相談満足度93.5%の『就職カレッジ®』はこちら ▷

企業・職種別の年収ランキングを紹介!【就活時の参考にしよう!】

企業・職種別の年収ランキングを紹介!【就活時の参考にしよう!】

企業年収ランキングを一つの判断軸として持っている就活生は多いでしょう。平成30年分民間給与実態統計調査によると、日本の平均年収は441万円で、平成28年は421万円、平成29年は432万円と毎年10万円ずつ平均年収がアップしている一方で、男女別で見てみると、男性は545万円、女性は292万円と大きな差があることもわかります。今回は日本の平均年収や、職種・企業別の年収ランキングを紹介していきます。

※2022/3~2023/3の当社相談参加者へのアンケートで『満足』『どちらかといえば満足』を選んだ方の割合

【企業別】年収ランキング

【企業別】年収ランキング

「どの企業の年収が高いのか」ということを知りたい就活生向けに、まずは企業別の年収ランキングを見ていきましょう。

企業別年収ランキング1位:M&Aキャピタルパートナーズ

M&Aキャピタルパートナーズは、東京都千代田区に本社を構える2005年に設立された大手のM&A仲介会社です。有価証券報告書によると平均年収は約2478万円で、企業別年収ランキング1位となっています。M&Aキャピタルパートナーズには、投資銀行や大手証券会社で働いてきた、実績のある人達が多く在籍しています。M&A仲介業務を得意とした会社で、業務内容のレベルが高く実績のある人材を主に採用しているからです。金融業界で営業経験のある人など、即戦力になる人でなければ採用されるのが難しいため、平均年収も高くなっているのでしょう。

企業別年収ランキング2位:キーエンス

有価証券報告書を見てみると、キーエンスの平均年収は約2110万円と、かなり高水準です。キーエンスは1974年に設立された日本の企業で、各種センサーや測定器、制御・計測機器など様々な機械装置の開発・販売を行っています。この会社の特徴は徹底的にコスト削減を行っていることです。自社で工場を持たず外注生産する、無駄な広告費を排除するなど最小限のコストで事業を運営しています。こういったコスト削減の努力によって利益を伸ばし、給与水準の高さを実現しているのでしょう。

企業別年収ランキング3位:GCA株式会社

GCA株式会社は、2004年に設立されたM&Aファイナンシャルアドバイザリーなどの事業を行う会社です。平均年収は、有価証券報告書によると約2063万円となっています。この会社の特徴は、完全独立系のM&A専業アドバイザリーファームということです。目先の成功報酬にこだわるのではなく、将来企業がどのように成長していくのかを見極めた上で、最適な助言をクライアントへ行っています。また日本だけでなく海外にも多数の拠点を置き、積極的にグローバル展開しているのもこの会社の強みでしょう。

企業別年収ランキング4位:ヒューリック

ヒューリックの平均年収は、有価証券報告書によると約1636万円です。ヒューリックは1957年に設立された会社で、不動産の売買や賃貸、仲介業務などを行っています。日本橋興業株式会社として設立された会社ですが、創業50週年の節目に社名をヒューリック株式会社に変更し新たな事業の推進をはかってきました。お客様の満足を重視する、常に新たな視点で業務に取り組む、社員一人ひとりがプロフェッショナルとして質の高い価値提供に努めるなどの基本姿勢を持ち、不動産賃貸事業を中心に事業を行っている会社です。

企業別年収ランキング5位:TBSホールディングス

TBSホールディングスは、番組制作や放送関連技術・美術提供などを行う放送関連事業、ビデオソフト等の企画・販売や通信販売などを行う映像・文化事業など、様々な事業を展開している会社です。1951年創業以来、中核となるTBSテレビで数々のヒット番組を生み出し事業を拡大してきました。そんなTBSホールディングスの平均年収は、有価証券報告書によると約1586万円です。

【職種別】年収ランキング

【職種別】年収ランキング

次に、職種別の年収ランキングを見てみましょう。ただし、高い年収を得られる職業はなるまでが大変だったり、仕事が忙しかったりするなどの注意点も理解しておきましょう。

職種別年収ランキング1位:航空機操縦士

職業別年収ランキング1位は航空機操縦士です。賃金構造基本統計調査の所定内給与額によると、平均月収は約147万円とかなり高水準です。これを平均年収にすると約1765万円になります。航空会社が増えパイロットの需要が増えている、学校の採用枠が少ない、責任が重い仕事などの理由で、他の職種に比べて高水準の平均年収になっているのです。しかし、働く会社によって年収は大きく変わります。平均年収が高い職種ですが、より高水準の給与を求めるなら求人選びを慎重に行わなければなりません

