【仕事辞めたい】会社がつらい時の対処法と退職の判断ポイントや考え方を解説

【仕事辞めたい】会社がつらい時の対処法と退職の判断ポイントや考え方を解説

「仕事を辞めたい」と思っていても、なかなか決断できない人も多いでしょう。この記事では、一般的に会社を辞めたいと思ってしまう理由とその対処法を紹介します。あなたがいまの会社を退職した方がいいのか、思いとどまったほうがいいのかについてを判断するポイントもご紹介します。

仕事を辞めたいと思う理由ランキングと対処法

仕事を辞めたいと思う理由ランキングと対処法

仕事を辞めたいと思ったことは、ほとんどの人にあるのではないでしょうか。いまの職場でうまくいっていなかったり仕事で失敗が続いたりすると、そう思ってしまうのはおかしなことではありません。

仕事を辞めたいと思うきっかけとなる理由は、どのようなものがあるのでしょうか。エン・ジャパンが2019年6月に発表した「1万人が回答!「退職のきっかけ」実態調査-『エン転職』ユーザーアンケート」の回答を参考に解説します。

こちらの調査では、働く人が退職を考え始める理由の上位5つは、以下の通りです。

  • やりがい・達成感を感じない
  • 給与が低かった
  • 企業の将来性に疑問を感じた
  • 人間関係が悪かった
  • 評価・人事制度に不満があった

それぞれの理由について、解説と対処法をご紹介します。「仕事を辞めたい」と思っている人はまず、退職した人は、どのような理由で会社を辞めることが多いのかについて知りましょう。

退職理由1位:やりがい・達成感を感じない

エン・ジャパンの9,000名に聞く「仕事のやりがいと楽しみ方」の調査によれば、「仕事にやりがいは必要」と回答した人は96%と、ほぼ全員です。理由としては「仕事そのものが充実するから」がもっとも多く56%、次いで「自身の成長感を得たいから」が48%、「自分の存在価値を感じるから」が44%という結果です。

なお、これらの理由について男性よりも女性のほうが、そう回答した人の割合がやや高くなっています。

やりがいの感じられない仕事を続けるのは、思いのほかつらいものです。「給料がもらえるから」「安定しているから」だけでは割り切れないものが、ほとんどの社会人にはあるでしょう。

対処法

仕事にやりがいがない場合の対処法としては、以下があります。

  • 自分で工夫して楽しむ
  • 部署異動を相談する

仕事にやりがいがあると感じている人は、会社任せや受け身ではなく、自分からより仕事を楽しむ工夫をしています。同アンケートでは「仕事を楽しむ工夫」として、男女それぞれで、以下の回答がもっとも多くなっています。

  • 男性:いろいろな人と関わりを持つ…46%
  • 女性:人間関係をよくする…56%

傾向としては、男性のほうは他部署や外部などとの関係性を築いて有用な情報をキャッチすること、女性のほうは仕事でかかわる相手とのコミュニケーションが円滑にいくような言葉がけや態度を意識することで、仕事を楽しむ工夫をしている人が多いようです。

いまの部署での仕事にどうしてもやる気が持てないのであれば、退職を考える前に部署異動を相談してみるのもひとつの方法かもしれません。人事の都合もあるため必ず実現するかはわかりませんが、なかにはほかの部署での仕事のほうに適性があり、いきいきと働けるという人もいるでしょう。

人生の約三分の一が仕事だと考えると「仕事がつまらない・おもしろくない」と考えてしまうことは非常にもったいないことです。まずは「どうすればいまの会社でやりがいを持って仕事ができるか」から考えていきましょう。

退職理由2位.給与が低かった

給料が低いことは、仕事を辞めたいと考える理由になり得ます。ほとんどの場合「生活できないほど給料が低い」ということはないかもしれませんが、以下のようなケースはあるでしょう。

  • 基本給が低い/ボーナスがない
  • ほとんど昇給しない/昇給額がわずか
  • 家族が暮らしていくのに十分な給料ではない(既婚者の場合)
  • 仕事量と給料が見合わない(激務薄給など)
  • 残業代が少ない/そもそも残業代が出ない
  • 手当が薄い・またはほとんどない

自分の給料が平均よりも低い、同年代とくらべて少ないなどの場合も、気になってしまうことがあるかもしれません。

また、仕事できちんと成果を出していたり、精神的・肉体的な負荷が大きかったりするにもかかわらず給料が低いと「こんなに働いているのに」「これだけがんばっているのに」と自分の努力を認めてもらえないような気持ちになり、不満が高まって退職したいと考えやすくなってしまうでしょう。

対処法

そもそも自分が働く業界によって、給与や年収の基準は異なります。マイナビ転職の「2020年版 業種別 モデル年収平均ランキング」によると、業界ごとのモデル年収は、以下の通りです。

  • 不動産 764万円
  • 金融総合グループ 676万円
  • 総合商社 617万円
  • 総合電機 602万円
  • 建設土木 593万円
  • レジャーサービス・アミューズメント 565万円
  • インターネット関連 561万円
  • 教育 531万円
  • 海運・鉄道・空輸・陸運 524万円
  • サービスその他 483万円
  • その他メーカー 480万円
  • 新聞・出版・印刷 479万円
  • 医療・介護・福祉サービス 437万円
  • ホテル・旅館 433万円

