界や職種を目指しましょう。

たとえば専門性が求められる仕事の場合、給料も高い傾向にありますが、こうした仕事は経験者が優遇されるためニートからの就職はかなり難しいのが現実です。一方で大量採用が前提の仕事、たとえば営業職や、アパレル業界の販売職などの仕事は未経験でも採用してくれるケースがあり、こうした仕事を着実に見つけ、応募していくことが、内定の確率を高めることにつながります。

30代ニートに就職支援に特化したエージェントを利用する

35歳以上の人が就職を考える場合には、30代のニートの就職支援に特化したエージェントの利用も考えてみましょう。

特に「30代カレッジ」は、30代の未経験者を採用したいと考える企業の求人の紹介のみを受けられるため、自分で企業を探す手間を減らせるだけでなく、内定の確率も高められます。また、30代からはじめる就職活動に役立つノウハウを学べる説明会や、専任のアドバイザーに相談ができる機会があったりと、就職に対しての不安を取り除くサポートも充実しています。全てのサービスは無料で利用できるので、就職に向けて一歩踏み出したい人は利用をぜひ検討されてみてください。

まとめ

まとめ

35歳以上のニートは、若年層と比べ、社会的な風当たりの強さをダイレクトに受けることが少なくありません。世間の冷たい目に触れるなかで、「自分なんて就業はムリだ……」と諦めてしまう人もいることでしょう。

しかし、まだまだ諦めるのは早いです。長く働く意思さえ感じられれば、その意欲を買って、30代後半以上のニートであっても雇ってくれる企業は存在します。

年齢は変えられませんが、就業に向けた意識は自分次第で変えられます。そして行動しないと、未来は変わっていきません。まずは1歩ずつ、就業に向けた行動を起こしていきましょう。

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