就活で資格があると就職しやすい？企業が採用したい資格とは

就活では資格があると就職しやすいのでしょうか。この記事では、企業が採用したいと考える就活生が持っている資格や、企業が資格をどのように見ているのかについてご紹介します。おすすめの資格や面接中の伝え方や注意点についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

就活で資格があると就職しやすい？-企業が資格をどのように見るのか-

就活で資格があると就職しやすいのでしょうか。ここでは、企業が資格をどのように見ているのか。企業が資格を重視しない理由についても紹介します。

企業は「資格」をどう見てるのか

「資格を持っていると就職に有利」という話を耳にしたことがある人は多いでしょう。しかし、「就職白書2018年」によると、採用の際に取得資格を重視すると答えた企業の割合はわずか8.3％でした。一方、もっとも重視する項目は「人柄」で、その割合は92.1％にも及びます。これは、企業が学生の所有資格に興味を持つ割合は人柄に興味を持つ割合の10分の１以下しかないことを意味します。つまり、ほとんどの企業は、資格を持っているかどうかは学生が考えている以上に重視していないのです。

企業が「資格」を重視しない理由

資格を取得していれば、その分野の知識や技術があることの証明となります。それでは、なぜ企業は学生の所有資格を重視しないのでしょうか。これには、日本独自の採用システムが関係しています。日本では、学生が在学中に就職活動を行って内定を確保しておき、卒業したらそのまま入社することが一般的です。これは世界的にみてかなり独特のシステムといえます。たとえば、アメリカでスムーズに採用されるためには、インターンシップで実務経験を積み優秀と認められることが必要です。

日本では、就職選考をしている時点では相手は学生で、普通は実務経験がありません。企業は新卒の社員を採用して研修やOJT（実務を通して行う従業員教育のこと）などを行い、自社の戦力となるように育てます。企業が新卒者に求めているのは「現在の実務能力やスキル」ではなく、「今後活躍するポテンシャルがあるか」「今後自社で働き続けるやる気、熱意があるか」なのです。ポテンシャルを見込んでたくさんの新卒者を採用して教育し、即戦力が必要なときは所有資格や経歴、実務経験などで判断して中途採用で補うのが企業の基本スタンスとなります。そのため、新卒が資格を持っているかどうかはほとんど問われないのです。

就活で資格があると有利になるのは-おすすめの資格を紹介-

学生時代にどんな資格を取得しても就職活動において無意味で役に立たないかというと、そんなことはありません。なぜなら、資格を取得することで、「自発的に行動し、合格まで努力できて忍耐力がある人間」ということを企業に伝えられるからです。難易度が高く取得が難しい資格ほど、取得しておくと良いアピールになるでしょう。さらに、取得した資格が志望業界に関連するものであれば、業界への関心の高さや熱意も伝わります。先述のとおり、多くの企業が新卒採用の際に「人柄」「企業に対する熱意」を重視しているので、うまく絡めてアピールすると良いでしょう。

また、所有していると就活で有利になりやすい資格もいくつか存在します。

1.TOEIC・TOFEL

グローバル化が進み、多くの企業が国際競争力を高める必要性に迫られています。海外事業を展開している、もしくは予定している企業も多いです。そのため、英語が流暢に話せる人材は評価されやすい傾向にあります。そこで、英語力を証明できる資格を取得しておくと採用選考において有利になる可能性が高いです。英語関連の資格は非常にたくさんありますが、どれでも良いわけでありません。なぜなら、採用担当者が知らないようなマイナーな資格では、英語力をアピールできないからです。

就職の選考では、TOEICのスコアが英語力を測る指標としてよく使われています。TOEICは英語によるコミュニケーション能力のレベルを測るためのテストで、アメリカの非営利団体ETSによって開発されました。150カ国で実施されていて、世界に通用する英語力がどの程度あるかを測るのに適しているとされています。BridgeやLR(Listening & Reading）、SW（speaking & Writing)など複数の種類があるものの、TOEICというと通常はLRを意味します。そのため、就活でアピールしたいのであればLRを受験しましょう。

