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高卒の手取り平均はいくら?収入を増やすための方法も解説!

高卒の手取り平均はいくら?収入を増やすための方法も解説!
高卒FV

※1. 2018/2/1~2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1~2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間:2021年9月17日~9月19日(日本コンシューマーリサーチ)

高卒の手取りは一体いくらが相場なのか、どうやったら収入を増やすことができるのかと気になっている高卒の人は多いのではないでしょうか。

この記事では、高卒の平均的な手取りや年収をはじめ、高卒が手取りを増やすための方法や、高年収を期待できるおすすめの職種などについて解説しています。

高卒の手取り平均額は13万〜14万程度

高卒の手取り平均額は13万〜14万程度

高卒の手取り平均額は、平均年収のデータから計算するとおおよそ13万円〜14万円程度になります。

ここでは、手取りを考えていくに当たって重要になる高卒の初任給と、給料と手取りの違いについて解説します。

高卒の初任給は約16万円

高卒の初任給の平均額は16万7,400円となっています。(厚生労働省:令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況:1 学歴別にみた初任給 より)

ちなみに初任給というのは、学校を卒業して正規に雇用されるようになってから初めて受け取る給料のことを言います。

どの企業に勤めるかによって若干前後しますが、一般的に初任給は学歴に比例して高くなる傾向にあります。

また、この初任給とは給料のことであり、手取りとは異なる点に注意して下さい。

給料と手取りの違い

手取りについて考えるには、給料と手取りの違いについてしっかりと理解しておく必要があります。

それぞれの言葉の意味は以下の通りです。

  • ・給料(額面):会社が自分に対して支払う総額のこと。「基本給+各種手当」で構成されており、給料明細では「総支給金額」として記載される。また、「年収」という場合はほとんどがこの給料の合計額のことを指す。
  • ・手取り:給料額から「各種保険料や税金」といった控除額の合計を差し引いた金額のこと。実際に自分の手元に振り込まれる金額は手取りとなる。

また、給料から差し引かれる控除額には次のようなものがあります。

それぞれの金額は年齢や居住地によって大きく異なりますので、種類だけの把握ができればここでは問題ありません。

  • 健康保険料
  • 厚生年金保険料
  • 介護保険料
  • 雇用保険料
  • 源泉所得税
  • 住民税
  • 財形貯蓄費
  • 労働組合費
  • 社宅費

など

控除されるお金の種類は非常に多く、また金額も決して安くはありません。

高卒の初任給をもらう時の控除額は2万円程度と少なめですので、働き始める時の手取りは13万円〜14万円となります。

高卒の初任給はどれくらい?高卒でも高い給料を得るための方法は?

【高卒の初任給/年収を徹底解説!】大卒よりも給料を上げる秘訣も紹介

高卒の手取りをパターンごとに比較

高卒の手取りは13万円〜14万円程度と聞いて「思っていたよりも少ない」と感じた人は多いかもしれません。

この手取りは当然給料によって左右されますので、ここからは高卒の手取りをパターンごとに初任給を用いて比較してみましょう。

ちなみにここで取り扱う金額は「給料(初任給)」になりますので、それぞれのデータから控除額約2万円を差し引いて手取りを計算する必要がある点に注意して下さい。

学歴別に見た初任給

まずは学歴別で初任給を比較します。

最終学歴大学院修士課程修了(大学院卒)大卒高専・短大卒高卒
男女合計23万8,900円21万200円18万3,900円16万7,400円
男性23万9,000円21万2,800円18万4,700円16万8,900円
女性23万8,300円20万6,900円18万3,400円16万4,600円

引用「厚生労働省:令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況:1 学歴別にみた初任給

同じ学歴で見てみると、男女で特別大きな差はありませんが、やはり高卒に向かうに従って初任給は減っていきます。

大学院卒と高卒では初任給に約7万円もの差が開いている点が特徴的です。

学歴別に見た初任給の分布

続いて学歴別に見た初任給の分布を、同じく厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況:4 学歴別にみた初任給の分布」から読みときます。

