
「このままフリーターを続けていて、老後は本当に大丈夫だろうか?」と、将来に対して漠然とした不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
フリーターは正社員と比べて収入が安定しにくいため、老後に必要なお金をしっかり準備できるか心配になるのも無理はありません。
ここでは、フリーターのまま老後を迎えた場合の年金受給額や、老後に必要な貯金額の目安を紹介します。フリーターから正社員に就職する方法やコツについても触れているので、将来のキャリアを考えるうえでの参考にしてみてください。
この記事の目次
フリーターのまま老後を迎えるとどうなる?
フリーターという働き方は、老後の生活スタイルに大きな影響を及ぼすこともあります。
ここでは、フリーターのまま老後を迎えた場合、どんなことが起きるのかを4つの視点から紹介します。老後の暮らしをよりよくするために、今からどうすべきか考えておきましょう。
1.貯金がなくなる場合がある
フリーターのまま老後を迎えると、貯金がなくなる場合があります。
以下の表は、学歴別に正社員とフリーターを含む非正社員の生涯賃金の差を示したものです。
◆正社員の生涯賃金の違い
| 最終学歴 | 男性(正社員)の生涯賃金 | 女性(正社員)の生涯賃金 |
|---|---|---|
| 大卒 | 2億5,150万円 | 2億190万円 |
| 高卒 | 2億880万円 | 1億5,440万円 |
◆フリーターを含む非正社員の生涯賃金の違い
| 最終学歴 | 男性(非正社員)の生涯賃金 | 女性(非社員)の生涯賃金 |
|---|---|---|
| 大卒 | 1億4,750万円 | 1億2,050万円 |
| 高卒 | 1億2,950万円 | 1億810万円 |
参考:労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2024」
大卒フリーターの場合でも、正社員と比べて生涯収入が1億円以上少なくなるため、生活水準を落とさなければならない場面もあることでしょう。
2.年金が少ないと感じる場合がある
フリーターのまま老後を迎えると、年金が少ないと感じる場合があります。
例えば、20〜59歳までフリーターだった場合、国民年金だけか厚生年金にも加入していたかで、年金額に大きな差が出ます。
以下は、65歳から受け取れる年金の見込み額です。
| 年金の種類 | 年金見込み受給額(年間) | 月あたりの受給額(目安) |
|---|---|---|
| 国民年金のみ | 82万円 | 約6.8万円 |
| 厚生年金あり | 122万円 | 約10.2万円 |
なお、上記の年金見込み受給額は、厚生労働省の「公的年金シミュレーター」を使用して試算したものです。
国民年金のみ支払っていた場合、1か月あたりの受給額は約6.8万円となり、生活費としては心もとない金額です。家賃や食費、医療費などをまかなうには不十分と感じる人も多いでしょう。
3.老後も今までと同じように働く必要がある
フリーターとして暮らし続けた場合、老後も今までと同じように働く必要があります。
年を重ねても、生活費や医療費といった出費は避けられません。ただ、フリーターは退職金やボーナスが支給されないことが多く、老後に向けた蓄えを準備しにくいです。十分な備えがないと、収入を得るために老後も働き続けなければなりません。
しかし、年齢が上がるにつれて無理がきかなくなり、これまで通り働くのは次第に厳しくなるでしょう。
4.新しい仕事が決まりづらくなる
フリーターのまま老後を迎えると、新しい仕事が決まりづらくなるでしょう。
年齢を重ねるにつれて応募できる求人の数自体が減り、特に未経験歓迎や単純作業といわれる仕事でも、仕事のスピードや体力面などで若手と比較される傾向にあります。
また、体力が必要とされる仕事では、どうしても若い人のほうが優先されがちです。実際に、飲食業や工場のライン作業、清掃など、一見シニアでも応募しやすそうな職種であっても、採用を見送られるケースは少なくありません。
フリーターが老後に必要な貯金額は?
