業種とは?職種との違いや分類を知って就活に役立てよう!

「業種という言葉は聞くが、意味がよく理解できていない」「職種や業界との違いがわからない」という就活生もいるのではないでしょうか。就活をするうえでよく見聞きする言葉となるため、正しく理解しておきましょう。この記事では、業種の分類や、職種や業界、業態との違い、自分に合った仕事を見つけるための方法についてご紹介します。

業種とは

業種、業界、職種、業態のそれぞれの違いと、業種の分類方法について知りましょう。

業種の意味を知る必要があるのはなぜか

就職活動の際によく目にするのが「業種」「職種」「業界」などのよく似た言葉ではないでしょうか。違うニュアンスは感じるものの、文字だけを見てそれぞれの意味をわかった気になってしまうことも多く、はっきりと違いを答えられる人は多くないでしょう。

これらの似た漢字で作られた熟語に含まれる意味はそれぞれ異なり、就職活動においては、エントリーシートを書く段階から登場することもしばしばです。そのため、意味を確実に知っておく必要があります。

業種・業界・職種・業態の意味

業種、業界、職種、業態のそれぞれの意味や分類方法についてご紹介します。

業種

「業種」とは事業や営業の種類のことを指し、企業が営む「事業の分野」を意味します。

よりくわしく定義すると、総務庁統計局が定めている日本標準産業分類の「産業」という項目に準拠するもので、証券コード協議会が分類したものが一般的です。「製造業」「不動産業」「建築業」など、大きく10の分類に分けられています。

業種とは企業がかかわっている分野そのものを指し、ざっくりと大きく分類する際に用います。こうした分類に沿って業種を見ていくと、まだまだ就活生の中で有名ではない分野も多く存在することに気付くでしょう。

どういった分野の企業があり、どのように相互に関わっているのかを学ぶことで、より広い視点で就職活動を捉えられるでしょう。

業界

業種と業界はよく混同される言葉ですが、言葉が異なると意味も異なります。ささいな違いだと思う人もいるかもしれませんが、就職活動において面接などの質問に含まれることの多い言葉であるため、この機会にしっかり意味を把握しておいた方がよいでしょう。

業界の定義

「大辞林第三版」によると、業界とは「業種や取り扱い商品を同じくする仲間」のことです。

業界の定義において業種が出てくるため、さらに混乱しかねないのですが、要するに同じ仕事をしている人や企業のまとまりを指します。そもそも、業界の分類については明確な基準がありません。一般的に、就職活動における業界とは、業種を取り扱う企業やサービスによって分類したものを指します。

大辞林における定義からも、業界は業種をベースとして定義されていることがわかります。就職活動における業種は「事業の分野」を指していましたが、業界は企業を「産業や商業」で分類したものです。

業界によって取り扱う商品やサービスはさまざまで、大きく分けると「メーカー」「小売」「商社」「サービス」「金融」「ソフトウェア・通信」「マスコミ」「官公庁・公社・団体」の8つに分けられます。

業種と業界の違い

企業を分類する際、業種、業界、どちらの定義においても分類が可能です。たとえば銀行の場合、業界は「銀行」ですが業種は「金融業」です。

自動車メーカーの場合、業界は「自動車」で業種は「製造業」となります。自動車販売の場合、取扱商品は自動車であっても、業界は「小売」となり業種も「小売」です。

業界は商品や製品、サービスが何かという点から分類され、業種は産業を細分化した分類であることが分かるでしょう。

職種

職種とは、字の通り職業や職務の種類を指します。「業種」や「業界」が企業の枠組みを指すのに対して職種は企業の中での役割を意味し、仕事の内容によってわけられます。

具体的には「営業職」「経理職」「コンサルタント職」「開発職」などが挙げられるでしょう。営業部、経理部、開発部など、職種がそのまま部署名となっていることも珍しくありません。

具体的な仕事内容まで調べよう

実際に入社してから自分が取り組む仕事に直結しているため、どんな職種があるのか具体的にチェックすることは就職活動において欠かせないポイントです。たとえば、職種が営業と記されていても、テレアポで新規開拓を行う法人営業もあれば既存顧客を回って自社サービスを提供するルート営業もあるなど、その仕事内容は多岐にわたります。

コーポレートサイトや企業説明会など、企業からの正しい情報を得て調べることが大切です。

備考:一般職と総合職の違い

就活をするなかで「一般職」「総合職」という言葉に触れることも多いでしょう。職種を選ぶには、この2つの言葉の意味を把握しておかなければなりません。

「一般職」は主に事務など日常的な業務のみを行うもので、「総合職」は新人研修後に営業職や人事職など、どこかの職種に配属になることを意味します。一般職では転勤はほとんどなく、総合職は転勤の可能性があるという区別がある企業も少なくありません。

職種別の採用を実施する企業も増えつつあり、働き方の多様化が見られます。どのような職種がありどんな働き方が可能か調べることで、より就職後のイメージがしやすくなるでしょう。

業態

業態とは、営業形態の違いを基準にした分類のことです。具体的に、商品をどのように売るのかという違いによってわけられます。同じ種類の商品やサービスを提供していても、企業によってビジネスのやり方はさまざまです。このビジネスのやり方が、業態を意味します。

商品を販売する業種である「卸売・小売業」では、同じ商品を販売していても「スーパー」「コンビニエンスストア」「オンラインショップ」「ディスカウントストア」など、その営業方法、販売方法は異なります。同じ商品を扱っていても、業態が異なることは珍しくありません。

これまではオンラインショップでしか手に入らなかった商品がコンビニでも販売されるようになるなど、消費者のニーズに合わせて営業形態を発展させる、業態中心のものにシフトする動きも見られます。