大卒の場合は初任給20万円台の分布割合は70%を超えますので、大卒のほとんどは初任給が20万円を越しているということが分かります。

一方、高卒の場合は初任給15万円〜18万円未満が全体の77.1%を占めていることから、大卒よりも高い初任給をもらうことは難しいと言えるでしょう。

企業規模別に見た初任給

初任給は学歴だけでなく、勤め先の規模によっても変わってきます。

以下は男女合計での学歴×企業規模別の初任給一覧です。

企業規模大学院修士課程修了(大学院卒)大卒高専・短大卒高卒
企業規模合計23万8,900円21万200円18万3,900円16万7,400円
大企業24万2,000円21万3,100円18万5,600円16万8,500円
中企業23万2,100円20万8,600円18万3,600円16万6,100円
小企業22万9,300円20万3,900円18万3,200円16万8,600円

引用「厚生労働省:令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況:2 企業規模別にみた初任給

データを見てみると、高卒以外の学歴の場合は大企業>中企業>小企業の順番で初任給が下がっていきますが、高卒の場合は大企業と小企業はあまり変わらない金額であることが分かります。

このことから、高卒の場合は高い手取りを稼ぐことを目的として、無理に大企業に就職する必要はないと言えるでしょう。

ちなみにこのデータにおける企業規模は「常用労働者≒正社員」の人数で分類されており、それぞれ以下の通りです。

  • 大企業:1,000人以上
  • 中企業100〜999人
  • 小企業10〜99人

産業別に見た初任給

高卒の手取りはどの産業(業界)で働くかによっても変わってきます。

以下は男女合計での学歴×産業別の初任給一覧です。

産業種類大学院修士課程修了(大学院卒)大卒高専・短大卒高卒
産業合計23万8,900円21万200円18万3,900円16万7,400円
建設業24万5,300円21万6,700円18万9,400円17万6,100円
製造業23万5,800円20万6,600円18万3,200円16万6,300円
情報通信業24万4,000円21万8,100円19万200円17万1,000円
運輸業・郵便業23万900円20万1,500円17万6,600円16万6,800円
卸売業・小売業23万5,700円21万1,000円18万500円16万8,400円
金融業・保険業24万6,700円20万7,300円17万2,300円15万8,500円
学術研究・専門技術サービス業24万5,500円22万7,200円18万円16万7,400円
宿泊業・飲食サービス業16万9,600円20万800円17万6,500円16万7,800円
教育、学習支援業24万2,300円20万9,400円18万3,100円16万8,100円
医療、福祉サービス業20万9,100円20万6,900円18万9,400円16万5,400円

引用「厚生労働省:令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況:3 主な産業別にみた初任給

高卒に注目してみると、「建設業」や「情報通信業」の初任給が高めになっていることが分かります。

後ほど、高卒でも高い手取りが期待できる職種についても触れますので、とにかく稼ぎたいと考えている人は、こうした産業の観点から就職先を選ぶのもいいでしょう。

都道府県別に見た初任給

アルバイトの最低賃金が都道府県によって異なるように、初任給についても都道府県で異なります。

ここでは、学歴×都道府県の高卒初任給について、トップ5に絞って紹介します。

都道府県大卒高卒
東京都22万500円17万8,100円
大阪府21万100円17万6,100円
神奈川県20万1,800円17万5,600円
滋賀県20万7,900円17万4,500円
千葉県21万1,700円17万4,200円

引用「厚生労働省:令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況

高卒だけでなく、大卒でもトップの初任給となっていたのが東京都でした。

東京都は企業も集まっていることから、初任給を引き上げて人材を確保しようとする動きが盛んであり、この結果の要因の一つだと考えることができます。

高卒の手取りが大卒より低い5つの理由

高卒の手取りは、初任給のデータを見て分かる通り、どんなパターンにおいても大卒より低くなっています。

これには次のような5つの理由が考えられます。

理由1.小さい規模の仕事を任されるから

高卒はどうしても大卒以上の人より小さな規模の仕事を任される傾向にあります。

例えば、工事であれば企画や開発計画を行う上流を担う担当者が高い給料になりやすく、実際に手を動かす作業員は低い給料になりやすい構造となっていますが、高卒は上流の業務に携われないことが多いので、必然的に給料が下がってしまうのです。

