仕事を辞めたい!と思ったらやるべき9つの行動やその後の生活・転職活動を解説!

仕事を辞めたいなら

仕事を辞めたい!と思っても、勢いや感情にまかせて退職してはいけません。やるべき行動や考えるべきことは多くあります。

今回は、仕事を辞めたいと思った人が取るべき9つの行動や、本当にやめた方が良いのか確認する質問などを紹介します。

厚生労働省が発行した仕事をやめたい理由ランキングTOP5や、仕事を辞めた後の生活や転職活動の進め方もまとめましたので、再就職の参考にしてみてください。

この記事を書いている株式会社ジェイックでは、17~34歳向けの転職支援サービスも運営しています。

次の職場選びは失敗したくない!」と思っている方は、一度私たちに相談しに来てください。

※2018/2/1~7/31の当社面接会参加者の内、当社が把握する就職決定者の割合

仕事を辞めたい理由ランキング

仕事を辞めたい理由ランキング

厚生労働省の「平成29年雇用動向調査結果の概況」をもとに、仕事を辞めたい理由ランキングをご紹介します。

参考:厚生労働省「平成29年雇用動向調査結果の概況

あなたはどれに該当するでしょうか?

第1位:労働時間、休日等の労働条件が悪かった

やはり労働環境を理由に辞める人は多く27.1%で第1位でした。

特に、ワークライフバランス(仕事とプライベートのバランス)を重視している人が多いといえます。

第2位:給料等収入が少なかった

給料が少ないことが理由の退職は21.5%で第2位です。やはり給料はやりがい、やる気と直結しています。

「こんなに働いてこれしかもらえないの…?」と思ってしまうと辞めたくなりますよね。

第3位:職場の人間関係が好ましくなかった

人間関係を理由に退職する人は20.2%で第3位でした。

人間関係で辞めるのは男女差があり、男性:7.2%、女性:13%と、女性の方が悩むようです。

第4位:会社の将来が不安だった

会社の将来を不安に思って辞める人は12.4%で第4位でした。今は終身雇用も崩壊しているため、会社の将来性は気になるところですよね。

第5位:仕事の内容に興味を持てなかった

仕事の内容に興味をもてず辞める人は10.7%で第5位でした。自己分析と企業分析が甘いとミスマッチが起きます。

自己分析を行って明確にする問いで代表的なのは、「やりたい仕事はなにか?」「向いてる仕事は何か?」の2つです。まずはこの2つについて考えてみるのはいかがでしょうか。

仕事を辞めたいと思ったら、まずは相談してみよう

仕事を辞めたいと思ったら、まずは相談してみよう

「会社を辞めたい」「仕事を辞めたい」と思っている方の多くは、誰かに相談することに抵抗を持っています。

「相談をする」という行為は、自分の弱みを他人に見せるということですので、”恥ずかしい”と思ってしまう人もいるでしょう。または、「相談したところで解決策が出るわけではない」と諦めモードに入っている人もいるかもしれません。

しかし、自分一人で何かを考えるのには限界があります。それに、考えていて楽しいしい内容ではないはずなので、考えれば考えるほどに疲弊していき、思考力は落ちていくでしょう。

そうなる前に、まずは相談をするべきなのです。「相談」という言い方が嫌いなのであれば「話す」でも構いません。ここで重要なのは、第三者から解決策を得ることではなく、自分の悩みを整理することだからです。悩みを整理するだけであれば、一人で話しているだけでも、様々な気づきが得られるはずです。

とはいえ、一人でブツブツ話していても変ですし、会話のキャッチボールをした方が気づきの量や効率は間違いなく良いです。

ここでは、仕事を辞めたいときに相談すべき相手をご紹介しますので、話しやすい人を選んで、早速相談をしてみましょう。

家族や友人、恋人など身近な人

相談相手として最も気軽なのは、「家族」「友人」「恋人」といった会社外でかつ、身近な人たちでしょう。

しかし、こういった相談相手は決して「お悩み相談のプロ」ではないですし、仕事内容や人間関係等に関しては詳しく知らないので、的確なアドバイスを受けるには難しいかもしれません。

