履歴書の特記事項は何を書けば良い?

何をかけばいい?履歴書の特記事項

学歴や職歴といった基本的な情報の他に、多くの履歴書の様式には特記事項を記入する欄が設けられています。

このような特記事項の欄を見て、いったい何を書けばいいの?と常々疑問に感じている方もいるかもしれませんね。

ここでは、履歴書の特記事項の基礎知識や具体的な記載例、空欄でも問題ないのか、などを解説していきます。

 

どんなことをかけばいいか分からない!特記事項とは

どんなことをかけばいいか分からない!特記事項とは

特記事項の欄は、履歴書の資格や検定を書き入れる場所の下などに設けられているケースが多いです。

履歴書本文に書ききれなかった内容を記載するのが、いわば特記事項の欄。採用に余り関係なさそう、と感じている方も多いかもしれませんが、一概にそうとも言えません。

特記事項は履歴書の様式によって様々

履歴書の様式は商品によって変わってくるため、場合によっては志望動機を書く欄の横などに特記事項の項目が見られる場合もあります。

特記事項の欄は概して小さいため、履歴書を書くときについ見逃してしまう方もいるでしょう。

何を書いてよいか分からず、何となくスルーしてしまう方も少なくないのではないでしょうか。

このような特記事項の欄は、いろいろな表現で書かれています。

例えば「本人希望記入欄」や「その他特記すべき事項」、「通信欄」といった項目になっていることもあります。

特記事項でアピールもできる

履歴書に設けられている学歴や職歴、所持している資格などは、応募をする時点のその人の経歴です。

履歴書は、本来、このような過去の経歴や現在の状況を会社側に伝える意味で書く書類です。

ただ、これだけの内容だと、自分をアピールするための情報がかなり限られてきます。

アピールポイント1:資格

今後資格取得を考えている方や、実際に勉強中といった方は、その内容も盛り込んで会社側に自分をアピールしたいというのが、本当のところではないでしょうか。

勉強していることがある際は、特記事項などでアピールしていきましょう。

アピールポイント2:希望条件

また、配属先や勤務地、勤務時間などに特別な希望がある場合にも、特記事項の欄を使うことができます。

ハローワークの求人票や募集要項などに書かれている内容を見て、ぜひ伝えておきたいことがあるときには、特記事項の欄を使って採用担当者にメッセージを伝えられます。

応募書類を書く時点では、応募をする側もその会社の方針や勤務スタイルの実情などが掴めていない場合もあるでしょう。

どうしても譲れない条件がある場合などは、履歴書にその内容を書いて採用担当者の判断を仰ぐという方法も可能になってきます。

特記事項は簡潔に書くことが重要

項目ごとに書く内容が限定されている履歴書の中で、特記事項は比較的自由に書くことが出来る貴重な欄なのです。

ただ、幾ら自由に書いてよいとは言っても、特記事項の欄に余り長い文章を書いてしまうのは考え物です。

履歴書は、必要な内容をポイントを絞って書くのが1つのルールです。

したがって、特記事項の欄の場合も履歴書の基本ルールを守ってシンプルに書く必要があるでしょう。

長々と書かれた履歴書を読むことは、採用担当者にとっても負担になります。

内容がまとまっていないと、時間をかけて書いても伝えたいメッセージが上手く伝わらない可能性も出てきます。

特記事項の欄を書くときには、できるだけ簡潔にまとめるのが得策です。

具体的に何をかいたらいいの?

具体的に何をかいたらいいの?