ここでは、フリーターが老後に備えて、どれくらいの貯金が必要になるのかを見ていきます。
なお、試算は「65歳で仕事を引退し、90歳まで生活」という前提で行っており、総務省の家計調査のデータをもとに、月々の生活費を算出しています。
また、老後にかかる毎月の生活費は以下のとおりです。
| 支出の種類 | 月額(目安) | 内容の例 |
|---|---|---|
| 消費支出 | 145,430円 | 食費、住居費、光熱費、医療費、保険料など |
| 非消費支出 | 12,243円 | 住民税、社会保険料など |
参考:総務省統計局「家計調査報告(家計収支編) 2023年(令和5年)平均結果の概要 図2」
国民年金のみを支払っているケースと、国民年金に加えて厚生年金も支払っているケースでは、老後に受け取れる年金額に大きな差が出ます。
それぞれのケースで老後に必要となる貯金額を知っておきましょう。
1.国民年金のみ支払っているフリーターの貯金額
20歳から59歳までの間、国民年金のみを支払ってきたフリーターの場合、65歳から受け取れる年金の見込み額は年間約82万円とされています。
一方で、総務省の家計調査をもとに試算した老後の年間支出額(消費支出+非消費支出)は約189万2,076円です。この金額から年金受給額を差し引くと、1年あたり約107万2,076円が不足することになります。
この不足分を65歳から90歳までの25年間分で計算すると、約2,680万1,900円が最低限必要な貯金額とわかりました。(107万2,076円 × 25年で計算)
つまり、年金だけでは老後の生活費をまかなうのは難しいため、生活を維持するには約2,680万円の備えが必要になると言えます。
ただし、これはあくまで単純計算に基づく目安にすぎません。今後の物価上昇や医療費の変動、生活スタイルなどによって必要貯金額が変わる可能性もあります。
2.厚生年金も支払っているフリーターの貯金額
20歳から59歳までの間に厚生年金に加入していたフリーターの場合、65歳からの年金見込み受給額は年間約122万円とされています。
一方で、総務省の家計調査をもとに試算した老後の年間支出額(消費支出+非消費支出)は約189万2,076円です。年金でカバーできる金額は122万円なので、不足分の金額は年間約67万2,076円とわかります。
65歳から90歳までの25年間で不足分の金額がたまっていくとなると、最低でも約1,680万1,900円の貯金が必要です。(67万2,076円 × 25年で計算)
国民年金のみのケースでは、必要な貯金額が約2,680万円だったのに対し、厚生年金に加入していれば約1,680万円で済むという試算結果になりました。
ただし、あくまで概算のため、個人の暮らし方によって必要額は前後する可能性があります。
老後もフリーターのままでいる3つのコツ
将来に対する不安はあるものの、これからもフリーターとして働きたいと考える方もいるでしょう。
ここでは、老後もフリーターとして無理なく働き続けるための3つのコツを紹介します。将来への不安をなるべく減らしたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
1.アルバイト代を貯金する
老後もフリーターのままでいるコツは、アルバイト代を貯金することです。フリーターは収入が不安定になりやすく、退職金や厚生年金なども少ない傾向にあるため、老後の蓄えを自分で確保しておく必要があります。
貯金を続けるためのポイントは以下のとおりです。
- 収入の一部を自動的に貯金口座に移す
- 家計簿アプリなどで支出を見直し、ムダを減らす
- 手元にあるお金をどうやりくりするか計画を立てておく
毎月少しずつでも貯金を続けていれば、急な出費にも慌てずに対応できます。貯金がたまれば働く日数を減らすなど、自由度の高い生活を送ることも可能です。
2.社会保険に加入する
老後もフリーターのままでいるなら、社会保険に加入しておきましょう。フリーターであっても、条件を満たせば社会保険に加入できます。
なお、社会保険に加入する条件は以下のとおりです。