しかし、先ほどもお伝えした通り、誰かに悩みを”話す”こと自体が自分自身の新たな気づきに繋がることもありますし、気持ちに整理がつきやすくなるでしょう。

会社の上司や他部署の先輩

悩んでいる原因が上司でない場合は、上司へ相談してみるのもよいでしょう。同じ職場環境で働いている方なので、比較的よいアドバイスが得られる可能性が高いです。

また、同様の理由から、他部署の先輩への相談も効果的であるといえます。全く同じ職場環境ではないにしても、同じ会社ですし、似たような経験をしている方もいるかもしれません。

あるいは、少しハードルは高くなりますが、人事担当者に相談をして「異動が出来ないかどうか」話を持ち掛けてみるのもよいでしょう。

労働に関わる相談窓口

労働に関しての相談を専門的に受け付けてる窓口も存在します。相談方法は電話が一般的ですが、対面やメールといった方法もあり、全て無料で受けることが出来ます。

電話やメールであれば全国どこからでも相談に乗ってもらえますし、24時間受付の窓口もあるので、今からでも相談可能です。

営利目的ではないので、仕事を紹介されたり、何かを勧められたりということもありません。「身近な人」と同様に、話すことで自分の気持ちを整理する目的で利用してみてもよいでしょう。

転職エージェント

「会社を辞めたい」という気持ちが強く、転職も視野に入れているのであれば、間違いなく転職エージェントに相談するのがオススメです。

転職エージェントに所属しているキャリアアドバイザーたちは、他の会社から転職をしてきた人たちが多いため、あなたと同じように仕事で悩んでいた経験があります。

加えて、たくさんの人の、仕事に関する悩み相談に乗ってきた経験もあるので、かなり的確なアドバイスを得られる可能性が高いです。

しかし、転職エージェントを利用することに抵抗を持っている方はかなり多くいます。そうした方々の多くは、「転職エージェントを利用すると、仕事を紹介されるだけで相談には乗ってくれない」「転職することが確定していないと相談してはいけない」というイメージをもっているのだと思います。

そうした考えは、一部は合っていますが、一部は間違っています。

第一に、転職エージェントに相談したからと言って、必ずしも転職する必要はないのです。最終的に選択をするのはエージェントではなく、あなた自身だからです。実際に、転職エージェントに相談した結果、転職をせずに現在の会社に残るという決断を下す方は多くいます。

エージェント側も、紹介した結果すぐに退職されてしまっては、会社同士の信用問題にも関わってくるので、無理な転職は勧めてきません。安心して相談してみましょう。

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有料の相談サービス

とはいっても「転職エージェントに相談するのは怖い」「無料で相談出来るには何か裏がある」と思う方もいるでしょう。

そんな方たちに、最近増えてきた有料の相談サービスについて、いくつかご紹介したいと思います。

相談が有料であると聞いてびっくりされるかとも多いかもしれませんが、近年このような有料相談サービスという形態は少しずつ数が増えてきています。

そもそも、ボランティアで相談に乗ってくれるのは「身近な人」か「会社の上司」くらいです。ビジネスは無料では成り立ちませんので、無料相談には何かしらの理由があるのが一般的です。

※転職エージェントへの相談は、求職者側は一切お金がかかりませんが、就職が成功したら、その就職先の会社からお金を受け取る仕組みになっています。

そのため、無理やりにでも転職させて、お金を得ようとする悪質な転職エージェントも中には存在します。

一方で、有料の相談サービスであれば、相談すること自体でビジネス上は成り立っているので、より中立的な立場からのアドバイスを得やすいでしょう。

仕事を辞めたいと思ったらやるべき9つの行動

仕事を辞めたいと思ったらやるべき9つの行動

「仕事を辞めたい!」と思うことは必ずしもネガティブなことではありませんが、勢いや感情に任せて退職してしまうのは危険です。

退職を決めてから実際に退職するまでの全体像を知った上で、仕事を辞める準備に入ることをオススメします。まずは、辞めたいと思ったときやるべき9つの行動を紹介します。

仕事をやめる前に休んでみる[1/9]

焦って仕事をやめてしまって後で後悔しないためには、まずゆっくり休んで冷静な判断ができるようしましょう。

例えば、有給休暇が残っていれば申請して休みましょう。ちょっと乱暴な言い方ですが、仕事を辞める可能性があるなら強気で有給休暇を申請できます。

もし有給休暇をとらせてくれなかったら、辞めるきっかけになります。

会社に雇用されている人は有給休暇を取る権利があり、会社側に有給休暇を断る権利は例外を除きありません。また、有給休暇よりも長期の休暇がほしい場合は休職する手もあります。

本当に辞めていいのか考えてみる[2/9]

冷静になったら落ちついて「本当に辞めていいのか」を考えてみましょう。

  • 一時的な感情の乱れではないか?
  • 冷静に考えれば辞めるほどではないかも…
  • なんで辞めたいと思ったんだろう?

