試用期間中に即日で退職したいと感じるケースは少なくありません。やっとの思いで入社してみたものの、会社の雰囲気や業務内容にギャップを感じれば、退職意欲は高まります。
この記事では、試用期間中に即日で退職したいと思った時の対処方法や、退職の理想的な流れ、即日退職する時の例文などをまとめてご紹介します。
- 法的には即日退職はできないが、会社との交渉で認められれば可能
- まずは「試用期間中に即日退職したい時に取れる対処法 5選」を試してみよう
- 無理に即日退職することには、リスクやペナルティが伴う可能性もあることを知ろう
この記事の目次
試用期間中に即日退職はできない
まず前提として、試用期間中に即日退職することは原則できません。残念ながら、退職するまでには一定の期間が必要です。
まずは試用期間中の即日退職について、民法をベースに解説していきます。
退職するまでには最短でも2週間はかかる
試用期間中にしろ、試用期間終了後にしろ、従業員は会社に対して退職を申し出てから最短でも2週間は退職までに必要です。これは、民法627条1項によって定められていることです。
雇用は、解約申入の後2週間を経過したるに因りて終了する
つまり、法律の観点から言えば「退職申し出の即日には退職はできない」ことになるのです。
この記事では、「即日退職」を「退職申し出から14日以内に退職すること」と定義して解説を進めていきます。
退職タイミングは就労規則次第のことも
民法上は退職するのには2週間かかるという定めが設けられていますが、勤め先の就労規則に退職までの期間が別途定められている場合は、民法の期間よりも優先されます。
例えば、就労規則で「退職申し出は退職日の1カ月前までに行わなければならない」とされていた場合は、退職までの期間がさらに延びることになります。
就労規則は、会社のイントラネットなどに格納されているケースがほとんどですので、退職を考えた時点で一度退職に関係する就労規則を読んでおくと良いでしょう。
会社との相談結果によっては即日退職も可能
民法や就労規則によって、退職の申し出から退職までの期間には定めがあるという解説をしましたが、退職において一番重要なのは従業員と雇用者（勤め先の会社）で合意をしているかどうかです。
言い換えると、会社が合意さえしてくれれば試用期間中であったとしても即日退職することも可能ということです。もちろん、会社としてはお金をかけて採用したばかりの社員が退職することは避けたいところですので、強く引き止められることも考えられます。
このあと解説する対処法を踏まえ、会社との退職交渉をうまく着地させられるように動いてみるのをおすすめします。
試用期間中に即日退職したいと思った時に取れる対処法
試用期間中に即日退職することは基本的にできませんが、会社と交渉したり、他の解決策を模索するなど、取れる対処法はいくつか考えられます。
ここでは、5つの対処法をご紹介します。すべてを行う必要はありませんので、あなたが取り組みやすそうと感じるものを選んで試してみてください。
現状に至った理由や背景を言語化してみる
まずは、なぜ試用期間という入社間もないタイミングで即日退職したいと思うようになってしまったのか、自分自身の言葉で言語化してみましょう。
具体的には、以下のようなプロセスで、時間軸に沿って言語化していくといいでしょう。
- 入社する前の就職活動に問題があったか。もし問題があれば、次の就職活動では改善できそうか。
- 入社前と後で一番強くギャップを感じたことは何か
- 仕事内容に不満を感じるか
- 同僚や上司など人間関係に不満を感じるか
- 将来的なキャリアを考えた上で、本当に退職が適切な手段か
言語化することで、退職を切り出すことになった際の説得力の強化にも繋がりますし、後々の転職活動でも役立てることができます。
また、言語化によって自分の考えを一通りまとめられるため、「本当に退職すべき状況にあるのかどうか」を慎重に確認することも可能になります。
友人や家族に相談してみる
即日退職したいと思っている時は、メンタルが落ち込んでいる状態にあることが考えられます。落ち込んだ状態で仕事をしていてはさらにネガティブな精神状態に陥るおそれがありますし、退職以外の選択肢も出てきづらくなります。
心を落ち着かせるため、そして他の人は同じような状況をどのように切り抜けたかを知るためにも、友人や家族に相談してみるのがおすすめです。
たとえば、責任感が強い人であれば、「退職したら会社に迷惑をかけてしまう」などと考え退職を迷うこともあるでしょう。友人や家族に相談してみて、退職を大げさに考えすぎていることが分かれば、肩の荷が下りたような気持ちになるかも知れません。
どうしたらいいか分からない時は、信頼のおける人に相談してみるのが最も効果的な対処法ですので、ぜひ試してみてください。
パートタイマーの人に相談してみる