- 週の所定労働時間が20時間以上
- 月額賃金が88,000円以上
- 2か月を超えて継続して雇用される見込みがあること
- 学生ではないこと
上記の条件をすべて満たし、勤務先の従業員数が51人以上であれば、社会保険への加入が可能です。(参考:厚生労働省「社会保険加入のメリットや手取りの額の変化について」)
社会保険に入っていると年金額の増加に加え、体調不良などで働けない期間も給付金が支給されやすくなります。可能であれば加入を検討しておきましょう。
3.私的年金に加入する
老後もフリーターのままでいる場合は、私的年金への加入を検討しましょう。
私的年金とは、公的年金(国民年金や厚生年金)だけでは老後が不安な場合に備えられる、上乗せの年金のことです。(参考:厚生労働省「私的年金制度の概要(企業年金、個人年金)」)
フリーターに関わる私的年金は主に以下の3つです。
| 制度名 | 特徴 | 加入できる条件 |
|---|---|---|
| 国民年金基金 | 国民年金に上乗せする公的な年金制度 | 国民年金に加入している第1号被保険者のみ(条件あり) |
| iDeCo(イデコ) | 自分で運用する私的年金で、老後に受け取れる | 一定の収入があり、掛金を払える人(条件あり) |
| 個人年金保険 | 保険会社の商品で、契約内容に応じて年金を受け取れる | 安定した収入があれば加入可(審査あり) |
参考:国民年金基金連合会「加入資格・加入条件」
参考:iDeCo公式サイト「iDeCo(イデコ)の加入資格・掛金・受取方法等」
例えば、国民年金を自分で払っているフリーターは「国民年金基金」「iDeCo」「個人年金保険」の3つすべてに加入できます。一方、勤務先の社会保険に入っているフリーターは「iDeCo」と「個人年金保険」の2つに加入可能です。
また、国民年金基金やiDeCoは老後まで引き出せませんが、個人年金保険は途中で解約できます。ただし、解約返戻金が発生するため、安易に解約するのはおすすめしません。
フリーターのまま老後を迎える4つのメリット
フリーターとして老後を迎えることは、悪いことばかりではありません。
ここでは、フリーターのまま老後を迎えるメリットを4つ紹介します。今後の暮らし方や働き方を見直す参考にしてみてください。
1.負担の少ない仕事を行える
フリーターとして老後を迎える大きなメリットのひとつは、体や心に負担の少ない働き方がしやすいことです。短時間勤務や軽い作業の仕事が多く、年を重ねたあとでも無理なく働き続けられます。
逆に、正社員は毎日決まった時間に出社しなければならなかったり、時には自分の体力に見合わない仕事を続けたりと融通がきかない働き方になりがちです。その結果、無理が重なって体調を崩してしまうこともあるでしょう。
そのため、自分の体調に合わせて無理なく働きたい人には、フリーターという選択が向いています。
2.プライベートの予定を優先して働ける
フリーターのまま老後を迎えるメリットは、プライベートの予定を優先して働けることです。予定に合わせて働けるので、仕事よりも日々の生活を大事にできます。
仕事を優先する人の中には「本当は旅行に行きたい」「家族との時間を取りたい」と考える人もいるでしょう。人によってはプライベートを犠牲にしてまで、生活のために働き続ける人もいるはずです。
フリーターなら週に3日だけ働いて、残りは自由時間としてプライベートを満喫することが可能です。今を大事に過ごしたい人には、自由度の高いフリーターが合っていると言えます。
3.体調に合わせて勤務日数を調整できる
フリーターのまま老後を迎えるメリットのひとつが、体調に合わせて勤務日数を調整できることです。
年齢を重ねると、どうしても体調に波が出てきやすくなります。正社員の場合は毎日決まった時間に出社しなければならない場面が多く、体調に合わせた働き方が難しい場面も出てくるでしょう。
フリーターなら「昼から出勤する」「病院の日は休み希望を出す」といった調整がしやすいため、無理せず自分のペースで働き続けられます。体に負担をかけたくない人にとっては、ちょうどいい働き方ができるでしょう。