以上のようなことを、落ち着いて考えましょう。

冷静に考えても「この仕事は辞めたい!」と思うようであれば退職準備に入りましょう。

家族、友人、同僚、上司に相談してみる [3/9]

仕事を辞めるかどうかは大事なことなので、家族の意見も聞きましょう。特に結婚している人は家庭があるため勢いで辞めるのは危険です。

家族以外にも友人の客観的意見を聞いてみるのも良いです。昔からあなたを知っている友人なら良いアドバイスをくれるかもしれません。

また、社内に相談できる人をつくっておくのも有効です。何でも話せる同僚・同期にも相談しましょう。

あなたの社内での評価や、上司からどう思われているかなど想定外の意見が聞けるかもしれません。

また、退職の意志が固まる前に上司に相談するのも良いです。ただし、仕事を辞めたい原因が上司であれば上司には相談しないようにしてください。

ダメ元で部署異動をお願いしてみる [4/9]

部署異動することで問題が解決するなら部署異動を申し出てみましょう。

少々乱暴な言い方ですが、退職も選択肢にあるなら部署異動を断られても問題ありません。「部署異動できない」とわかれば退職・転職です。

仕事の成果を出してから転職する [5/9]

「仕事やめよう!」と決めてから余裕がある人は、最後に今の会社で仕事の成果を出してから辞めるのがおすすめです。

理由は「次の転職に有利になるから」です。次の転職先に活かせる資格を取得するのも良いでしょう。スキルアップしてから仕事を辞めることで、転職活動での内定率も高まります。

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就業規則を見て退職できるまでの期間を確認しておく [6/9]

本格的に辞めたいと思ったら、まずは就業規則を見て退職できるまでの期間を確認しておきましょう。

一般的には退職を申し出てから1~2ヶ月で退職できる会社が多いです。

※中には3ヶ月という会社もあるので就業規則は必ず確認してください。

この1~2か月は、人材を補充したり引き継ぎ業務をする期間です。

現職を続けながら水面下で転職活動するときは、今の会社を退職できる期間を確認しておかないとトラブルになります。

応募企業から内定がでて「来月からきてください」と言われてから、今の会社の就業規則を見たら「退職の3ヶ月前に申し出ること」と書かれていると次の会社に転職できません。

最悪の場合、内定辞退をしなければいけないので就業規則は必ず見ておきましょう。

辞めるの意志が固ければ退職届を書く [7/9]

辞める意志が強く固まっていれば退職届を書きましょう

ちなみに「退職願」と「退職届」がありますが、効力が強いのは退職届です。

口頭で上司に「辞めたいんですが…」というと、引き留められて退職の話を流されてしまう可能性もあります。

口頭は「言った言わない」のトラブルにもなりやすいので、書面として退職届を用意しましょう。

辞めると決めたら強気で退職を申し出る [8/9]

「退職を申し出たのに辞めさせてくれません…」という人がいますが、退職の申し出は従業員側の方が権力が強いので、辞めさせてくれない場合は強気でいきましょう。

冷静に考えてください、あなたが会社を辞めて困るのはあなたですか?会社ですか?あなたは困りませんよね。

民法では退職届を提出して2週間で退職できることになっています。従業員には退職の自由があるのです。

転職活動に悪影響を及ぼす可能性が大きいですが、どうしても辞めさせてくれない場合は最後の手段「無断欠勤」があるので、無断欠勤を続けていれば解雇されます。

また、上司が退職届を受け取ってくれない場合は退職届を内容証明郵便で送りましょう。ただし、民法の2週間退職や無断欠勤、内容証明郵便はあくまでも本当に最後の手段です。

就業規則に従って辞めるのがマナーであり、常識です。お世話になった会社ですし、引き継ぎ業務も完ぺきにして「立つ鳥跡を濁さず」を心がけましょう。

転職先を決めてしまう [9/9]