これらは、ある程度キャリアを積んだ人を想定した年収モデルです。また、大手なのか中小なのかベンチャーなのか、役職の有無やインセンティブなどによっても年収は変わってくるため、目安として考えましょう。

自分の会社はその業界のなかでどの程度の給与なのかを、まず把握する必要があります。自分のなかでは給料が低いと感じていたとしても、業界全体で見れば、比較的高い給料をもらっているという可能性もあります。

若いときは給料が低くても、年齢が上がるごとに収入が上がっていく会社もあります。まずは業界や同業他社などを調べて比較・検討してみましょう。

調べた結果、やはり自分の給料が低い場合には「自分はどれだけの給料をもらえれば満足できるのか、モチベーション高く働くことができるのか」について考えてみましょう。その金額をもらえる業界に転職をするのも、選択のひとつではあります。

給与水準が高いことと、それが自分に合った仕事や会社なのかどうかは別です。ですが「自分の働きに見合うだけの給料を受け取りたい」と考えることも、決しておかしなことではありません。

退職理由3位.企業の将来性に疑問を感じた

2020年からのコロナ禍によって、労働者側だけでなく、企業側も大きな変化を求められています。たとえば、感染拡大防止のための措置としてリモートワークを導入した企業が増えましたが、素早く対応できた企業と未だに対応できていない企業が存在しています。

パーソル総合研究所の「新型コロナ第3波におけるテレワーク実施率は全国平均で24.7%5月下旬の緊急事態宣言解除直後は25.7%で1ポイント減少」によると、再び感染拡大が目立ち始めた2020年11月18~23日時点でリモートワークを実施している正社員の割合は24.7%と、全体の約4分の1程度です。

企業規模でいうと、従業員数1万人以上の企業の実施率は45%、1000人~1万人未満は34.2%、100人~1000人未満の企業は22.5%、100人未満の企業は13.1%と、大企業ほどリモートワークを導入していることがわかります。

業種別に見ると、リモートワークの実施率が高いのは、以下のような業界となっています。

  • 情報通信業:55.7%
  • 学術研究,専門・技術サービス業:43.2%
  • 金融業,保険業:30.2%

まだもうしばらく、このコロナ禍は続きそうです。そしていずれ収まっても、いまの時代に合わせた事業や、柔軟な働き方や制度を取り入れている企業のほうが企業の将来性も高く、働く人たちの満足度は高くなるでしょう。

たとえば、以下のような会社があるかもしれません。

  • 新しい仕事のやり方を取り入れない会社(リモートワーク一切不可、ハンコの利用必須など)
  • ずっと業績が悪いままなのに何も変えようとしない会社
  • 社員や取引先に無茶を強いることで収益を上げている会社

いまの時代は、自分が働いている会社が旧態依然としていたり、あまりに変化に対応するのが遅かったりすると「ここにいて大丈夫だろうか」と不安に感じてしまい、転職を考えるケースも多くなっているといえるでしょう。

対処法

これからの時代は「VUCAの時代」と言われています。VUCAとは、以下の頭文字をとった造語です。

  • Volatility(不安定)
  • Uncertainty(不確実)
  • Complexity(複雑性)
  • Ambiguity(曖昧性

VUCA時代とは「社会やビジネスにおいて将来の予測が困難になってきている」ことを示しています。

東京商工リサーチ「2020年業歴30年以上の“老舗”企業倒産調査」によれば、2020年に倒産した企業の平均寿命は23.3年という結果となっています。もちろんその会社の経営状況や規模にもよりますが、たとえば新卒で入社した会社が、40代のころには倒産しているという可能性もゼロではないのです。

これまでよりも「ひとつの会社に新卒から定年まで勤めることがスタンダード」ではなく、転職することもより「普通」になっていく可能性も高いといえます。

転職を考えたときに大切にしたいのが、自分自身のビジョンです。自分が働いている会社に依存するのではなく、今後自分がどうなりたいのかがもっとも大切です。

会社はあなたを雇っている限りは労働の対価として給料を払ってくれますし、キャリアアップのための機会を与えてくれたりもするでしょう。ですが、会社はあなたの人生の責任を取ってくれるわけではありません。

これからの時代で有意義な働き方をしていくためには、自分がどのようなスキルを身につけていきたいのかを考え、そこから企業を探す必要があるといえます。まず自分自身のキャリアビジョンを描いてみて、そのビジョンと、いま在籍している企業の方向が同じかどうか確かめてみましょう。

退職理由4位.人間関係が悪かった

人間関係は、退職理由の定番のひとつといえます。

エン・ジャパンの「1万人が回答!「退職のきっかけ」実態調査-『エン転職』ユーザーアンケート」によれば、人間関係が理由で退社した人の割合は、男性が34%、女性が36%とほぼ同率ですが、やや女性のほうが多い結果です。