4.働きやすい環境を選べる
働きやすい環境を選べるのも、フリーターのまま老後を迎えるメリットです。
アルバイトは正社員に比べて責任の範囲が限定されているため「自分に合わないな」と感じた場合でも、職場を変えやすい傾向があります。
一方で、正社員として入社すると、その経験は職歴として履歴書に残ります。もし短期間で辞めた場合、すぐ辞める人という印象を持たれてしまうこともあるでしょう。そのため、入社後に「職場が合わない」と思っても、すぐに退職の決断をするのは簡単ではありません。
その点、フリーター経験は履歴書に記載しなくてもよいケースも多く、アルバイト先が合わないと感じたときも、柔軟に次の職場を探しやすいのが特徴です。
フリーターはすぐ就職した方がいい6つの理由
フリーターの中には「そのうち就職できればいい」と考えている人もいるかもしれません。しかし、就職を目指すなら、できるだけ早く動くことが大切です。
ここでは、フリーターが早めに就職すべき理由を6つ紹介するので、今後の働き方を考えるうえでの参考にしてみてください。
1.年齢が若ければ採用されやすいから
フリーターが早めに就職を目指すべき理由のひとつは、年齢が若いほど採用率が高いからです。
以下の表は令和5年の転職入職率を年齢ごとにまとめたものですが、年齢が上がるにつれて転職して新しく働き始める人の割合は減っています。
| 年齢 | 転職入職率(男性) | 転職入職率(女性) |
|---|---|---|
| 20代 | 15.1% | 17.8% |
| 30代 | 9.2% | 13.3% |
| 40代 | 5.8% | 10.1% |
参考:厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果の概況」
上記の結果から年齢が若いうちに就職活動を始めれば、未経験でもチャンスをつかみやすいと言えます。フリーターの期間が長くなる前に、早めに就職活動を始めることが正社員への近道です。
2.雇用が安定するから
フリーターがすぐに就職したほうがいい理由は、雇用が安定するからです。
フリーターの多くは契約期間が決まっている有期雇用のため、契約が終わるたびに仕事を探し直さなければなりません。また、急に契約を切られてしまう可能性もあり、収入が不安定になりやすいのがデメリットです。
一方、正社員は無期雇用のため、長く働けるのが前提です。給与が安定しているだけでなく、社会保険や福利厚生といった制度もしっかりしているため、安心感があります。
3.収入が増えやすくなるから
収入が増えやすくなることも、フリーターがすぐに就職したほうがいい理由です。
フリーターは時給制が中心のため、昇給やボーナスがほとんどありません。一方、正社員は定期的な昇給やボーナスが期待できるからこそ、努力や実績が年収に反映されやすい状況と言えるでしょう。
実際に、令和5年の年末ボーナスの平均支給額は、賞与のある事業所で1人あたり約39万5,600円でした。(参考:厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和6年2月分結果速報等」)
このように、正社員になれば評価が収入に反映される傾向にあるため、実績を上げれば上げるほど将来的な収入アップが期待できます。
4.社会的な信用が高まるから
フリーターがすぐに就職したほうがいいのは、社会的な信用が高まるからです。正社員になれば「この人は安定して働いている」と見られ、信用度が上がりやすくなります。
例えば、クレジットカードの申し込みや賃貸住宅の契約、ローンの審査などでは、職業や雇用形態が確認されるのが一般的です。
フリーターだと、収入が不安定と見なされて審査が通りにくいと感じる場合があります。将来的に家や車の購入を考えているのであれば、正社員を目指しましょう。
5.福利厚生の選択肢が増えやすくなるから
フリーターがすぐに就職をしたほうがいい理由は、福利厚生の選択肢が増えやすくなるからです。
福利厚生には大きく分けて、法律で決められた「法定福利厚生」と企業が独自に用意している「法定外福利厚生」の2種類があります。