履歴書の特記事項に書く内容としては、例えば次のようなものが挙げられます。

  • 配属希望先
  • 転居の有無
  • 希望職種
  • 持病の有無
  • ぜひ伝えておきたい自己PR

転居について

全国に拠点を持つ企業に応募をするときには、配属先に希望を出したいということがあるかもしれません。

例えば事情により転居が難しいといった場合には、配属希望先を特記事項の欄に記入して、メッセージを伝えるのも1つの方法になるでしょう。

転居ができない場合は特記事項に書く

実際に希望が通るかどうかはケースバイケースですが、応募者側の希望を伝えることで結果が変わることはあり得ます。

実際、転居に応じられるかどうかも、特記事項の欄に記載する内容の1つです。

扶養家族がいる方の場合は、どうしても転居ができないというケースも考えられます。

特記事項のスペースの中に転居の有無を選択する欄が設けられている場合もあるので、必要に応じて利用することもできるでしょう。

転居ができるアピールは採用につながるかも

転居ができる旨を特記事項で伝えておくと、例えば遠隔地に住んでいる方の場合にも採用される可能性が上がるかもしれません。

採用する側としても、通勤に余り時間がかかる応募者については、交通費などを考慮して採用を手控える場合もあります。

このような理由で不採用とならないためにも、転居が可能な場合には、特記事項を賢く利用した方がよいでしょう。

希望職種を特記事項に書いておく

経理や営業といった特定の職種を希望する場合は、予め特記事項を利用して要望を伝えておくのも1つのアイディアになります。

複数の職種で募集がかかっているようなときには、応募したい職種を履歴書に明記しておく必要があるでしょう。

こういったケースでは、希望する職種をきちんと書いてもらった方が、選考する側としても判断がしやすくなります。

改めて応募者に確認する必要がなくなりますので、採用がスムーズに進められます。

持病の有無も特記事項に書く

また、持病の有無を記入するのもこの特記事項の欄です。応募者の健康状態は、採用する側にとってもぜひ知っておきたい情報です。

応募をする側も、病状によっては勤務時間や勤務スタイルを限定して欲しいといったこともあるでしょう。

実のところ、業務に支障を与える可能性がある病気の場合は、予め内容を伝えておき、採用する側の理解を得ておいた方が後々のためにもなります。

交渉次第では、特に問題なく採用になる可能性もありますので、心配なときには念のために記載しておいた方がよいかもしれません。

資格を特記事項に書いてアピール

資格や検定の欄の近くにある特記事項の欄は、自分の将来性などをアピールする上でも役立ちます。

例えば、何らかの資格取得を目指して勉強をしているようなときには、資格の名前などを書いてアピールをするのもよい方法になるでしょう。

採用後に仕事に役立つような資格や検定であれば、選考の際にもプラスアルファの評価が得られる可能性があります。

学歴や職歴などの基本的な情報だけでは少し物足りない、というときに、自己PRに使えるのが特記事項の欄と言えます。

前職からのブランクを特記事項で説明する

前職からのブランクがある場合にも、特記事項を使えばマイナスの評価が避けられることも。

資格取得の勉強をしていた旨や、キャリアアップのための活動をしていた事情を伝えると、立派な自己PRになります。

ブランクの理由などは、採用する側にとってもぜひ確認しておきたい事柄になりますので、予め伝えておく方が有利になる可能性が高いです。

勤務開始したい時期を特記事項に書いておく

その他、勤務を開始する時期に希望がある場合も、特記事項を使うとスムーズです。

応募の時点で他の仕事をしている方の場合は、採用の時期を相談したいというケースも出てくるでしょう。

履歴書に書いておけば、希望するスケジュールで就職できる可能性があります。

空欄でもOK?書くことがない場合

空欄でもOK?書くことがない場合

その方によっては、特記事項に書くことがないというケースもあるでしょう。

ただ、こういった場合でも、そのまま空欄で履歴書を提出してしまうのは避けた方がよいかもしれません。

履歴書に空欄があると悪目立ちする

履歴書は、応募者を選考する際のベースになる書類です。空欄が目立つ履歴書は、概して印象が悪くなりがちです。

応募に当たっての意欲がないとみなされてしまうと、採用、不採用の結果にもダイレクトに響いてきます。

びっしりと欄を埋める必要はかならずしもありませんが、空欄が不自然に目立ってしまうことがないように、何らかの文言を書いておくと安心です。

空欄のデメリット

空欄が目立つ履歴書は、いろいろなデメリットが生じる可能性があります。

書き忘れたと誤解されることがある

例えば、うっかり書き忘れたという印象を与えてしまいかねないことです。

未記入の欄があると、書類作成をいい加減に済ませたという印象を与えてしまう可能性も出てきます。

このような場合、採用担当者からマイナスの評価を受けてしまいますので、書く内容が思い浮かばないときには、「特になし」、「特にありません」など、シンプルな文言を記入しておきましょう。