これは建設系の業界に限らず、ほぼ全ての仕事で言えることになりますので、もし高卒が上流業務に携わりたいと考えるのであれば、ある程度仕事で実績を残さなければいけません。

ただし、会社によっては明確に業務分担を学歴で線引いてる場合もあるため、選考時から「この企業は高卒でも上流業務に携われるようになるか」を確認しておくとよいでしょう。

理由2.期待値が低いと思われてしまいやすいから

大卒の人材であれば「大学に入学し、しっかりと勉強をして卒業した」という努力してきたことが分かりますので、入社後も相応の努力をして活躍できると思われやすくなります。

一方、高卒の場合は「大学入学を諦めてしまったのではないか」「勉強を続けることができなかったのだから、仕事も続けられるか分からない」と思われてしまい、入社後の期待値の低さが収入に表れていると考えることができます。

給料は「会社が優秀・活躍が期待できる人材を繋ぎ止めておくためのコスト」とも考えられますので、期待値に応じて収入が変わるのも納得できることでしょう。

理由3.学習能力に不安が残るから

会社員になれば、ほとんどの仕事で日々学ぶ必要があります。

社会では勉強的な知識だけでなく、学習能力の素地が重要になるとされていますが、地頭の良さは高卒よりも大卒の方が高くなる傾向にあります。

つまり、高卒だと仕事を覚えられないと思われやすく、その分の期待値の低さが給料の低さに表れているとも考えられます。

理由4.大手企業が大卒を優先的に採用するから

先程のデータからも分かる通り、高卒よりも上の学歴の場合、大企業に勤めると初任給が高くなる傾向にあります。

一方、高卒の場合は企業規模と初任給が比例しない関係にありました。

このことから、大企業は大卒以上を採用する傾向にあるため、大卒の平均給料が増え、相対的に高卒の収入が減っていると考えることができます。

理由5.競合他社に合わせているから

高卒の手取りが低いのは、競合他社が原因になっているとも考えられます。

会社にとって、給料は固定費ですので、特に意図がない限り低くしたいと考えてしまうのも無理はありません。

とはいえ他社よりも低すぎる給料を提示してしまうと人材を確保することができなくなってしまいます。

これらのことから、「競合他社が○○円程度の給料だから、うちの会社も合わせよう」という決定をしているところも少なくないと考えることができます。

「高卒の給料をどこも上げようとしていないから低いままになっている」という現実も十分あり得るのです。

高卒でも手取りを増やして稼ぐ方法

高卒の手取りが低いのにはいくつかの理由が考えられますが、絶対に稼げないということでもありません。

ここからは、高卒でも手取りを増やして稼ぐ方法について解説します。

自分にあった方法で無理なくチャレンジを検討してみてください。

今の職場でキャリアアップする

高卒が手取りを増やす最もオーソドックスな方法が、現在の職場でキャリアアップしていくというものです。

多くの会社では、一般社員としての働きが認められれば、係長や課長といった役職者になっていくことで、役職手当やベースとなる基本給が昇給していき、手取り額を増やしていけます。

また、どの役職になるとどれくらいの給料になるのかは、各会社の人事・労務部管轄で定められているはずですので、自分が将来的にどれくらいの給料を見込めるかが分かるといった特徴もあります。

一方、日本は年功序列制が色濃く残っていますので、年齢に比例して昇格・昇給する傾向にあることから、現職で手取り額を増やしていくためには長期間同じ職場で仕事をする必要がある点には注意しましょう。

