移住して仕事をしたい！地方での仕事の探し方や実例をご紹介

※1. 就職支援サービス「就職カレッジ」の実施年数
※2. 2005/5/1～2023/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3.入社日2022/8/1～2023/1/31に入社した人材の3か月定着率
※4. 2022/3～2023/3の当社相談参加者へのアンケートで『満足』『どちらかといえば満足』を選んだ方の割合

移住をして仕事をしたいと考える人の数はさまざまな理由で増加しています。しかし、移住して仕事をしたいと考えてはいても、いざ実行に移そうとすると分からないことがたくさん出てきます。今回は、移住先での仕事を探したい方向けに、移住先の仕事にはどんなものがあるのか、どう仕事を探せばいいのか、移住のメリット・デメリットなどについて解説します。

【移住先の仕事】おすすめの仕事9選

まずは移住先でできるおすすめの仕事を、実際の求人情報を参考に10個紹介します。

地域おこし協力隊

地方への移住に関して、政府主導で行われている「地域おこし協力隊」という仕事があります。

これは、地方自治体が都市部からの移住者を「地域おこし協力隊員」として任命し、農業漁業への従事、地域の魅力PRやイベントの運営など、様々な地域協力活動を行いながらその地域への定住定着を図る取り組みです。

2009年から始まった制度で、2020年度は5,500人以上の移住者が、地域おこし協力隊として活動しています。

プロモーションが求められることも多く、SNSなどで積極的に発信できる方は、地域おこし協力隊として重宝されやすいです。

また、行政や地域のやり取りも以前と増えるので、コミュニケーション能力が高い方が向いていると言えるでしょう。

地域おこし協力隊の具体的な仕事内容や条件、待遇は、参加している地方によってさまざまです。

たとえば、岡山県井原市では、地元のプロモーション活動の人員を地域おこし協力隊として募集し、月225,000円の報酬と、活動経費が年間200万円を上限に支払われることになっています。

また、新潟県長岡市では民宿の後継者の募集として、月166,000円と年2回のボーナスが約束されています。

以下、地域おこし協力隊の仕事の例です。

飲食業

地方にはその土地独自の食材があり、その土地の中で飲食関連産業も独自の発展の仕方をしています。

そうした料理を提供する地方の飲食店で働くことは、新たな価値観の気づきにつながります。大げさに聞こえるかもしれませんが、地方の飲食店で働くことでインスピレーションを得て、移住先で飲食店を立ち上げて生計を立てている人もいます。

飲食業界で働く場合、都市部からの移住者であることがメリットになるケースもあります。都市部で当たり前に食べていたものが、地域の人にとっては非日常的な食べものだったということもあります。

反対に、その地方の食材や料理の魅力を、ほかの地域の人にどう伝えればいいか分かるのも移住者です。移住者であることがメリットに働き、その地域のチャンスを増やす一助になれる可能性もありますこともできます。

ただ、地方に限ったことではありませんが、近年飲食店の倒産件数が増えています。したがって、就職先を探すときに、就職する店や企業の将来性をよく考えて決めることが重要です。

以下、飲食業の仕事の例です。

観光宿泊業

地方の中でも、特に観光地になると、観光宿泊業の求人が増えます。観光宿泊業に興味がある人は、観光地への移住を選択肢に入れましょう。

観光宿泊業は飲食業より、直接顧客と触れる機会も多いため、より一層のコミュニケーション能力が必要になります。ただ、観光宿泊業の場合、顧客とのコミュニケーションの研修がしっかり行われるのも特徴です。

自治体によっては、移住を前提にした人に向けた仕事体験として、地元の旅館やホテルでの仕事体験を組み込んだツアーを募集しているケースもあります。移住後の仕事を試して見たい場合は、こうしたツアーに参加するのもいいかもしれません。

以下、観光宿泊業の仕事の例です。

製造業

地方には、その広大で割安な敷地を背景に、大手企業の工場が点在しています。こうした製造業の工場は、慢性的な人手不足により、求人数も多い傾向にあります。また、学歴や職歴はそれほど重視されないので、健康であれば長く務めることも可能です。

また、工場勤務の場合、寮付きの会社も多く、仕事と住居が一緒になっているのは、通勤時間や家賃を削減できるのでメリットになるでしょう。

ただ、寮付きの場合、同じ寮に住む仕事仲間や管理人との距離が近くなります。勤務先や地元に馴染みやすいのはメリットですが、人付き合いが苦手な人にとってはデメリットかもしれません。