職種別年収ランキング2位:医師

医師の年収が高い職業の1つです。賃金構造基本統計調査の所定内給与額を見ると、平均月収は78万円なのでこれから計算すると、平均年収は約936万円にもなります。医師になるためには国家資格を取得しなければなりません。難易度が高い医学部の入学試験を突破し6年間学んだ後、国家試験を受験し資格を取得する必要があるのです。さらにその後病院で2年間研修医として働くことで、やっと一人前の医師になれるのです。働くまでに長い年月がかかり、人の命を預かる責任の重い仕事であるため、平均年収が高くなっています。

職種別年収ランキング3位:大学教授

賃金構造基本統計調査の所定内給与額のデータによると、大学教授の平均月収は約65万円です。年収にすると約780万円と他の職種に比べても高い給与水準となっています。大学教授になるために特別な資格は必要ありませんが、基本的には博士号を取得していなければなりません。大学を卒業するだけでは学士しか取得できないため、大学院前期課程に入学し修士の学位を取得、さらに大学院後期課程に進んで研究を重ね博士論文に合格する必要があります。このように博士号を取得するだけでもかなりの年月、高度な専門知識が必要になるのです。さらに指導力も問われる難しい仕事ということで、職業別年収ランキングで上位に入るほどの平均年収になっています。

職種別年収ランキング4位:歯科医師

職業別年収ランキング4位に入っているのが歯科医師です。賃金構造基本統計調査の所定内給与額では、平均月収は約46万円、年収計算すると約768万円の平均年収となっています。歯科医師は歯の治療や診断、傷病の予防などを歯学に基づいて行う医療従事者ですが、他の医師と同じように国家資格を取得しなければなることはできません。大学の医学部、歯科大学に6年間通い、歯科医師国家試験を受け資格を取得した後、研修施設に指定されている医療機関で1年以上臨床研修を行うことが義務付けられています。

職種別年収ランキング5位:大学准教授

賃金構造基本統計調査の所定内給与額によると、大学準教授の平均月収は約54万円、平均年収は約648万円です。准教授はその名の通り教授に準ずるもので、教授の下の階級にあたります。そのため、大学教授よりは平均月収、平均年収ともに少なくなっています。学生への講義や研究を大学で行うことが、准教授の主な仕事です。大学教授と同じように学士と博士号を取得し、ポストドクターとして経験を積み、助教から講師、准教授へとステップアップしていきます。大学によって年収は変わりますが、職位を上げ教授になることで年収をアップさせることが可能です。

※2022/3~2023/3の当社相談参加者へのアンケートで『満足』『どちらかといえば満足』を選んだ方の割合

職種別年収ランキング6位:弁護士

賃金構造基本統計調査の所定内給与額のデータでは、弁護士の平均月収は約53万円です。平均年収は約636万円で職業別年収ランキング6位に入っています。弁護士は借金問題や離婚問題など、法律に関する様々な問題を解決する法律の専門家です。弁護士事務所に所属して業務を行う人も多いですが、会社員として企業に属している弁護士や、国や地方公共団体に属し職員として働く弁護士もいます。働き方は様々あり、どのような形態で働くかによっても年収は上下します。弁護士になるためには国家資格を取得しなければなりません。

職種別年収ランキング7位:公認会計士

公認会計士の月収を賃金構造基本統計調査の所定内給与額で見てみると、平均月収は約49万円で平均年収にすると約588万円です。会計の専門家である公認会計士は、企業の会計や税務、コンサルティングなどの仕事を行っています。公認会計士の試験を受けるための資格は特にありません。学歴や国籍、年齢を問わず誰でも受験できます。また、司法試験や税理士試験に合格している、会計専門職大学院を修了しているなど特定の条件を満たすと、試験の一部科目の免除が認められています。

職業の年収ランキング8位:大学講師

賃金構造基本統計調査の所定内給与額のデータによると、大学講師の平均月収は約47万円です。月収で計算すると平均年収は約564万円となります。大学講師には常勤と非常勤の2種類ありますが、これは常勤講師のデータです。学校教育法では教授、准教授、講師、助教、助手の5つの肩書が定義されており、講師は上から3番目の地位にあたります。基本的には地位が上がれば上がるほど平均年収が高くなるため、教授や准教授よりも若干低い平均年収となっています。

職種別年収ランキング9位:記者

記者は新聞や雑誌などで、記事の執筆を行う仕事です。記事を書くためには入念な取材が必要になります。ただ文章を書くだけではなく、取材する能力も求められます。雑誌や放送など働く報道機関によって取り扱うジャンルは変わるため、自分のスキルを活かせるような就職先を見つけることが大切です。賃金構造基本統計調査の所定内給与額のデータでは、平均月収が約45万円、平均年収が約540万円となっています。