キャリアを積んで転職する

高卒が手取りを増やすためには、現職でキャリアを積んで転職するのもメジャーな方法です。

先ほど取り上げた産業別初任給のデータからも分かる通り、同じ高卒であってもどの業界で働くかで手取り額は変わります。

例えば、今の職場で営業職として働いていて、ある程度スキルを身につけられたと感じたら、稼ぎやすい業界の営業職に転職することで、より手取り額を増やすことができるでしょう。

しかし、転職活動では「前向きな転職理由」「第三者が聞いても分かるような実績とその具体的なエピソード」などを面接で伝えなければいけませんので、十分にスキルが身についていないまま転職してしまうと、現職よりも手取り額が下がってしまうこともありますので気をつけてください。

資格を取得して活用する

高卒の手取りは資格取得により増やすこともできます。

技術系の職種であれば、保有している資格によって毎月資格手当を支給することが定められているケースがありますので、該当する資格を取得すればするだけ手取り額が増えます。

また、税理士や公認会計士といった高卒でも受験できる資格を取得し、士業として就職することで年収を大幅に上げることも可能です。

特に公認会計士の平均年収は高卒の平均年収の数倍にも及びます。

高卒から公認会計士になる方法についてはこちらの記事で詳しく解説していますので、気になる人はご覧ください。

公認会計士は高卒でもなれる?学歴との関係を徹底解説!

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副業をする

高卒の手取りは現職でしか増やせないということはありません。

近年では副業で稼ぐことも流行っていますので、自分の気になる領域で副業にチャレンジしてみてもいいでしょう。

しかし、どんな人でも副業で稼げるわけではないということは認識しておく必要があります。

株式会社GVのプレスリリースによると、副業をしている1,000人を対象に調査を行ったところ、「副業の月収入が10,000円未満」と答えた割合は約50%という結果が出ています。

つまり、2人に1人は副業に取り組んでも10,000円も稼げないということです。

副業はある程度スキルがなければ満足に稼ぐことすらできませんし、副業に集中しすぎて本業がおろそかになってしまうことも考えられますので、高卒が無理に副業に取り組むことはあまりおすすめできません。

正社員に就職する

現在フリーターという高卒であれば、正社員になった方が将来的な手取りは増えると考えられます。

初任給の金額を見ると、「フリーターの方が正社員になるよりも楽して同じくらい稼げる」と感じてしまうかもしれませんが、「年功序列で給料が上がっていくこと」「正社員は急な解雇がされないこと」「社会的信用を得られること」など、中長期的に見たメリットが非常に多くなっています。