テストの結果は合否ではなく5点刻みのスコアで表示されます。最高点は990点で、高いほど英語力があることを示せるのです。業界や企業によって異なるものの、一般に有利になるとされるスコアは730点以上です。英語を頻繁に使用する部署や商社などを志望する場合は800点以上あることが望ましいでしょう。反対に、スコアが600点にも満たない場合は「英語力が低い」と判断されて逆効果になるため、アピールしないほうが賢明です。

TOEIC以外で知名度の高い英語関連資格には、TOFELや英検があります。TOFELは主にアメリカの大学に入学を希望する人の英語力を測るためのテストです。iBT、ITP、PBTなどの種類があり、通常はTOFELというとiBTを指します。試験では英語の4技能（読む、書く、聞く、話す）すべてが問われ、満点は120点です。TOEFL iBTが100点あればTOEIC880点に相当し、62～63点で600点相当とされます。ただし、両者は目的が異なる試験のため、正確な点数の換算は困難です。あくまで目安の数値と考えましょう。

英検は国内において高い知名度を誇る英語検定試験です。１～5級、準1、準2級とあり、一次試験（筆記、リスニング）合格後に二次試験（スピーキング）を受ける必要があります。一般に、英検1級でTOEIC950点、準1級で710点前後のレベルとされます。ただし、これも単純換算は難しく、あくまで目安の点数です。なお、就活においてほとんどの企業が判断の指標とするのはTOEICのスコアです。これから就活の準備のために受けるというのであれば、英検やTOFELよりもTOEICのほうが良いでしょう。

2.日商簿記検定

簿記とは、簡単にいうと「企業が売買や財産の記録を帳簿につけ、財務諸表を作成するのに必要な知識や技術」です。簿記の知識があれば財務諸表を読み取ることができ、勤める会社の経営状態や財務状況を正確に理解できるようになります。簿記は経理や財務関連の業務で特に役立ちますが、ビジネスパーソンであれば職種に関係なく習得しておきたい技能です。取得者は、事務職だけでなく営業や理系の職種も含め、業界・職種を問わず評価される傾向にあります。

簿記検定は、主催する団体によって複数の種類がありますが、就活生が取得するなら日商簿記検定にしましょう。これは、簿記検定のなかでもっともよく知られ、企業の評価対象となるのは日商簿記であることが一般的だからです。日商簿記検定は1～3級まであり、志望職種によっては3級は取れて当たり前とされることがあります。就活で有利になりたいなら、2級以上を目指すことが望ましいでしょう。3級は簡単な財務処理や青色申告の書類が作成できるなど基本的な商業簿記レベル、2級は高度な商業簿記、工業簿記が理解でき財務諸表から経営状態が理解できるレベルです。1級は難易度が高く、取得できれば公認会計士や税理士の道も開けます。

3.ITパスポート

ITパスポートは、国家資格である「情報処理技術者試験」の1つです。情報処理技術者試験はいくつもの種類があり、ITパスポートはエントリーレベルに該当します。試験ではパソコンの仕組みやセキュリティ、ネットワークやデータベースといったIT技術から知的財産権や個人情報保護法といった法務まで幅広く出題されます。取得しておくと、IT関係の基礎知識を身に付けている証となるでしょう。業界や企業を問わず基本的にどこでもITの知識は必須なため、パソコンスキルが高いと重宝されて就職にも評価されるでしょう。

パソコン関係の資格として有名なものにはほかにMOSがあります。これはマイクロソフト社が主催する資格で、ワードやエクセル、パワーポイントといったソフトを高度なレベルで操作できると証明するものです。パソコン関係の資格といっても、ITパスポートとMOSでは内容が大きく異なります。MOSは、マイクロソフト社のソフトの操作レベルを証明するものです。ITパスポートはソフトの操作といった限定された技能を測るものではなく、経営戦略やIT管理、IT技術などに関する基礎知識があることを示す資格です。ITパスポートを取得しておくとITに関するより複雑な操作や作業が行えるため、企業から高評価を得やすいでしょう。