退職を言いづらい人は、先に転職活動して転職先を決めてしまいましょう。転職先が決まれば退職のことを言わざるをえません。

現職を続けながら転職活動をする場合は、仕事をしながら求人情報を探したり、面接の予定を組まなければいけません

20代の初めての転職は想像以上に大変です。自己分析や企業研究をプロと行える転職支援サービスを利用するとスムーズに転職活動できます。

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本当に仕事を辞めた方がいい?決断前に9つの質問でチェック

本当に仕事を辞めた方がいい?9つの質問でチェック

いざ「仕事辞めるぞ!」と思っても「本当に辞めて大丈夫かな…?」と不安になるものです。

勢いで辞めるのは危険です。本当に辞めた方が良い人と、辞めない方が良い人がいます。

あなたはもう辞めた方がいいのか?まだ辞めない方が良いのかをチェックしていきましょう。

Yesの方が多ければ辞めることを考え、Noの方が多ければ退職はもう少しよく考えましょう。

質問1:しっかり休んでも辞めたい決意は変わりませんか?

疲れすぎていると「辞めたい…」と思うものですが、しっかり休むとまたやる気が出てくる場合もあります。

前述のとおり有給休暇を使ったりしてしっかり休息をとって冷静に考えましょう。しっかり休んでも辞めたい決意が変わらなければ退職をおすすめします。

質問2:辞めた後どうするか決まっていますか?

辞めた後のことも決まっているようであれば迷うことはありません。本格的に退職手続きに入りましょう。

辞めた後のことが決まっていないようであれば、スケジュールを立てましょう。転職先も決まっていないようであれば転職支援サービスなども使って転職活動してください。

質問3:嫌な仕事を断わったけどダメでしたか?

どうせ辞めるのであれば、上司に今の業務で嫌な仕事を「やりたくない」と断ってみましょう。

嫌な仕事を断ったけど受理してもらえなければ退職をおすすめします。

けっこうあるのが「そういえば、上司に仕事を断らずに仕事を辞めてしまった…」と後で不安になるケースです。

「もしかして辞めなくてよかったのでは…?」と思ってもあとの祭りです。

質問4:人間関係が理由で辞める場合、もう修復は不可能ですか?

前述のとおり人間関係で辞める人も多いです。もうどう考えても人間関係の修復が不可能だと思うなら退職しましょう。

ですが、まだ関係修復の余地があるなら改善できるように動いてみましょう。修復しようとして動いた結果、やっぱりダメなら退職です。

質問5:どう考えても今の仕事は向いてないと思いますか?

「今の仕事向いてない…」と思いながら仕事をするのは苦痛です。自分に可能性も感じませんし、将来性も感じません。

どう考えても向いてないと思えば退職・転職しましょう。ですが、どこかにまだやりがいを感じたり、他の人より仕事ができる部分があれば慎重になった方が良いです。

質問6:仕事を辞めることは逃げだと思いますか?

仕事を辞めることや逃げ、甘えなんじゃないか?と考えてしまい仕事を辞められない人がいます。

自分に厳しく責任感があるように思えますが、そもそも仕事を辞めたいと思っていて、今の仕事にやりがいを感じていないことが多いです。

世の中にはたくさんの仕事があります。自分が嫌だと思う仕事に「逃げ、甘え」という十字架を背負って居続けるのは人生の時間がもったいないです。

もっと自分を活かせて、やりがいのある仕事がきっとあるので退職・転職を考えましょう。

質問7:あなたの考え方を変えられる余地はありませんか?

例えば「こんなに休みが少ない会社辞めたい!」「毎日残業できついからやめたい!」と思っているとしましょう。

ですが、一度考え方を変えてみてください。

  • 今こんなに厳しい環境でやっていけているんだから、自分はどこでもやっていける
  • 世界には自分より辛い環境でも、一生懸命働いている若者や子供たちがいる

もちろん考え方は自由なのでどう考えても良いのですが、一方向からだけでなく多方面から今の環境を分析してみましょう。それでも辞めたいようであれば退職です。

質問8:今の環境にまったく改善の余地がありませんか?

今の業務内容、あなたのスキルや資格、職場環境など、どこをとってももう改善の余地がなければ退職しましょう。

ですが、あなたがスキルアップすれば解決できることや、あなたが変われば解決できる余地があれば慎重に検討しましょう。

質問9:うつっぽくなっていますか?