フリーターとして生きていかなければいけない特別な理由がない限り、高卒が手取りを増やしたいのであれば、まずは正社員として就職することを検討してみましょう。

高卒で手取りを増やした人の体験談

高卒が手取りを増やすには、まず正社員として就職することが最も大切だと解説しました。

ここからは、実際に高卒で手取りを増やした人の体験談を2つご紹介します。

体験談1.「欲しいもののために貯金ができるようになりました」

こちらは、高卒でフリーターとして過ごした後に、正社員として就職した人の体験談です。

「フリーターをしていた時は週5のバイトを3年間くらい続けていたのですが、行き当たりばったりでお金を稼いでいる自分に疑問を持ち、正社員としての就職を意識しました。

就職活動は苦戦したものの、無事に第一志望のメーカーに就職でき、いい職場環境の下で働けています。

これからは貯金をして欲しい車を買いたいと思っています。」

フリーターとして週5日働くのと、正社員として週5日働くのでは、目先の手取りは変わらないかもしれませんが、「安定的にお金を稼げる」という決定的な違いがあります。

何か大きな買い物をするためには、計画的に貯金をしていくことが必要ですし、そのためには毎月決まった手取りを稼がなくてはいけません。

このことからも、フリーターと正社員の大きな違いが読み取れるのではないでしょうか。

体験談2.「正社員として働くイメージをいい意味で裏切られました」

こちらは、正社員として働くのは怖いことだと感じていた元フリーターの体験談です。

「フリーターをしながら一人暮らしをしていた時は、アルバイトの稼ぎはほとんど家賃と光熱費に使っていたので、自由に使えるお金はほとんどないほどカツカツでした。

とある事情から正社員として働く余裕ができたので、就職活動を経て正社員として採用されました。

会社はとにかく怒られるというイメージがあったのですが、実際に正社員として働いてみると、先輩に優しく教えてもらえる環境だったので、就職してよかったと感じます。

カツカツだった家計にも安定感が出てきました。」

フリーター中には、正社員として働くことに恐怖感を感じ、満足いかない手取りで生活している人もいるかもしれません。

しっかりと求人と企業を見極め、就職活動に真剣に向き合えば、自分らしく働ける職場が見つかるでしょう。

高卒でも手取りを増やせるおすすめ職種5選

高卒が手取りを増やす最短ルートは、稼げる職種に就職することです。

ここからは、高卒でも採用可能性があり、手取りの増加も期待できるおすすめの職種を5つ紹介します。

1.営業職

多くの高卒にまずおすすめしたいのが営業職です。

平均年収442万円
必要なスキルコミュニケーション能力、目標達成志向
仕事内容顧客と対峙し、商品やサービスに対してお金を支払ってもらう

営業職は学歴の要件がほとんど無く、求人数も多いことから、高卒でも就職がしやすい職種だと言えます。

また、ハウスメーカーや保険会社、ディーラーなどの業界だと、営業成績に応じたインセンティブ(歩合給)が設けられていることもあり、営業マンとして活躍できればできるほど手取りを増やせる魅力があります。

2.ITエンジニア

スキルの習得が必要ですが、ITエンジニアも高卒におすすめの職種です。

平均年収452万円
必要なスキルプログラミングスキル、論理的思考力
仕事内容仕様に沿ったプログラミングや、システムを開発するに当たっての設計など様々

ITエンジニアも営業職と同じく学歴に関係なく就職できる職種です。

ITエンジニアの大きな特徴は、スキルを身につけられた時のキャリアの拡張性です。

プログラミング言語はどの会社であっても共通な知識として活用できますし、エンジニアをしてのスキルが高ければより高い年収で転職できることはもちろん、独立して更に稼ぐことも可能です。

3.施工管理職

施工管理職も将来的な手取りアップが期待できる職種の一つです。

平均年収449万円
必要なスキル体力、トラブル対応力、マネジメント力
仕事内容担当する建築現場において、計画通りに建築を進められるようあらゆる調整と管理を行う

施工管理職は、建設現場の職人などを束ねる監督のような仕事です。

求人数の多さに対して、経験者数が少なく慢性的に人手不足に陥っている業界ですので、未経験でも比較的採用されやすいのが特徴です。

また、資格を取得して規模の大きい現場を任されるようになれば、更に手取りを増やせます。

一方、年間休日が少ない、休みが不定期になる、体力をとにかく使うというデメリットもありますので、しっかりと働き方を理解した上で応募するようにしてください。

4.長距離ドライバー

運転が好きという人であれば長距離ドライバーもおすすめです。

平均年収420万円
必要なスキル運転免許、体力、運転スキル
仕事内容中〜大型トラックを運転し、荷物を指定された場所まで届ける

大型運転免許さえあれば学歴に関係なく就職できる職種です。

トラックを安全に運転し、目的地に到着できればいいので、人とのコミュニケーションが他の仕事に比べて少なくて済むといったメリットがあります。

しかし、仕事中は神経を張り巡らせなくてはいけませんし、ずっと座り続ける必要もありますので、年齢を取れば取るほど仕事を続けるのが体力的に難しくなる可能性もあります。

5.製造職

製造職は一人で黙々と作業をしたい高卒におすすめの職種です。

平均年収367万円
必要なスキル決められたことをやり続ける力、違和感に気づける観察力
仕事内容工場などで製品を作るための作業を行う

製造職は高卒出身者も多いので、同じ境遇のコミュニティを作りやすいというメリットがある一方、同じ作業を長期間続けなくてはいけないため、仕事に飽きてしまいやすいといったデメリットもあります。