法定福利厚生は健康保険や年金など、すべての労働者に義務づけられた基本的な制度です。一方、法定外福利厚生とは、企業が任意で提供している特典や制度のことで、たとえば以下のようなものがあります。
- 家賃補助や住宅手当
- 社員割引制度
- 資格取得支援制度
法定外福利厚生は正社員だけが対象者になっている企業もあるため、フリーターは利用できない場合もあるでしょう。
6.スキルアップの機会が増えるから
フリーターがすぐに就職すべきなのは、スキルアップの機会が増えるからです。
以下の表は、勤務先による研修や訓練の実施状況をまとめたもので、雇用形態によって大きく差があることがわかります。
| 雇用形態 | 能力開発実施状況 |
|---|---|
| 正社員 | 44.2% |
| 契約職員・嘱託 | 29.9% |
| パート・アルバイト | 14.4% |
参考:厚生労働省「若年者雇用実態調査(平成27年調査)結果の概況」
つまり、フリーターのままでは、仕事を通じてスキルを学ぶチャンスが少ない状態です。正社員になるとスキルアップの機会が増えるため、任される仕事の種類が増えたり、給料が上がったりするなど、昇進のチャンスが広がります。
フリーターから正社員就職する5つの方法
正社員を目指すには、いくつかの方法があります。自分に合った方法を選ぶことで、無理なく就職活動を始められるでしょう。
ここでは、フリーターから正社員を目指すための5つの方法を紹介します。就職に向けて何をすればいいかよくわからない方は、ぜひ参考にしてみてください。
1.アルバイト先で正社員になれるか相談する
アルバイトから正社員就職を目指す場合は、アルバイト先で正社員になれるか相談してみましょう。
今の職場で正社員を目指す場合は、業務に慣れているだけでなく、周囲のスタッフや上司に自分の仕事ぶりや人柄を見てもらえている状態です。一から選考を受けるよりも、採用のハードルが下がりやすいと言えます。
真面目にコツコツ働いてきた人や、長く続けている人ほど、上司からの信頼も厚く「そろそろ正社員としてどう?」と声をかけてもらえる場合もあるでしょう。
今の職場で正社員として活躍したい人は、上司に思いを伝えることから始めてみてください。
2.正社員登用制度のある仕事に切り替える
フリーターから正社員を目指すなら、正社員登用制度のある仕事に切り替えましょう。アルバイトや派遣、契約社員の求人を探すと、正社員登用制度のある仕事を見つけやすいはずです。信頼を積み重ねれば、正社員にステップアップできる可能性があります。
ただし、登用制度があるからといって、誰もが正社員になれるとは限りません。
実際、厚生労働省の調査によると、企業の約76%が正社員登用制度がある状態にもかかわらず、登用実績のある企業は42%だけでした。(参考:厚生労働省「労働経済動向調査(令和6年2月)の概況」)
つまり、制度の有無だけでなく、過去に正社員登用の実績があるかどうかも事前にしっかり確認することが大切です。
3.就職サイトを通じて求人に応募する
フリーターから正社員を目指すには、就職サイトを使って求人に応募する方法があります。
就職サイトでは、職種や勤務地、未経験歓迎の求人など、自分に合った条件で検索できるのが大きなメリットです。「正社員登用制度あり」「研修制度が充実」「フリーター・既卒歓迎」など、フリーターから就職しやすい企業も多く掲載されています。
アルバイト先での正社員になれる見込みがない場合や、違う業界に進みたい場合は、就職サイトの利用が役立つでしょう。
4.ハローワークを活用する
フリーターから正社員に就職する方法のひとつが、ハローワークを活用することです。ハローワークは国が運営している公共の就職支援機関で、無料で求人情報の提供や職業相談、面接対策などのサポートを受けられます。
特に、正社員経験が少ない人や就職活動に不安がある人でも、相談員が丁寧にサポートしてくれるので安心です。
また、地元企業の求人が多く掲載されているため、通いやすい職場で働きたいという人にも向いています。
5.就職エージェントに相談する