社内で起きていることを相談するには、同じ会社に勤めている人に相談した方が話が早いのは場合もあります。しかし、退職を考えていることを同僚や上司に相談してしまうと、変に噂が広まって働きづらい状況になることも考えられます。
会社の内情を知っていて、かつ噂が広まる可能性を少しは軽減できる人は誰かを考えると、選択肢になるのがパートさんへの相談です。
長く勤めているパートさんであれば、場合によっては社内の実情を正社員よりも深く理解していることもあり得ます。退職そのものについての相談というよりは、社内の人間関係や注意した方がいいことなどについて、一歩引いた目線からアドバイスをもらえるかもしれません。
ただ、これまで一度も会話をしたことがないのに、いきなり親身になって相談に乗ってもらおうとするのでは、あまりにも虫が良すぎます。どんな人間関係においても共通することですが、日々のあいさつや世間話ができる関係性をしっかり築いてから、相手のタイミングや都合も考慮して相談するようにしましょう。
知恵袋やSNSなどネットで相談してみる
退職を考えていることを直接の知り合いに相談したくないのであれば、ネットを使って相談してみるのも一つの手です。
例えば、知恵袋サイトのように、質問に対して不特定多数の人が回答してくれる場に書き込めば、多くのアドバイスを受けることが可能です。匿名で書き込めることもあり、社内にバレるリスクも低く、気軽に相談できます。
同様に、SNSで相談してみる方法もあります。最近であれば、YouTubeのコメント欄で相談する人もいます。キャリア系チャンネルに質問を投げかけることで配信者が回答してくれたり、同じ動画を見ている不特定多数の人が回答してくれたりと、スピーディーにアドバイスがもらえるのが最大のメリットです。
ただ、ネット上のアドバイスは、リアルのアドバイスに比べて的確さに欠けていたり、信憑性が低いケースもありますので、参考にする程度に留めるのが無難でしょう。
また、会社が特定できてしまう情報や上司などの実名をネットに書き込んでしまうと、名誉棄損などの問題になるおそれもあるので、十分に注意してください。
就職エージェントに相談してみる
あなたや職場とは直接の関係がなく、かつ的確なアドバイスを受けたいのであれば、就職エージェントへの相談も有効な方法です。
就職エージェントとは、サービスに登録すると担当者がつき、現職での不満に対するアドバイスや、就職・転職活動のサポートが行われるサービスです。
試用期間で即日退職したいと思っている状況が、客観的にどう見えるのかをプロの視点で見てもらい、現状を改善するアドバイスが受けられます。そして、もし転職をしたいとなったら、あなたの適性を見極めた上で求人を紹介してもらえるのが特徴です。
就職エージェントは多く存在しますが、それぞれに得意とする分野があります。例えば、私たちジェイックが運営する「就職カレッジ®︎」は、社会人経験が浅かったり未経験に近い若手人材の就職支援を得意としています。詳しく知りたい方は、以下のリンクからチェックしてみてください。
試用期間中に無理やり即日退職する方法
試用期間中の即日退職は原則としてできないことになっていますが、多少の無理をいとわないのであれば出来ないこともありません。法律や就業規則で定められていたとしても、何がなんでも即日退職したいという場合には次の3つの方法が考えられます。
ただ、いずれもリスクが高く、ペナルティも考えられる方法であるため、積極的におすすめはできません。「こういう方法もある」と、参考程度に留めるようにしてください。
1.退職代行
退職代行とは、勤務先への退職の申し出をあなたの代わりに行ってくれるサービスです。このサービスを利用することで、あなたが行うのは「退職の事務手続き」のみになります。
一見すると「即日退職を叶えられる夢のような手段」だと感じるかもしれませんが、退職代行が行うのはあくまでも「退職申し出」の代行であり、退職が決まってからの会社とのやり取りにはあなた自身が行う必要があるものもあります。
また、退職代行サービスを使うことにより、いわゆる「円満退職」ではなくなりますので、その点は認識しておきましょう。
2.バックれる（音信不通）
即日退職の最も簡単な方法が「バックれる」です。辞めたいと思った瞬間に会社に行くのをやめ、会社からの電話やメールも無視し続けることで、試用期間中の即日退職を実現できます。
ただし、バックれることで勤めていた会社に非常に悪い印象を与えるだけでなく、取引先や同業他社にあなたがバックれたことが知られる可能性もあります。退職時の社会保険に関する手続きが正常に行われず、健康保険や年金の利用に支障がでるおそれもあります。
加えて、あなた自身の問題解決に関する成長に悪影響が及びます。「嫌なことがあったら、すぐにバックれる」という行動が常態化すれば、あなたに対する他者からの信頼は大きく損なわれます。