また、製造職の求人を見る時は、将来的に昇格できるかできないかをチェックしておかないと、手取りがほとんど上がらないということもありますので注意してください。

高卒が手取りを増やそうとする時の注意点

ここからは、高卒が手取りを増やそうとする時の注意点について解説します。

みなし残業の表記に注意

就職活動を始めれば多くの求人票を見ることになりますが、求人票には当然ながら給料が記載されています。

この給料の金額に「みなし残業」が含まれているかを注意深く確認しましょう。

みなし残業とは固定残業代とも言われ、「実際の残業の有無に関わらず、残業したものとみなして支払う残業代」のことを言います。

みなし残業は、「毎月45時間分の残業代6万円を含みます」のように給料の金額の後に記載されるケースがほとんどです。

みなし残業を導入している場合、「超過分の残業代は支払われるのか」「実際の月平均残業時間はどれくらいか」ということを確認しておかないと、思わぬトラブルに発展することもありますので注意してください。

週休二日制と完全週休二日制に注意

求人票には休日についても必ず記載されていますが、「週休二日制」か「完全週休二日制」かで意味は全く異なる点に注意が必要です。

  • 週休二日制:1カ月の間に2日休める週が1つ以上あり、それ以外の週は1日以上休めること
  • 完全週休二日制:年間を通じて毎週2日間休めること

おそらく多くの人が完全週休二日制で働きたいと考えていると思いますが、週休二日制の場合は基本的に週に休みが1日しかないということになりますので、この二つの言葉は絶対に混同しないようにしましょう。

高卒だと手取りと大変さが比例しやすい

高卒が携われる仕事は頭を使うものよりも、身体を使ったものの方が多い傾向にありますので、手取りを増やしたい場合は身体が資本となるような仕事を強いられる可能性がある点に注意しましょう。

もちろん高卒は絶対に身体を使う仕事にしか就けないといことではありません。

正社員として就職するために様々な企業を比較検討したいという高卒の人は、ジェイックの“就職カレッジ”の利用がおすすめです。

高卒でも手取りを増やせる?就職カレッジとは

最後に、高卒が手取りを増やすための就職活動におすすめの就職カレッジというサービスについてご紹介します。

登録も利用も全て無料ですので、気になる人は一番下のリンクから登録してみてください。

社会経験がなくても就職できる

就職カレッジは「ニート・フリーター・高卒」向けに運営されており、就職率は81.1%※と実績のある就職支援サービスです。

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※2018/2/1~2018/7/31の研修参加者の内、運営会社が把握している就職決定者の割合

無料の研修で選考通過率を上げられる

就職カレッジに登録した後は、無料の研修が受講できます。

この研修では、「基本的なビジネスマナー」「応募書類の書き方」「面接対策」などが受けられますので、就職活動での選考通過率を上げられるでしょう。

また、基本的なビジネスマナーについては、就職した後も使えるものですので、社会人経験が少ない人にとっては魅力的なポイントではないでしょうか。

書類選考無しで数十社とまとめて面接できる

研修受講後は、数十社とまとめて面接ができる集団面接会に参加できます。

1日でたくさんの企業を比較できますので、自分に合った企業を見つけやすいのが特徴です。

また、面接前の書類選考は行われませんので、スピーディーな内定獲得も可能となっています。

就職した後も専任のアドバイザーに相談できる

無事就職カレッジで就職した後も、専任のアドバイザーによる相談ができます。

社会人になってからも悩むことは多いと思いますので、このようなバックアップ体制が整っているのは安心できるポイントです。

こうしたサポート体制もあり、就職カレッジで就職した人の定着率は91.5%※と非常に高くなっています。

※2019/2/1~2020/1/31に入社した方の3か月定着率

まとめ

高卒の手取りは大卒以上に比べると低いというのが現実ですが、キャリアアップや転職、手取りアップが期待できる職種・業界への就職をすることで、手取りを上げることは可能です。

正社員として就職し、手取りを上げたいと考えている高卒の人は就職カレッジの登録がおすすめです。

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