とはいえ、収入は安定していますし、残業や休日出勤も少ないので、自分の時間を確保しやすい業種といえます。

自治体によっては、製造業に特化した移住就職セミナーを行っているケースもあるので、興味のある方は情報を取りに行きましょう。

以下、製造業の仕事の例です。

医療介護業

確実に高齢化社会に進んでいる日本では、地方でも医療介護業はこれからもニーズが衰えることがない業種です。医師や看護師をはじめ、理学療法士、社会福祉士、介護福祉士や、鍼灸師やマッサージ師など、関連する職種も安定した雇用が見込めるでしょう。

地方では、最先端の医療を導入していることは少ないですが、その分「地域密着の医療」にやりがいを見出している人達もたくさんいます。

中には、行政からの支援金をもらって、移住者を対象に人員を募集している自治体や病院もあるので、各地の求人情報に注視しておきましょう。

また、資格がない人にとっては、医療介護業への就職はハードルが高いと思われるでしょうが、そういったデメリットを払拭しようと支援をしている自治体もあります。

たとえば、地元の病院と提携し、移住者限定で、専門学校の学費を奨学金という形で支援し、地元の病院で働く限り、返済義務が生じないという取り組みがあります。

こういった独自の支援体制で人材の確保をしている地方もあるので、移住者にとって医療介護業の垣根は低くなっています。

以下、医療介護業の仕事の例です。

土木建築業

医療介護と同様に、地方で安定した仕事があるのが、土木建築業です。土木建築業の分野は幅広く、道路や橋、河川、トンネル、上下水道の建設などがあり、専門知識が必要な場合もあります。

給与体系が高めに設定されていることが多く、移住支援金対象で月50万円の高給求人も存在します。資格を取得していれば、移住先でも金銭面で困ることはないでしょう。

また、資格を持っていない人でも、資格取得の支援を行っている企業も多いので、将来性も見逃せません、寮付きの求人も多く、住居費にお金を使わないで済むのはメリットになるでしょう。

ただし、仕事内容は多岐にわたり、場合によっては、現場が遠方になって労働時間が長くなるケースもあります。はじめはプライベートとの両立に苦労する可能性もありますが、長く地域に根ざした仕事ができる点は魅力的です。

以下、土木建築業の仕事の例です。

一次産業

農業や林業、漁業などの一次産業は年々、担い手が減少しており、後継者問題が顕在化しています。移住を希望する人の中では、特に農業が人気のようです。

しかし、これら一次産業の求人が転職サイトなどの就職情報に掲載されることは、あまり多くありません。

新規就農相談センターで探したり、各自治体が開催している就農相談会などのセミナーに参加したりと、ほかの業種に就職するより、若干ハードルは高くなります。

また、農業などの一次産業を収入源とすると、相応のスキルと、販路の確保などが必要になります。そのため、各自治体や近隣農家が、新規就農者の面倒を見てくれることがほとんどです。

また、一次産業だけでなく、ほかの仕事と兼業にする「半農半〇」と呼ばれる働き方を選択する人もいます。「半〇」に当てはまるのは人それぞれで、農産物を加工販売する人は「半農半販売」、芸能を兼業する「半農半芸能」、保育士も兼ねる「半農半保育士」など、十人十色です。

以下、一次産業の仕事の例です。

起業事業継承

地方で起業を考えている人も多いようです。地方での起業のメリットは、何よりオフィスや店舗を借りたり、設備を整えたりする事業経費が、都会よりも安く済むことです。

起業の形態はさまざまです。カフェやゲストハウス、セレクトショップなど店舗を構える人がいれば、観光ガイドやイベントプロデュース、地域コーディネーターといった地域密着の仕事を始める人もいます。地方の特色をいかして、家具職人や金工作家を始める人もいます。

初期投資に必要な金額は立ち上げる事業によりますが、中には開業資金10万円以下という人もいます。

また、人口減少や少子化問題は、地方でこそ深刻です。そこで、地方の経営者や農家が、事業継承を前提に人材を募集するケースがあります。

すでにある事業を継承するのであれば、1から立ち上げるよりも時間がかかりません。給料をもらいながら事業の勉強を重ね、取引先や販路の継承もできるので、起業を軌道に乗せるまでの煩わしさを解消できます。

以下、事業継承の仕事の例です。

Web関連専門職

パソコンさえあれば仕事ができるWeb関連専門職も、移住者に人気のある職種です。具体的には、プログラマーやWebデザイナー、Webライターなどが当てはまります。

培ってきたスキルを活かして、地方移住をきっかけに独立する人もいます。地方では、まだまだITを活用しきれていない企業がたくさんあるので、都市部よりも企業の案件を取りやすい傾向にあります。