総じて、バックれることだけはほとんどのケースでおすすめできません。
3.退職届をメールなどで一方的に送り付ける
退職届を一方的に会社に送り届けて、そのまま会社に行かないという方法もあります。
実は、雇用関係は従業員側の申し出によって終わらせることができ、会社の了承は必要ありません。そのため、一方的な申し出ではあっても、退職届をもって退職の意思を示せば、退職は実現できます。
ただ、かなり強引な方法であるため、本当にやむを得ない場合に限っての手段と考えておく方が良いでしょう。
無理やり即日退職するリスクやペナルティ
先ほど無理やり即日退職する方法を解説しましたが、いずれも多くのリスクが考えられますし、ペナルティが発生することもあります。
ここでは、先ほどあげた3つの方法に対するリスクやペナルティについて深掘りして解説します。
1.退職代行を使うリスクやペナルティ
退職代行を使うリスクやペナルティとしては、以下のようなものが考えられます。
- 実費がかかる
- 会社からの協議に全く対応できない（退職を待って欲しい、最低でもこれはしてほしいなど）
- 確実に退職できるとは限らない
退職代行は正式な退職手続きを代行してくれると思っているかもしれませんが、やはり退職の申し出を伝えるだけにすぎませんので、そこにお金を支払うのはやはりリスクです。
また、退職代行会社側も実績があるとはいえ、確実に退職できるとは限らないというのもリスクの一つとして考えられます。仮に退職代行を使ったにも関わらず退職できなければ、気まずい雰囲気で再び出社しなければならないという結末もあり得るでしょう。
2.バックれるリスクやペナルティ
バックれるリスクやペナルティとしては、以下のようなものが考えられます。
- 健康保険や社会保険の切り替え手続きができない
- 懲戒解雇という処分になることもあり、次の就職活動のハードルが大きく上がる
- 狭い業界の場合は「突然いなくなって辞める人」など悪い評判が広まる
バックれて退職することは、会社と喧嘩別れのように退職することと同義ですので、最もリスクやペナルティが大きいと考えられます。
最大のリスクは、健康保険や年金といった社会保険に関する手続きが正常に行えないというものです。通常は、退職が決まったら会社側と社会保険に関する事務手続きを行います。その中で健康保険や年金など社会保険の手続きを行いますが、バックれることでその手続きを行うタイミングが失われます。
また、懲戒解雇という処分が下されることとなれば、履歴書にその旨を記載しなければならず、先々の就職活動が困難なものとなるでしょう。「バックれて辞めた人」という噂が同業界内や取引先で広まることも考えられ、中長期的なリスクが高いと言えます。
3.退職届を送り付けるリスクやペナルティ
退職届を送り付けるリスクやペナルティとしては、以下のようなものが考えられます。
- 健康保険や社会保険の切り替え手続きが難しい
- 給料が振り込まれない可能性もある
- 会社から連続して電話がかかってきたり、家族に連絡がいったりする
「退職届を提出しているのだから、退職の申し出は完了しているのではないか」と考えるかもしれませんが、会社側が納得していない場合は何度も電話がかかってくるなどのリスクが考えられます。
そして、バックれるケースと同じく、社会保険などの切り替え手続きも通常通りには行えないため、本来やるべき手続きがすぐにできないのも、ある種のペナルティと言えるかもしれません。
総じて、即日退職は円満退職になることがほぼなく、本来退職に伴う各種手続きが正常に行われないといったデメリットがあります。試用期間中に退職したいのであれば、できる限り民法に定められた通り2週間の期間を持って退職を申し出ることを検討してみてください。
試用期間中に即日退職したい場合の理想的な流れ
リスクやペナルティを考慮すると、試用期間中に即日退職したいのであれば、会社側と適切に交渉して退職手続きを行うのが理想的です。
ここでは、即日退職したい時の流れについて解説します。
上司か人事に退職を切り出す
まず、あなたの直属の担当者に退職したい旨を伝えることから始めます。試用期間でまだ現場配属されていない場合は人事担当に、現場配属されている場合は直属の上司に伝えましょう。
退職申し出を切り出す方法としては、まずはメールで「お話ししたいことがあるので、お時間をいただけないでしょうか？」と伝え、相手に時間を取ってもらいます。退職というセンシティブな件を話しますので、アポが取れたら会議室を予約すると良いでしょう。
約束の日時になり、相手と二人の状況を作れたら退職したいことを伝えます。この時、自分が退職したい理由をしっかりと言語化できているか否かによって、退職交渉をスムーズに進められるかどうかが変わってきます。もし、退職理由を固めきれていないと、相手との交渉でおされてしまい退職を断念することにも繋がりますので、くれぐれも事前の準備は怠らないようにしましょう。