より丁寧な印象を与えたい場合は、「貴社の規定に準じます」と書く方法もあります。このような文言で記入をすると、謙虚なイメージが伝わり、評価が上がることも。

ちょっとした工夫をすることで、不本意な誤解を避けることができますので、履歴書のサンプルなどを見ながら、誤解のないような書き方をマスターしましょう。

応募意欲が低いと思われる

履歴書に空欄が目立つと、応募をするに当たっての意欲がないとみなされてしまう場合も多々あります。

他の応募者の履歴書と見比べてみて、万が一空欄が目立つようであれば、その応募者の評価が低くなることも十分に考えられます。

採用担当者としても、意欲がない応募者よりは、積極的に自己PRをする熱心な応募者を採用したいというのが本当のところです。

実際、他の欄に書き入れる内容が少ないようなときには、特記事項の欄を多めに記入するなどの方法で、空欄を目立たせないような工夫が求められてくるでしょう。

応募者が多いときなどには、履歴書のレイアウトも採用不採用を分けるポイントになるかもしれません。

空欄が少なく読みやすい履歴書はプラス印象

応募者全員の履歴書を熟読する時間がない場合は、読みやすく綺麗にまとめられている履歴書から目を通す担当者もいるでしょう。

空欄が目立たず、程よいバランスで内容が書きこまれている履歴書であれば、真っ先に読んでもらえる可能性が出てきます。職務経歴書や自己紹介書といったさまざまな書類を添付する場合にも、履歴書のクオリティには気を配りたいところです。

 

特記事項は有効活用すべき!

特記事項は有効活用すべき!

面接をする前の時点では、履歴書が応募者の情報を得る唯一の手段になります。

この場合、せっかくの特記事項を上手に活用しない手はありません。

特に指定がないときには、特記事項にさまざまな内容を記入することができますので、最大限に活用するのがよい方法になるでしょう。

就職の際に提出を求められる書類としては、履歴書の他にも職務経歴書や自己紹介書などが挙げられます。

志望動機についての作文や小論文などを提出するケースもあるでしょう。

このようなさまざまな応募書類の中でも、履歴書のウェイトは概して大きくなります。

履歴書は一番初めに読まれる可能性が高い

氏名や現住所、学歴や職歴といった、その方の最も基本的な情報が記載されていますので、他の書類を見る前に履歴書をチェックするという採用担当者も少なくありません。

履歴書に何らかの不備がある場合はもちろんですが、内容でマイナスの評価を受けてしまうと、他の応募書類を見てもらえなくなるケースがあるのが難点です。

特記事項を含めて履歴書をしっかりと書いておけば、採用担当者の興味を引く可能性が高くなります。

採用後のイメージを特記事項で想像してもらう

採用する際には、実際に勤務をしてからの、その人のイメージが選考に影響してくる場合があります。

勉強中の資格はオススメ

例えば、特記事項の欄に資格取得の勉強をしている旨が書かれてあった場合、採用後に即戦力として活躍してくれるのでは、と予想できるわけです。

資格取得に向けて勉強をしているという前向きな姿勢も、少なからず評価されるでしょう。

特記事項を書かないことでチャンスを逃すかも

特記事項の欄に何も書いていないと、このような評価を得るチャンスを逃してしまうかもしれません。

税理士や司法書士といった専門知識が必要な資格の場合はもちろんですが、パソコンや簿記、語学関連の資格の勉強をしている場合にも、ぜひ特記事項の欄に書いておきたいところです。

就職支援会社で応募書類の書き方を教えてもらう

就職支援会社で応募書類の書き方を教えてもらう

特記事項の書き方も含めて、履歴書の記載の仕方で悩んだときには、就職支援会社などを利用して応募書類の書き方をアドバイスしてもらうのも合理的な方法です。

企業へのアピールポイントも学べる

こういったサービスでは、利用者に企業に自分をアピールするためのノウハウなどを伝授しています。

プラスに評価されやすい書き方のポイントなどを、採用担当者の目線で教えてもらえるため、就職の成功率もグンと高くなるでしょう。

履歴書添削を行ってくれる

添削指導などを行う就職支援会社も増えており、就職、転職を問わず求職活動中の方から広く利用されています。

プロの目で履歴書をチェックしてもらえば、強力な武器になる応募書類を作成することも夢ではありません。

採用したくなる履歴書を作るためにまずは相談してみる

会社によって、提出を求められる応募書類は千差万別です。既卒者や第2新卒、フリーターの採用に関しては、履歴書のみで選考を行うケースも多く見られます。

こういったときには、履歴書の内容だけで勝負をすることになりますので、内容には特にこだわる必要があります。

採用されるに当たっては、履歴書の欄を使ってどれくらい自分をアピールできるかがポイントになるでしょう。

成功を勝ち取るためにも、特記事項の欄を疎かにすることなく、有効に活用していくのがおすすめです。

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