※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）
転職する上で、年間休日はしっかりチェックしておきたい項目の一つです。しかし、求人情報に記載されている年間休日を見ると、105日や114日、120日など様々。プライベートと仕事の両方を充実させるには、年間休日が120日あれば十分なのでしょうか。そこで今回は、年間休日120日とはどのぐらい休むことが出来るのかとメリットについて詳しく解説していきます。
この記事の目次
年間休日の定義は？年間休日の平均日数って？
前知識として年間休日の定義と、1企業当たりの年間休日について解説します。
年間休日の定義は？
年間休日とは、会社や事業所における1年間の休日数の合計のことです。労働基準法で定められている法定休日（週に1回あるいは4週を通じて4日の最低基準の休日）のほかに、企業が独自に定める法定外休日を含んだ日数が年間休日日数となります。法定休日さえ満たせば年間休日の日数をどう設定するかの判断は各事業所にゆだねられています。夏季休暇・年末年始休暇・祝日などが就業規則により「休日」として定められている場合、これらも年間休日に含まれます。
なお「有給休暇」は労働基準法によって定められた「法定休暇」であり、年5日以上取得させことが義務化されています。しかしながら「有給休暇」は会社が定める「公休日」ではなく、取得できる日数やタイミングなどが個人毎に違うため「年間休日」には含まれません。
また、事業所が独自に設定している「誕生日休暇」や「慶弔休暇」なども同様の理由から、年間休日には含まれません。
年間休日の平均日数
厚生労働省による資料「平成31年就労条件総合調査」を参照すると、1企業あたりの平均は108.9日とあります。割合でみると年間休日100〜109日が32.8%と1番多く、次いで120〜129日が27.5%、続いて110~119日が18.7%と、年間休日のボリュームゾーンは100日～129日であることがわかります。
年間休日120日はどれくらいの休み？
今回の記事テーマである年間休日120日がどれくらいの休みなのか、具体的に見ていきましょう。
1年間365日を7で割り、週に換算すると52週になります。毎週土日が休日になると52週X2日で104日になり、土日だけで年間約104日の休日があることになります。そこに年間16日ある祝日をプラスすると120日になります。
ただ、これは単純計算をした場合の話で、実際にカレンダー上にある月曜日から日曜日までに日付を当てはめると53週～54週になります。祝日も土日と被ってしまうこともあるので、カレンダー通りに休む＝120日ピッタリ、とはいいきれませんが、求人に年間休日120日とあれば、休日日数のボリューム感として（シフトにもよるのであくまでボリューム感の参考として）、毎週土日が休日になる完全週休二日制に加えて、祝日やお盆休み、年末年始休暇を人並みに取ることができるくらいのイメージでだいたいＯＫではないでしょうか。
年間休日120日のメリット
一企業当たりの平均年間休日数が108.9であることを考えると、年間休日120日は平均以上です。さらに、完全週休2日制で土日が休みであればカレンダー通りに休むことができますね。この章では年間休日120日のメリットを解説します。
メリット1.休日の予定が立てやすい
まず挙げられるのが、家族や友人、知人、恋人などに合わせた休日の予定が立てやすいとい
例えば結婚して子供がいる場合、学校も土日祝日が休みになります。子供たちと休みが合うので家族で買い物に行ったり旅行の予定も立てやすかったりするでしょう。また、運動会など土日に行われることが多い学校行事にも参加することが出来ます。GWや夏季休暇、年末年始の休暇などの長期休暇にも家族とたっぷり過ごすことができます。
メリット2.仕事の疲れがたまりにくい
休日は自分のプライベートを大切にするだけではなく、仕事で溜め込んだ疲労を回復しストレスを解消する時間でもあります。休日の日数次第では、疲労の溜まり方に違いが出てくるでしょう。休みが少なく慢性的な疲労があるほど、心身ともにダメージを受けメンタル面も弱くなってしまいます。休みが少ない上に、残業が多い企業は意外に多いです。
その点、年間休日が120日あれば、しっかりと自分をケアする時間をとることができます。
年間休日120日のデメリット
年間休日120日のデメリットについても考えてみました。
デメリット1.1日の労働時間が長い場合もある
休日の日数が多い場合、勤務日1日あたりの労働時間が長いケースがあります。残業の有無、サービス残業が常態化していないかどうか、残業代はでるのか、などについて注意しておく必要があります。
デメリット2.もっと休める会社もある
世の中には年間休日120日どころか130日以上休める会社も存在します。実際に就職し、自分の中で年間休日120日があたりまえになると、もっと休みたいなあ～などとぜいたくな悩みを抱えてしまうのは人間の常です。
年間休日120日を取れる仕事
年間休日数は会社、事業所によって様々です。ここでは、年間休日120日が実現できる仕事について解説しす。
法人営業は年間休日120日を達成しやすい
まず、企業や団体を相手に営業をする法人営業は、客先が土日休みであることが多いため必然的に土日が休みになります。
規模の大きい会社は休みが多い
会社の規模が大きくなるほど、安定した経済基盤の上で福利厚生が充実しやすく、また労働組合がしっかりあったりすることから、年間休日120日を達成しているケースが多くなります。
メーカーは休日が多い
休日が多い業種として知られているのが自動車や電子機器、コンピューターなどのメーカーです。休日が多くなる理由は、年末年始やお盆などのタイミングで工場を停止させるためです。そのため、通常より休暇が長くなり、年間休日が120日を超える企業も多くあります。
年間休日120日を取れない仕事
業種によっては年間休日120日が難しい、できない仕事もあります。
サービス業は休日が少ない
休みが少ない業種といえば、サービス業や接客業を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。実際にサービス業や接客業などは、年間休日120日を取ることはかなり難しくなります。
外食や美容業界は特に少ない
具体的な職業としては、コンビニやファミレスなどの外食産業を始め、美容師やエステティシャンなどです。全てのサービス業や接客業の休みが少ないというわけではありませんが、よほど人員が足りているか休日制度がしっかりしていない限り、毎週２日間休むことは難しいようです。
介護や看護の仕事も年間休日120日はまれ
また、介護職や看護師の仕事も休日が少ない業種です。また、夜勤もあるので不規則です。
年間休日数も働く場所によって違いますが、4週間で平均6～8日の休みがあり祝日やお盆、年末年始を合わせると、年間100日から110日ぐらいの休日数が多くなるでしょう。
「年間休日120日」に関するよくある質問
結論、完全週休2日制を導入している企業は年間休日120日以上は基本的にある企業です。注意点しては、完全週休2日制と週休2日制は別の制度になります。知らないと損することでもあるので、「カレンダー通りに休めば年間休日120日」で詳しく解説しているので参考にしてみてください。
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満足できる基準は人それぞれなので、自分がどの程度の休みがあればいいのか考えてみることがおすすめです。給料は低いが休みが多い企業もあれば、給料は多いが休みが少ない企業もあります。ジェイックの「就職相談」では自分に合った働き方を見つけるサポートもできるので活用してみましょう。
基本的にはメーカーでの仕事は年間休日120日が確保されていることが多く、サービス業は少し休みが少ない傾向があります。「年間休日120日が実現できる仕事、出来ない仕事とは？」でより詳しく解説しているので参考にしてみましょう。
こんな人におすすめ！