一方で、フルリモート制をとる企業も増えてきたため、起業をしなくても地方で仕事をしやすくなりました。

ただ、最近はあまり聞かなくなりましたが、ネットインフラが整っていない地方もまだあります。移住してみたら回線が重く仕事ができないなんてことにならないように、移住先を決める前に、事前に検証しておくことが大切です。

最近では、前述した「半農半〇」に、Web関連専門職を選択する人も増えています。

以下、Webディレクターの仕事の例です。

地方移住のメリット/デメリット

実際に移住に興味を持っても、いざとなると、なかなか実行に踏み出せないひともたくさんいるでしょう。これまでの生活を捨て、一から地方でやり直す労力を考えると、二の足を踏む気持ちもわかります。

移住を成功させるためには、移住のメリットとデメリットを正しく把握しておくことが重要です。それさえ理解していれば、移住への不安も少なくなるでしょう。

地方移住するメリット

まず、地方移住のメリットから解説します。

メリット1. 生活費が安い

まず、住居費が圧倒的に安くなります。中野駅家賃相場、山形市家賃相場、高知市家賃相場、日南市家賃相場をそれぞれ参考にした場合、中野駅の2LDKの家賃の相場は13.36万円です。それに対して、例えば山形県山形市だと8.27万円、高知県高知市だと7.16万円、宮崎県日南市だとだと5.81万円です。住居費だけでも大幅な節約になります。

また、地域によっては物価が安いのも魅力です。

総務省が統計をとっている、消費者物価指数を参考にしてみましょう。消費者物価指数とは、その地域の世帯が購入する家計に関わる財やサービスの価格を総合し、物価の変動を時系列的に測定したものです。これにより、地域ごとの物価の差が分かります。

小売物価統計調査 / 小売物価統計調査（構造編）を参考に2020年の消費者物価指数を比較してみると、東京都が105.2とトップです。低い順に見てみると、宮崎県が95.9、群馬県が96.7、鹿児島県が97.2となっています。この数値から、東京と比べて宮崎県は約9.3%、群馬県は8.5%、鹿児島県は8%物価が低いと言えます。

このように、都市部と比較して、地方は生活費が安く抑えられるメリットがあります。

メリット2. 近隣住民との密な交流

地方に移住して、人とのつながりが濃くなったと感じる人は少なくありません。近隣の住民との交流が豊富にあり、人とのつながりを感じる場面が増えるためでしょう。

ときには、収穫した野菜をもらったり、体調の優れないときは手助けをしてもらったりと、都市部ではなかなかできなかった密な交流が生まれることもあります。

人付き合いを大切にしたい人は、地方に移住することで満たされていなかった気持ちが満たせるかもしれません。

メリット3. 子育てに良い

都市部と違って待機児童問題が少ない点を、メリットに挙げる地方移住者は多くいます。たとえば東京だと、保育園や幼稚園の待機児童のウェイティングリストが100名を超えることもあります。

もちろん地域によっては、多少の待機児童がいますが、都市部に比べれば圧倒的に少ないです。また、保育園や幼稚園の敷地の広さも違い、地方なら、広い園庭で子ども達をのびのび遊ばせることができます。

都市部では選ぶことすら難しい保活ですが、地方なら子どもに合った保育園選びが可能になります。

地方移住するデメリット

次に、デメリットについて見ていきましょう。

デメリット1. コミュニティが狭い

都市部では、近所付き合いなど皆無に等しい生活を送っている人も多いでしょう。しかし、地方の場合、人付き合いは必須になってきます。行事や会合への出席を求められたり、ボランティアを頼まれたりもします。

また、近すぎる人付き合いも時にデメリットといえます。公園やスーパーに行けば、知っている人に会う可能性が高いです。自分が知らなくても知人の知り合いといったこともあり、いつの間にか知り合いだらけで、外に出る際は常に気にしていないといけなくなる場合もあります。

もちろん、コミュニティの狭さが防犯上のメリットともなりますが、煩わしいと感じる人もいるのが現状のようです。

デメリット2. 車移動が前提の地域が多い

都市部のように交通網が発達している地域は少なく、地方の中核都市ならそれほどではありませんが、少し離れた郊外になってしまうと、車移動が当たり前になります。

通勤でも車が必要になるケースが多いです。車の運転が苦にならない人や車の運転以上に満員電車が苦手な人にとっては問題ないかもしれませんが、仕事に行く前から車の運転で疲れるのは嫌だという人もいます。