職業の年収ランキング10位:一級建築士

一級建築士は、家屋や学校、病院など様々な建物の設計を行う仕事です。設計したデザイン通りに工事が進んでいるかチェックする工事管理業務も、一級建築士の重要な仕事になります。賃金構造基本統計調査の所定内給与額を見ると、平均月収は約41万円、平均年収は約492万円です。一級建築士以外にも、二級建築士や木造建築士など様々な種類があります。その中でも一級建築士は扱える建物に制限がない、ランクの高い資格です。国家資格の取得が必要ということもあり、他の建築士に比べると平均年収は高くなっています。

【都道府県別】年収ランキング

【都道府県別】年収ランキング

最後に、都道府県別の年収ランキングをご紹介します。ランキング上位の都道府県に住んでいるからといって高い年収を得られるというわけではありませんが、求人数や最低賃金などによる違いは出てくるでしょう。

都道府県別年収ランキング1位:東京都

都道府県別年収ランキングの第1位は東京都です。キャリコネの情報によると、東京都の平均年収は474万円で全国でもトップクラスの数字となっています。東京都は国内大手企業の本社、外資系の企業などが多く所在するので、給与水準が高い求人が多く見られます。また、最低賃金の高さや物価指数の高さも、平均年収を上げている要因です。給与面を重視して就活するなら、最適なエリアと言えるでしょう。

都道府県別年収ランキング2位:神奈川県

キャリコネのデータで、都道府県別ランキング2位になったのは神奈川県です。平均年収442万円と十分な数字で、最低賃金の高さ、物価指数の高さも東京都とほぼ同水準となっています。日本でもトップクラスの大手企業や、世界各国に関連会社を持つ企業が所在するエリアで、求人の数はかなりのものです。中には平均年収を上回るような求人も見られます。

都道府県別年収ランキング3位:大阪府

キャリコネによると、大阪府の平均年収は438万円です。ランキング2位の神奈川県と比べても、数万円程度の差しかありません。大和ハウスや日本生命、伊藤忠商事など日本トップクラスの企業の本社が多くあります。企業別年収ランキングで上位にランクインしている、キーエンスの本社があるのも大阪府です。西日本経済の中心となるエリアということで給与水準が高く、都道府県別年収ランキング3位となりました。

都道府県別年収ランキング4位:愛知県

名工建設やトヨタ自動車など、日本の有名企業が所在する愛知県が、都道府県別ランキング4位となりました。キャリコネのデータでは平均年収が428万円と、大阪府や神奈川県と比べても劣らない数字です。業種によって平均年収は大きく変わりますが、特に製造業の平均年収が高くなっています。自動車産業が盛んな愛知県で高収入を目指すなら、製造業の求人を中心にチェックしてみるとよいでしょう。

都道府県別年収ランキング5位:静岡県

都道府県別ランキング5位となった静岡県の平均年収は413万円です。採石業や建設業、繊維業など様々な業種の求人が多く見られるエリアですが、他のエリアと同様に業種によって平均年収は大きな差があります。繊維業の平均年収はあまり高くありませんが、銀行業の年収は高い傾向にあります。静岡県には静岡銀行やスルガ銀行など、全国でも有名な地方銀行が多数あるため、銀行業の給与水準が高くなっているのです。

※今回ご紹介したすべてのランキングは、2019年10月時点の情報を元にしたものです。

年収ランキングを自身の就職活動に役立てよう

年収は企業や職種、エリアによって大きく変わります。どんなに平均年収が高いエリアでも、業種によっては平均年収以下の求人もあるので注意が必要です。自分がどの程度の年収を希望するかを明確にし、それを考慮して就職活動しなければなりません。平均年収が低いエリアで就活しても、希望年収を満たす求人がなかなか見つからない場合もあります。給与水準の高い求人を探しているなら、まずは平均年収の高いエリアを見つけることから始めましょう。今回紹介した年収ランキングを、自身の就職活動に役立ててみてください。

※2022/3~2023/3の当社相談参加者へのアンケートで『満足』『どちらかといえば満足』を選んだ方の割合

就職カレッジのココがすごい!


こんな人におすすめ!

  • 自分に合った仕事や場所を見つけたい
  • ワークライフバランスを重視したい
  • 会社に属する安定ではなく、能力/スキルの獲得による安定を手にしたい

CTAボタン

ABOUT US
佐藤 裕康
株式会社ジェイック 採用メディア「Future Finder」事業部長|ジェイックに新卒入社後、マーケティング業務に従事。その後、新規事業であるダイレクトリクルーティング事業の立ち上げを経験、事業責任者へ|資格:CFW(「7つの習慣」社内インストラクター資格)