4.秘書検定

秘書検定とは、社会人なら誰でも知っておくべき基本的なビジネスマナーについて問う検定試験です。そのほかに、電話対応や敬語の使い方、ビジネス文書作成や事務用品名に関する知識なども出題されます。1～3級と準1級があり、準1級以上は筆記試験のほかに面接試験にも合格することが必要です。ビジネスの現場ではコミュニケーション能力があることが重要視されます。準1級以上を取得していると面接試験にも合格するだけのマナーや知識を身に付けている証明となり、就職活動でも評価が上がりやすくなります。

また、秘書検定を取得するために学んだ内容は実際に仕事をする際にそのまま活かせます。たとえば、準1級の試験では「説得の仕方について」「伝言メモの書き方」などが、1級では「急ぎではない仕事の指示の受け方」や「あいさつ状に適切な言葉」などが出題されます。こういった問題を解いておくと実務に役立つでしょう。

5.宅建

不動産業界を目指すなら、宅地建物取引士（宅建）を取得すると良いでしょう。宅地建物取引士は不動産の売買や賃貸借を行う際に、公正な取引ができるように取り計らうのが仕事です。重要事項説明書の説明を行ったり契約書に署名捺印したりすることは、宅地建物取引士にしかできません。不動産会社の事務所は、規模に応じて一定の人数の宅建所有者を配置することが義務付けられています。そのため、宅建資格があると重宝されるのです。資格がないまま不動産会社に就職すると、取得するように求められることもよくあります。

なお、宅建の資格に合格するためには建造物に関する法律や知識も必要となります。そのため、不動産業界だけでなく法律関係や土木関係の仕事で役立つケースも多いです。ほかの資格と比べると活用できる範囲は限定されるものの、評価されやすいことは確かなので、取得するのがおすすめです。

就活で資格を役立てる方法とは-就職におけるポイントと注意点-

最後に就活で資格を役立てる方法について紹介します。就職におけるポイントと注意点を抑えておくことで就職が断然有利になります。ここでは、資格をどのように企業への就職に役立てるのか。その時の注意点について紹介します。

資格を就活に役立てるポイント

資格を取得したらそれで満足するのではなく、就活の際に武器としてアピールしましょう。ここでは、就活において取得した資格をどうアピールすべきかを紹介します。基本的に、履歴書の資格欄を有効活用するのが望ましいです。自己PRの材料として使うこともできますが、印象に残りづらいためあまり良い方法ではありません。なぜなら、ほとんどの企業は資格を所有しているかどうかにあまり関心がないうえに、同じようなアピールをする学生が多いからです。そこで、自己PRはフレッシュなやる気や熱意など新卒ならではの魅力を提示し、資格欄を使って別の観点から自分らしさをアピールすると良いでしょう。

資格欄に記入しておくと、面接官の目にとまり深堀してもらえる可能性があります。資格を取得した過程をアピールすると良いでしょう。スキルがあることを示せるだけでなく、物事に取り組む姿勢や過去の経験も述べられ、自分らしさをより深く伝えやすくなります。特に、何かに真面目に取り組んだ姿勢やプロセスは仕事の取り組み方として評価されます。採用されてから実際に働く姿を具体的にイメージしてもらいやすくなるでしょう。

資格をアピールする際の注意点

資格はただ持っているだけで有利になるものではありません。ここでは、資格を取得する際に注意すべきポイントを紹介します。まず、志望する業界や職種に関連する資格を目指すことが大切です。先に述べたように、新卒採用ではポテンシャルが重要視されます。能力やスキルだけではなく、成長力や意欲、熱意も含めて評価の対象です。特に目的意識もないまま資格をとっても、評価の対象とはなりません。そこで、目的を明確にして資格を選び、取得を目指すことが大切です。

企業で活かせるものであることが重要なので、取得した資格をどう仕事に役立てられるかも考えておきましょう。資格を活かす方法を具体的に提示できれば、仕事での再現性の高さや仕事で活躍する姿をアピールでき、高評価につながりやすくなります。

資格は就活における自分の強みの一つ

就職活動において資格取得は必須ではありません。取得しても大きな加点要素とはなりにくいでしょう。しかし、逆にいえば取得してマイナスになることもありません。就活で有利になることを目指して資格を取得するなら、しっかり目的意識を持って取り組むことが大切です。資格取得について効果的に企業にアピールできれば、就活の大きな武器となります。興味を持ったのであれば、ぜひ資格の勉強に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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