運転が苦手な人や免許を持っていない人は、少し苦労するかもしれません。

デメリット3. 飲食店や商店の数が少ない

地方都市であれば感じないかもしれませんが、地域によっては、飲食店や商店、商業施設の数が少なく不便に感じるでしょう。都市部であれば当たり前に買えていたものも、地方ではそうはいきません。なかには、図書館に行くにも車で数十分の所もあります。

ネット通販で十分だと思うかもしれません。たしかに買い物だけなら十分ですが、飲食店もない、映画館やエンターテインメント施設などの娯楽施設もないとなると、人によってはストレスに感じることもあるでしょう。

移住に向いている人と向いていない人

先にご紹介したメリットデメリットも踏まえて、メリットとデメリットを踏まえて、移住に向いている人向いていない人について、それぞれ紹介します。

移住に向いている人

移住に向いているのは以下のような人です。

移住の際には想定外のことに見舞われることがあります。約束していた入居日が延長になって、しばらく家がないという人もいました。こうした事態にも焦らない、くよくよしないポジティブな人は、移住に向いています。

また、移住して収入が上がるのはレアケースです。なので、収入が下がっても、それ以外で豊かさを見出せる人は、移住に向いています。

移住に向いていない人

移住にあまり向いていないのは以下のような人です。

性格的な観点では、我が強くて妥協できないタイプの人も向きません。話し合いの末に、「全員が納得ではないけどみんなで決めた」言葉にならないルールもたくさんあります。それら1つ1つに楯突いていると、協力的でない人と思われてしまう可能性があります。

まずは、地域社会に溶け込んでいくことが移住生活において非常に重要です。

移住先での仕事の探し方

移住してから、まず直面するのが仕事探しです。移住先で仕事を見つけられるかどうかは、地方移住を考える際に、大きな問題となります。

ここでは、移住先の仕事の探し方について紹介します。移住先の仕事にもさまざまな業態が存在するので、ご自分に合った仕事の探し方を見つけてください。

探し方1．移住先の自治体HP

たいていの場合、自治体のホームページに求人情報が書かれています。ハローワークや求人雑誌、求人サイトと形式は様々です。インターンシップを受け付けている企業や新規就農者に対するサポートについて解説している自治体もあります。

ただし、自治体のホームページでは、地方にある求人を網羅できていないことが多いです。自治体と繋がりの深い企業に限られてしまっていることもあるでしょう。

探し方2．UターンIターン合同説明会

移住してから仕事探しをスタートさせるのは不安な人もいるでしょう。そういう場合は、事前にUターンやIターンの説明会に参加しましょう。都市部に会場を設けるケースが多いですが、Web上で開催することも増えています。

各自治体が、自らUターン、Iターンを受け入れる企業を集めて開催する場合と、人材会社などが開催する場合がありますが、参加する側としては中身に違いはないので、どちらでも問題ありません。

こういった説明会は、移住前に情報を仕入れることができるので、移住を決心したなら、積極的に参加するとよいでしょう。

ただ、説明会に参加している企業がすべてではないので、たとえ説明会で興味を持った企業があったとしても、ほかの情報収集をやめないでください。実際、移住してからもっと良い企業があったと後悔するケースもあります。

探し方3．UターンIターン求人サイト

就職情報サイトでは、UターンやIターンに特化した求人情報を公開しているところがたくさんあります。大手から、小さなマッチングサイトまで、種類はさまざまです。

大手転職ナビサイトになると、かなりの数の求人情報が掲載されています。業種や職種、給与体系からも検索ができるので、使い勝手は良いです。

また、マッチングサイトや、小さなポータルサイトの場合、大手に掲載されていないような小さな企業が参加するなど、掘り出し物が見つかることもあります。

ただし、いずれのサイトも、情報の更新頻度には気をつけてください。大手転職ナビサイトでも古い情報をそのまま掲載しているケースはあるので、掲載されている情報が正しいのか確認が必要です。

探し方4．クラウドソーシングサイト

「半農半〇」や、Web関連専門職を希望する場合、クラウドソーシングサイトも重宝します。プログラミングやライティングといった仕事は、やはり地方より都市部の方が仕事の数も多く、幅も広がります。