業種の分類の方法

業種の分類は、職種と同様に法律によって制定されているわけではないため、厳密に定められた分類方法があるわけではありません。

国が定めたものとしては、総務省の「日本標準産業分類」や経産省の「業種分類表」などで分類されています。総務省の「日本標準産業分類」は、証券コード協議会が定める証券コードの基準となっているため、一般的に総務省の分類が使用されることが多いでしょう。

日本標準産業分類における業種

日本標準産業分類の大分類では「製造業」「医療、福祉」「運輸業、郵便業」など、18種類に大別されています。さらにそこから中分類、小分類に分かれており、「宿泊業、飲食サービス業」における小分類では「すし店」「そば・うどん店」「喫茶店」など、非常に細分化されていることが分かるでしょう。

大分類にはアルファベットが振られており、中分類、小分類に関しては数字が振られています。

証券コード協議会における業種

証券コード協議会では10の大分類に分けられ、さらに33の中分類があります。10の大分類は「製造業」「電気・ガス業」「運輸・情報通信業」「商業」「金融・保険業」「不動産業」「サービス業」「水産・農林業」「鉱業」「建築業」です。

ここからさらに製造業であれば「食料品」「鉄鋼」「精密機器」のように中分類に分けられます。「業種」と言う場合は、この中分類を指すこともあります。

業種の知識を就活に活かすための方法

業種の知識を就活に活用するための方法や、業種を知ったうえで仕事選びをする際におすすめの方法をご紹介します。

業種だけを重視しない

就職活動において、どんな企業が自分に合っているかやどんな仕事をしたいかなど、自分の希望する仕事を見つけるためにも、業界や業種を知ることは欠かせない要素です。

気になる企業の業界つながりで見つけた、それまでまったく名も知らなかった企業に運命を感じることもあるでしょう。業界や業種を知ることで、より大きな視点から社会を見ることができ、世の中の仕組みも分かるようになります。

就職活動を通して、業界や業種を知れば知るほど社会の仕組みに関心が持てるようになるでしょう。

しかし、実際に入社してから関係するのは「職種」であることがほとんどである点には注意が必要です。たとえ自分が望んでいた業種に就職できたとしても、実際に自分が関わりたい分野や仕事のイメージとかけ離れた職種に配属されると、働き方も変わってきます。

そのため、就職活動の段階で自分がどのように働きたいのか具体的なイメージを持ち、職種にもフォーカスして考えることが大事です。

業種と職種を組み合わせて考えるのがおすすめ

就職活動に取り組む際には業種か職種どちらかに偏るのではなく、両方をしっかり考慮して決めることが重要です。

そのためには、どんな業種や職種があるのかを知り、知識を深める必要があるでしょう。営業職と一口に言っても法人営業かルート営業かによって異なるように、その仕事内容は業種によるところが大きく、業種と職種は互いに関係し合っています。

また、たとえ同じ業種、職種であっても企業によって仕事内容は異なるでしょう。そのため、実際に働く人に質問できる企業説明会やOB・OG訪問を活用して生の声を聞き、実際に働くことを想定してイメージすることが大切です。

自分に合う仕事を見つけるためにすべきこと

具体的にどのように自分の希望の仕事を見つければ良いのか、自分の理想を見つけるために必要なことをご紹介します。

業種研究

業種研究は、各業界の仕組みや組織構造、現状、将来性を調べたうえで、自分のやりたいこととマッチする業種を見つけるのが目的です。

自己分析と合わせ、就職活動の初期段階で行うとスムーズでしょう。業種によって利益率や経常利益などの数字も異なれば、勤続年数や平均年齢などの働く環境も異なる場合があるため、自分が求める環境や条件を選ぶことが大切です。どうしてその業種を志望するのか、掘り下げながら進めていきましょう。

情報収集のやり方としては、関連団体のWebサイトはもちろん、新聞やニュース、市販の業界本なども役立ちます。どんな事業をおこなっているのか調べ、自分がそこでどういうことをしたいのかをイメージしましょう。

ひとつの企業に絞るのではなく、同業種の企業も複数調べます。業種が同じであっても、力を入れている分野や規模、さらには社風や企業理念など異なる部分も多いでしょう。こうした違いを把握することも、業種研究では重要です。

職種研究

職種は自分の実際に働くイメージと直結する部分のため、しっかりリサーチしましょう。職種によって担う仕事内容も異なります。どういった仕事内容なのかを知り、自分に合う職種を見つけることが職種研究における目的です。

職種ごとに求められるスキルや資格が異なるため、自分の現状と照らし合わせて、どんな職種で働きたいのかというイメージを持ち合わせるようにしましょう。

就職してからイメージしていた仕事と実際の仕事内容が違っていたということのないよう、どのような仕事をしたいか、どんな風に成長していきたいかを思い描くことは大切なポイントです。

企業研究

企業理念や社員として求める人物像などを確認し、自分が求める希望条件や理想の環境に合うのかどうかリサーチして比較検討します。

同じ職種でも企業によって担当業務や雰囲気が異なることもあるため、調査・研究しておきましょう。就職活動において、どの研究でも視野を広く持つことが重要ですが、企業研究に関しては競合他社や関連する業種まで範囲を広げて比較することが大切です。

OB・OGに直接話を聞くことは、その企業で働く具体的なイメージが持てるため、機会があるのであればぜひ活用しましょう。

業種だけにとらわれず幅広い視野で就活をしよう

就職活動では、業種だけにとらわれず幅広い視点を持ち、自分が働く姿を想像することが重要です。業種や職種、業界など、どれか1つでも気になるものがあれば、同じグループから気になる企業を探すと効率的です。

正確な情報をたくさん集めることで知識が増え、比較検討することも可能になります。さまざまな角度から自分が働くイメージを具体的に固めることで、よりスムーズに就職活動が進められるでしょう。

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