退職手続きを行う
人事や上司に退職の意向を了承してもらえたら、退職の事務手続きを行うことになります。具体的には、以下のような対応をする必要がありますので、あらかじめ認識しておくとよいでしょう。
- 退職届の作成と提出
- パソコンや社員証などの貸与物の返却
- 健康保険証の返却
- 通勤定期券の精算と返却
- 離職票や源泉徴収票などを受け取る
どんな会社であっても、退職する時には上記の手続きが必須となります。対応に漏れがあると退職までに必要以上の時間を要することも考えられますので、確実に手続きをするよう意識してください。
社会保険や年金の切り替え手続きを行う
退職する時は、年金や社会保険などの公的な手続きも必要になってきます。代表的なものとしては、以下の手続きが挙げられます。
- 健康保険の変更手続き：勤めていた会社の健康保険を継続する／国民健康保険に切り替える／家族の扶養に入る
- 年金の変更手続き：第一号、もしくは第三号被保険者に切り替える
- 失業保険の受給申し込み：ただし退職する前の2年間で12カ月以上働いている必要がある
これらの公的な手続きについて、会社の担当者が教えてくれる場合もありますが、そうした対応を取らない会社もあります。後者である場合は、自分で関係窓口に問い合わせて対応を進めていく必要があります。
試用期間中に即日退職する時に会社へ伝える退職理由
試用期間中に即日退職をしたいのであれば、会社に退職したい理由を伝えられるようにしっかり準備しておく必要があります。
ここでは、試用期間中に即日退職する理由として多いものを4つと、それぞれの例文をご紹介します。
体調不良
即日退職をされる方に多い理由が体調不良です。基本的に体調不良と退職理由で伝えることで、働くことが困難だと判断された場合は即日退職になるケースもあります。
また、体調不良を退職の理由には、外傷ではなく精神面から来る不調の場合もあるでしょう。いずれの場合も、病院で診断書をもらってから会社へ伝えると、より円滑に退職交渉が進むでしょう。
例文
この度、一身上の都合により、XXXX年XX月XX日をもちまして退職させていただきます。
入社から短い期間ではありますが、体調が一向に優れず、医師からは一度仕事を離れて療養に努めた方がいいとの助言があり、退職を決意した次第です。
何卒、ご理解いただきますようお願いいたします。
家族の介護
高齢化が進んでいる現在において、家族の介護を理由に退職を申し出る人も増えています。介護についても、企業側からすれば致し方ない理由と捉えられることが多いため、無理に引き止められる可能性は低いでしょう。
例文
お時間をいただきましてありがとうございます。
突然ですが、私の父の容態が悪化し、常に介護が必要な状態となってしまいました。家族総出で介護にあたりたいと考えており、誠に勝手ではありますが退職をさせてください。
既に父は家で寝たきりとなっているため、できるだけ早く退職をさせていただきたいのですが、ご検討いただけますでしょうか。
やりたいことが見つかった
他にやりたいことが見つかったことによる退職は、どちらかと言えば前向きな理由になりますので、その旨を率直に伝えることになるでしょう。
ただ、例えば「営業職ではなく事務職に興味が出た」など具体的な職種転換の話を挙げると、「うちでそのまま頑張れば、事務職に異動させることもできる」などと、断りにくい提案をされる可能性があります。
「今の会社ではできないこと」である旨を、しっかり伝えられるかがポイントとなります。
例文
試用期間ではありますが、実際に会社の業務を体験してみて感じたのは「設計から販売、アフターフォローまで、一気通貫で取り組みたい」ということでした。
誠に勝手ではありますが、私が希望する形で業務にあたることができる会社から内定を頂戴したため、誠に勝手を申しますが退職させてください。
会社の社風や人間関係、仕事内容
実際に入社してみたら、社内の雰囲気や仕事内容に不満を感じることが多かったというケースは後を絶ちません。
退職理由として一般的ではありますが、退職を切り出す時の理由としてそのまま伝えることはあまりおすすめできません。なぜなら、社風や人間関係、仕事内容への不満は、人事異動によって解決できる場合があるからです。
そのため、「やりたいことが見つかった」の時と同じく、この会社では解消できないことだと伝わるように心がけてください。
例文
私は周囲の人と協力し、連携しながら仕事を進めていきたいと考えていますが、実際に入社してみたところ単独プレーが評価される社風だということに気づきました。
社員のみなさんはやりがいをもって業務に向き合っていますが、私は自分が数年・数十年とここで働いていけるイメージが持てないというのが本音です。