ストレスがかかりすぎてうつ病になってしまうと、なかなか治りません。

もちろん自分でうつ病を診断できませんが、以下のような場合は要注意です。

  • 「最近うつっぽいな…」と思う
  • 何をやっても無気力
  • 楽しいことがない
  • 突然涙がでる

ただし、軽い気持ちで心療内科に行ってしまうと「うつ病」と診断されてしまうことがあり、転職活動に大きな影響がでます。

「うつっぽいな」と思ったらまずはしっかり休んで、改善の余地がなさそうであれば早めに退職したり、心療内科に頼りましょう。

※2018/2/1~7/31の当社面接会参加者の内、当社が把握する就職決定者の割合

仕事を辞めた後の生活とは?

仕事を辞めた後の生活とは?

仕事を辞めた後の生活のことも想定しておきましょう。

前職期間中に転職活動してブランクを空けずに転職する人は問題ありませんが、仕事を辞めてから転職活動をする人は生活のことを考えておく必要があります。

年代別や辞めた状況別にご紹介します。

20代が仕事を辞めた場合

30代や40代に比べると、20代は転職しやすいです。仕事を辞めてから転職活動をしても大丈夫なケースが多いです。

ただし、ブランク期間中の生活資金を用意する必要はあります。実家暮らしの人はまだ良いですが、一人暮らしの人は貯蓄が必要です。

30代が仕事を辞めた場合

20代よりも30代は転職が決まりにくいです。家庭をもっている人はブランク期間中の生活資金を確保してからの退職しましょう。

30代以降は起業という進路もあります。今まで培ってきたスキルや人脈を使って起業する人もいます。※もちろんリスクはあります。

40代が仕事を辞めた場合

40代の場合は、30代よりも更に転職が難しいです。転職活動が長引く可能性もあるため、多めの貯蓄をしてから退職しましょう。

また、40代も起業する人はいます。リスクはありますが、転職が難しいこともあるので検討してみても良いでしょう。

自己都合で仕事を辞めた場合の失業保険

ブランク期間は失業保険を受給しましょう。

ただし自己都合で会社を辞めた人は、失業保険受給は退職から4ヶ月後、受給期間は90日です。※会社都合であれば1ヶ月後から90~120日受給できます。

自己都合の退職は失業保険をもらえるまでの期間が長く、もらえる期間が短いので早めに転職活動しましょう。

また、ブランク期間ができたら社会保険の手続きが必要です。

健康保険は親の扶養に入るか、国民健康保険にするか、前の会社の健康保険を継続するか決めましょう。

また、厚生年金を国民年金にする必要があります。住民票がある役所に行って手続きしましょう。

結婚して仕事辞めた場合

結婚して会社を辞めた場合は、夫婦共働きなのか、主婦・主夫になるのかを結婚する前に話し合いましょう。

近年は男性も「女性に働いてほしい」と思っている傾向にあります。

女性は「結婚したら仕事やめよう」と考えていたのに男性側は「仕事を続けてくれる前提」と思っていることがあるので、夫婦間で認識のズレを無くすことが大切です。

収入が1人分か2人分かで生活はかなり違うので、きちんと話し合いましょう。

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仕事を辞めた後の転職活動の進め方

仕事を辞めた後の転職活動の進め方

仕事を辞めてから転職活動をするメリットは転職活動の時間があることです。企業の面接は平日昼間が多いですが、面接の予定は立てやすいです。

ただし、デメリットは収入がないことです。転職活動が長引いてしまうとお金がなくなってしまいます。

転職活動はお金もかかります。お金がなくなる焦りからブラック企業を選んでしまう人もいます。

仕事を辞めた後の転職活動の進め方を年代別や状況別でご紹介します。

新卒入社した会社を短期間で辞めた20代前半の転職活動

新卒で入社した会社を「合わなかった」「思っていたのと違った」などの理由で、3年未満で辞める人は多いです。

厚生労働省の「学歴別卒業後3年以内離職率の推移」によると、新卒で就職した人で3年以内に退職するのは約3割です。(企業規模によって割合が異なります。)