特に移住当初は、移住先で一気に仕事を依頼されることなどありません。そうしたときに、クラウドソーシングサイトは心強い味方になってくれるでしょう。

基本的には、様々な案件が掲載されているサイトが多いですが、ライティングや動画作成など、特定の仕事に特化したサイトも存在しています。自身のスキルや働き方に応じて、使い分けましょう。

ただ、スキルや実績がない場合、単価があまり高くない案件も多いのが実情です。定職に就くまでのつなぎか、スキルを高めて高単価の案件をとれるようにすることをおすすめします。

探し方5．人材紹介会社転職エージェント

転職エージェントという人材サービスがあります。転職エージェントサービスは、就職や転職を希望する人と、採用を考えている企業をマッチングするサービスです。転職エージェントは、大手の人材会社をはじめ、地方に特化したエージェント会社まであります。

転職エージェントサービスを利用する最大のメリットは、転職エージェントが企業と求職者の仲立ちをしてくれることです。自分に合う企業を紹介してくれたり、企業との交渉を代行してくれたりします。

転職エージェントは、求職者の志向や希望を把握しているので、企業とのミスマッチを防いでくれます。

また、非公開の求人情報を教えてもらえることもメリットの1つです。非公開の求人情報は、えてして採用スピードを早めることを目的にしています。サイトに掲載して応募を待っている時間がない企業は、転職エージェントに依頼して、就職希望者に打診してもらいます。

人材紹介会社、または転職エージェントについて、注意点があります。それは、転職エージェントも人間なので、相性がある点です。成果を求めてとにかく早く就職させようと圧をかけてくるエージェントもいます。

移住は、人生のターニングポイントになるので、そういう場合は速やかにエージェントを交替してもらいましょう。

移住先の仕事探しならジェイックがおすすめ

ジェイックでは、就職希望者と地方企業とのオンライン面接会を開催するなど、地方企業との関りが深いのが魅力です。

また、34歳以下なら未経験でも正社員として採用する求人情報を紹介しております。

さらにジェイックでは、書類選考を行わずに集団面接会を受けられるなどのメリットもあります。

地方で稼ぐにはスキルが必要

地方で稼ぎ続けるには、就職先でただただ仕事をこなしていればいいというわけではありません。たしかに、仕事を選ばなければ就職先も、転職先もみつかるでしょう。しかし、自分の希望と違う仕事を続けていたら、何のために移住してきたのか分からなくなってしまいます。

自分がやりたい仕事を続けていくためにも、スキルを高めることは大切です。特に、起業したり、フリーランスで働いたりする場合は、スキルアップは必須になります。資格を取得したり、学校やセミナーに通ってスキルを上げたりする必要も出てくるかもしれません。

せっかくの移住を成功させるためにも、自身のスキルは常に磨き続けてください。

就職カレッジ®

ジェイックの「就職カレッジ®」は、正社員就職の支援サービスです。20代~30代・未経験からの正社員就職の成功実績が多数あるため、現在のご状況から正社員就職を成功させたいという方にぜひご利用いただきたいサービスです。

就職カレッジをおすすめする理由としては、以下があります。

• 社会人としてのマナーや就職に必要なスキルを講座で学べる
• 書類選考なしの面接会に参加可能
• 就職後も長期的な活躍のため研修を実施

就業経験がない・または少ない方を、短期間で企業で通用する人材へと育成し、内定獲得を実現します。
「就職したら終わり」ではなく、就職活動～入社後の定着まで手厚いサービスを提供します。

移住先でできる仕事の紹介も

ジェイックでは、移住先でできる仕事の紹介もしています。ジェイックが移住先の仕事紹介に強い理由は、各地に拠点を持っているからです。東京、横浜、大阪、名古屋をはじめ、広島、福岡、熊本に拠点を置き、地方の企業との連携を強めています。

拠点がない地域でも活動を盛んに行っており、たとえば茨城の茨城新聞や、宮城の河北新報、静岡新聞、福井新聞、佐賀新聞などのメディアに取り上げられています。

このように、ジェイックならではの地方への強さは、移住を考えている人にとって、かなりのアドバンテージになるでしょう。

まとめ

人々の働き方やライフスタイルは常に変化しています。地方への移住も、今では当たり前のキャリアの選択肢の1つとなっています。しかし、移住を成功させるためにまだまだ乗り越えなくてはならないことが多いのも事実です。

せっかく移住を決心したのであれば、移住先で成功し、いつまでも幸せなライフワークを楽しんでいただきたいと思います。そのために、まずは移住先での仕事のあり方を考えてみてください。その先に、きっとステキな移住ライフが待っています。

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