誠に勝手ではありますが、X月X日付で退職させていただきたいと考えています。
試用期間で即日レベルの退職をした後の転職活動のコツ
試用期間中に、即日レベルで退職した後の転職活動は非常に難易度が高くなる傾向にあります。また、今までと同じような転職活動をしていては、無事に新しい会社に入社できてもまた試用期間ですぐ退職してしまうことにも繋がります。
ここでは、腰を据えて長く働ける会社に入社するために認識しておきたい、転職活動のコツを3つご紹介します。
自己分析を徹底的に行う
まずは自分自身がどのような仕事に就くのがいいのかを知るために、自己分析を徹底的に行ってください。
自己分析とは、今までの自分の経験を棚卸しし、強みと弱みを明らかにすることで、自分自身の適性を明らかにするための分析です。しっかりと自己分析をすれば、面接でアピールできることを明確にできるだけでなく、長く働ける職種を特定することも可能になります。
自己分析の方法は以下の記事で詳しく解説していますので、気になる方は合わせてチェックしてみてください。
企業研究は数社に絞ってでも念入りに実施
長く働ける職場を見つけるには、企業研究も非常に大切になってきます。
企業研究とは、一つの会社を対象にし、取り巻く業界やトレンドを理解するために行う調査です。具体的には、企業のホームページや求人票をチェックしたり、働いている人の口コミやSNSの調査によって行います。
企業研究は時間がかかるものですので、本当に入社したい数社に絞って実施するのがおすすめです。もちろん応募する企業全社で行ってもいいですが、企業研究に時間をかけて面接対策が疎かになっては本末転倒です。上手く時間のバランスを取りましょう。
企業研究について詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。
就職エージェントを使って第三者の目線を入れる
就職エージェントを活用した情報収集、および自己分析を行うことは非常に有効です。先ほども解説した通り、就職エージェントはマンツーマンで就職・転職活動のサポートをしてくれるため、仕事探しに自信がない人でも安心して求人に応募できます。
特に、就職エージェントは求人募集をしている企業と直接やり取りをしているため、ネットには出ていないような社内事情を多く知っています。
そのため、「入社してみたらなんか違った」というイメージの相違からの早期退職を未然に防止しやすく、結果的に長く働ける職場を見つけられると言えます。
試用期間中に退職する時の注意点
最後に、試用期間中に退職したい場合の注意点を3つご紹介します。
働いた分の給料が振り込まれているか確認する
試用期間であっても、通常通り給料は振り込まれます。ただ、退職するタイミングによっては会社の手続きから漏れて給料が振り込まれないといったケースも稀ながら存在します。
試用期間中に退職する時は特に、「給料は全額支払われているか」を銀行口座などでチェックするようにしましょう。
次の就職のハードルが上がることは理解しておく
試用期間中に退職した人に対し、企業の採用人事の目線は厳しいものになります。「すぐに辞めるような人を採用してしまうと、またすぐに辞められてしまうに違いない」と考えられてしまうため、採用ハードルが高まることは十分にあり得ます。
ただ、採用ハードルが上がる傾向はあれど、内定を獲得できなくなるということではありません。自己分析や企業研究をしっかりと行い、適切な就職活動を続ければ再就職は可能でしょう。
もしなかなか選考に通過しなかったら、試用期間中に退職したからだと考えるのではなく、応募書類や面接対策が不十分である可能性を考えて改善してみましょう。
会社に申し訳ないという気持ちは持つ必要がない
試用期間中に退職することに対し、申し訳ないと感じる人もいるかもしれませんが、その考えは不要です。試用期間は、会社のためだけでなく働く従業員のためにも設けられているものであるからです。
試用期間中に「合わない」と感じて退職することは、おかしなことではありません。逆に会社への申し訳なさを優先して自分を騙し続ける必要はないことを理解しましょう。
まとめ
試用期間中に即日で退職することは基本的にできません。しかし、会社としっかり相談すれば、即日レベルで退職を成功させることもできなくはないでしょう。ただ、間違っても一方的に退職を突きつけることだけは避けるようにしてください。
また、試用期間中に退職した場合は、次の就職・転職活動のハードルが上がりますので、就職エージェントなどを活用してきちんと対策を行うことをおすすめします。
こんな人におすすめ！
- 自分に合った仕事や場所を見つけたい
- ワークライフバランスを重視したい
- 会社に属する安定ではなく、能力/スキルの獲得による安定を手にしたい