冷静に考えてみれば、最初に入社した会社がピッタリという人ばかりではないのは自然なことです。

新卒で入社した会社を短期間で辞める20代前半の人は、第二新卒枠での転職活動をしましょう。

第二新卒とは、新卒で就職後に3年以内に転職したい人のことを主に指します。

新卒よりはビジネスの基礎ができていることや、若さとやる気があって成長する見込みもあるため、第二新卒を採用したい企業が増えています

※新卒から3年以内に3割も辞めてしまうので、減ってしまった新卒枠を補うためにも企業は第二新卒採用に積極的なのです。

第二新卒募集は多いため一見転職が有利に見えますが、注意点もあります。

「すぐに会社を辞めた」という事実から、以下のような偏見を持たれることもあります。

  • やり遂げられない人
  • 嫌なことがあると途中で投げ出す人
  • やる気のない人

そうなると、「うちの会社もすぐ辞めるんじゃないの?」とマイナスイメージを持たれやすいです。

なぜ前の会社を短期間でやめたのか?」「なぜこの会社で働きたいのか?」を説得力のある内容にしなければいけません。

コツは前職を辞めた理由と応募企業の志望動機に一貫性があることです。

入社から半年以内の超短期退職者の転職活動

入社から半年以内の使用期間中に退職する人もいます。現代は人材不足の時代なので、若さは転職に有利です。

しかし、前述のとおり短期退職は印象が悪く、半年以内の退職は、以下のようなイメージを持たれる可能性があります。

  • 計画性がない
  • 企業分析をしていない
  • いい加減に就活した

退職理由と志望動機をかなりしっかりと作りこみましょう。

「試用期間中に辞めた場合は履歴書に書かなくてもいいでしょ!」というは大変危険です。

勤務していた会社を履歴書や職務経歴書に書かないのは経歴詐称です。入社後に雇用保険の手続きをするときに必ずバレます。

ほとんどの会社で内定取り消しになりますので、超短期退職でも履歴書や職務経歴書には事実を書きましょう。

職歴5年以上の20代後半の転職活動

20代後半になるともう第二新卒ではありません。第二新卒は若さとやる気でいけますが、20代後半になると実務経験やマネジメント経験が求められます。

年収を上げる転職やキャリアアップ転職を成功させるには、20代前半でしっかり実績を積んでいる必要があります。

20代前半で実績を積み上げられなかった人は年収が下がる転職になりやすいですが、まだ20代なのでいくらでも挽回できます。

「自分にはちょっと難しいかな…」「今より頑張らないといけない仕事」という仕事にチャレンジするのもおすすめです。

20代でチャレンジしたことが30代になって返ってきます。

30代の転職活動

30代になるともう「若手」とはいえません。即戦力人材としての転職なので、20代の過ごし方が問われます。

スキルが高い、資格がある、マネジメント経験があるなど、何かしらの強みがないと厳しいです。

面接でも20代に何をしてきたかをけっこう聞かれます。20代でフリーターをしてきて30代から正社員就職という人はかなり厳しい現実が待っています。

20代のうちに基礎のビジネススキルを身につけていないとキャリアダウンの転職になってしまいます。

30代になれば人脈もあるでしょうから、知り合いの紹介での転職も検討しましょう。

40代の転職活動

40代でキャリアアップの転職ができる人は稀です。相当のスキルや実績があるか、役員として招かれないと転職で状況が良くなることはないでしょう。

前職で課長や部長などマネジメント経験がないと「今まで何してきたの?」と言われる年代です。

転職活動が長期化する人が多く、焦って転職してブラック企業に入ってしまう人もいます。年収が大きく下がる人も多いので、子供がいたり住宅ローンがある人は慎重に。

転職できたとしても年下から教わることが予想されるので、プライドを捨てる勇気も必要です。

一般的な転職活動では難しいので、知り合いの紹介などの転職活動も行いましょう。

50代の転職活動

定年退職が見えてきている50代を招き入れる会社は少ないです。よほどの技術者か営業マン、経営者でないとキャリアアップの転職は難しいです。

50代だと子供が高校・大学に行くときなので、人生でもっともお金がかかります。その大事な時期に転職をするのはかなりリスクが高いです。

貯蓄をしっかりしてから転職するのも大切です。知り合いの紹介などで転職するのも検討してください。

※2018/2/1~7/31の当社面接会参加者の内、当社が把握する就職決定者の割合

仕事を辞めたい時はしっかりした根拠と今後のプランを用意しよう

ここまで解説をしてきたように、仕事を辞めたいと思ったときには様々な事柄を検討する必要があります。

また、仕事を辞めた後の生活も人それぞれですので、しっかりと今後のプランを立てることが重要です。

なかなか1人で今後のプランを立てられない場合は、転職支援サービスなどを利用してこれからのキャリアをサポートしてもらいましょう。

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