フリーターから正社員を目指す際は、就職エージェントを活用するのもおすすめです。利用者と企業の間に立って就職活動をサポートしてくれるサービスで、自分に合った求人の紹介や面接のアドバイスなどを無料で受けられます。
また、求人票だけでは分からない職場の人間関係や働き方などの情報も共有してもらえるため、入社後のミスマッチを防げるのもメリットです。
なかには、フリーターや未経験からの正社員就職に特化したエージェントもあるので、初めて就職活動する方も気軽に利用しやすいでしょう。
フリーターが正社員就職を成功させる3つのコツ
フリーターが正社員就職を成功させるコツを3つ紹介します。何も考えずに応募を続けるだけでは、正社員として採用される可能性は低いでしょう。
3つのコツを頭に入れたうえで、ぜひ今後の就職活動に役立ててください。
1.通過しやすい求人に応募する
フリーターが正社員就職を成功させるコツは、通過しやすい求人に応募することです。
難易度の高い求人ばかり狙っていると、なかなか選考に通らず、就職まで時間がかかってしまいかねません。自分の経験やスキルに合った仕事を選べば、就職活動がスムーズに進むでしょう。
フリーターから正社員を目指すなら、次のような求人がおすすめです。
- 未経験でもOKや学歴を問わない求人
- これまでのアルバイト経験が活かせる求人
- 人手が足りていない業界・職種の求人
上記のような求人を選べば、正社員として内定を獲得しやすくなります。
2.応募書類を丁寧に作成する
フリーターから正社員就職を成功させるためには、応募書類を丁寧に作成しましょう。書類の内容が丁寧だと、企業側に「やる気がある人材だ」「真面目に取り組んでくれそう」といった好印象を与えられます。
丁寧な応募書類を作成するポイントは、以下のとおりです。
- 志望動機と自己PRは8割程度埋めるように書く
- 応募先の求める人物像にあてはまるように書類を作成する
- 手書きでもパソコン作成でも見やすさを意識する
まずは「この人に会ってみたい」と思ってもらえる書類を目指しましょう。
なお、応募書類の書き方について詳しく知りたい方は「フリーターの履歴書の書き方!アルバイトの職歴・志望動機を例文付きで解説」「フリーターの職務経歴書の書き方【見本・チェックリストあり】」を参考にしてください。
3.面接対策を徹底的に行う
フリーターが正社員就職を成功させるには、徹底的に面接対策を行うことが大切です。面接でよく聞かれる質問と、回答例をいくつか紹介します。
| 質問 | 回答例 |
|---|---|
| なぜこれまで正社員にならなかったのですか? | これまでは自分に合う仕事を探してきましたが、今はやりたいことが見つかったため、正社員として腰を据えて働きたいと思っております。 |
| なぜ当社を志望したのですか? | 接客のアルバイトで人と関わる仕事にやりがいを感じました。貴社の研修制度や考え方に共感し、成長しながら長く働けると思ったため志望しました。 |
| これまでのアルバイト経験で活かせることはありますか? | 飲食店のアルバイトで、気配りや素早い対応、チームで協力する力を身につけました。これらの経験は今後の仕事にも活かせると思います。 |
なお、面接でうまく回答できるようになりたい方は「フリーターが就職面接で聞かれることとは?質問例・回答例」もご覧ください。
まとめ
フリーターのまま老後を迎えると、年金額が少なかったり、貯金が不十分だったりと不安を感じる場面が多くなる傾向にあります。特に、国民年金のみの加入で生活費をまかなうのは厳しく、老後資金として数千万円の貯金が必要となるでしょう。
一方で、厚生年金に加入していたり、早めに正社員を目指して安定した働き方に切り替えたりすれば、将来の経済的な不安は軽減できます。
まず「自分はいくら年金をもらえるのか」「老後に必要な生活費や貯金額はどれくらいか」を把握し、働き方や暮らし方を見直すことが大切です。将来に向けて早めに準備を始めておけば、安心して老後を迎えられるでしょう。








