女性のほうが男性よりもコミュニケーション能力に長けた傾向がある反面人間関係に悩みやすかったり、調和を気にするゆえ対人関係のストレスを感じやすかったりすることは、ひとつ考えられます。

人間関係が退社理由になるということは、仕事をするうえで重要な「何をするか」だけでなく、「誰と働くのか」も大切だと考える人が増えてきていることがわかります。

たとえばお互いの能力や人柄を認め合い切磋琢磨できるメンバーに囲まれた環境と、常に愚痴や悪口ばかり言っていたりやる気のないメンバーに囲まれた環境では、ほとんどの人が前者で働きたいはずです。

対処法

人間関係の問題でまず理解しておくべきなのが「他人を変えることはできない」ということです。これは自分も同じで、たとえばあなたが明るい性格で人と話すのが好きなのに「これからは暗い雰囲気でずっと静かにしていてほしい」と急に他人に言われても、できないはずです。

職場で「あの人はなぜああいう言い方をするんだろう」「あの人の仕事のやり方には納得できない」などと感じたとしても、自分がそう思ったからといって相手が変わるわけではありません。まずは、自分の行動や態度を変えてみることをおすすめします。たとえば苦手な相手であっても自分から笑顔であいさつするなど、できることから始めましょう。

自分が変わった結果、相手が変わるかどうかは相手次第です。ですが、自分の行動や態度を変えていくことで、以下のようなことが起こり得ます。

  • 自分の気分が晴れて仕事に集中しやすくなる
  • 「やれることはやっている」と自信が持てるようになる
  • いい意味で割り切れるようになる
  • 相手の異動・転職などで関わりがなくなることもある

まだできることがあるのに「人間関係」を理由に退職してしまうと、次の会社でも同じ問題に出くわす可能性があります。

会社にはいろいろな性格の人が集まっていて普通ですし「世の中に無数にある会社のなかで、たまたま縁があって一緒に働いている」というだけの関係性に過ぎません。

職場の人間関係を思い悩むより、その時間を使って自分の将来のことや、日々を楽しく過ごしていける方法を考えていったほうが有意義です。

ただし、たとえばよくわからない理由でしょっちゅう怒鳴られる、毎日のようにひどいことを言われる、仕事を一切教えてもらえないなど、自分でやれることをしても人間関係がよくならず仕事に支障が出ている場合は、自分の心を守るためにも早めに転職を検討した方がよいでしょう。

退職理由5位.評価・人事制度に不満があった

アデコの「人事評価制度」に関する意識調査によれば、1532人を対象とした「自分の会社の人事制度に満足しているか」という質問で「不満を持っている」と回答している人は全体の63%と、約6割以上という結果が出ています。

「勤務先の人事制度を見直す必要があると思う」と回答したのも77.6%と、自社での自分の評価に納得がいっていない、自分はきちんと評価されていない、と感じている人は、想像以上に多くいることがわかります。

人事評価は、昇進や昇給などに大きく影響するものです。自分の成果や仕事ぶりを見てもらえていないという想いが退職を決意する動機になることも、人によってはあるでしょう。

対処法

評価制度に不満があるということはほとんどの場合「自分は評価されていない」という気持ちがあるでしょう。まずはなぜ、自分が評価されていないのかを把握することが大切です。評価されない要因としては、以下が考えられます。

  • 上司が求めていることを把握できていない(レビューの意図を理解できない、など)
  • 同じミスばかり繰り返し改善する様子が見られない
  • 上司との関係性がそもそも悪い(お互いに苦手だと感じている、など)
  • 上司とのコミュニケーションがうまくいっていない
  • 基本的なことができていない(お礼やあいさつ、返事、期限を守るなど)
  • 結果は出しているが人間性に問題がある(周囲に仕事を押しつけている、など)
  • 求められていること以外のことをやるため、結果として仕事が遅い

ほとんどの場合、評価されない理由はそれなりにはあるものです。まずはそこを把握して、自分自身で直していけるポイントは改善していましょう。

ですが改善しても、自分が求めている評価がもらえないこともあります。きちんとした評価制度がない、独断と偏見だけで評価している、上司が部下にほとんど目をかけていない(興味がない)、などです。そういった場合は適切な評価を受けにくいため、転職を検討するのもひとつの方法です。

自分ができる行動をしたうえで仕事と全力で向き合い、成果を出したうえで転職するという選択肢はありです。「自分はほかの企業でも活躍できる」「もっと評価されてもよい人材に成長した」と、裏付けのある自信をもって転職できるよう、その職場でできることをしっかりやることが大切です。

仕事を辞めたいと思ったらした方がいい行動

仕事を辞めたいと思ったらした方がいい行動

仕事を辞めたいと思ったときに取るべき行動についてご紹介します。突発的に退職を考えるのではなく、冷静に考えて行動しましょう。

行動1.なぜ辞めたいと思っているのかを書き出す

まず、仕事を辞めたい理由を一気に書き出してみます。後で整理すればよいので、まずはなぜ辞めたいのかを箇条書きで書き出してみましょう。書いているうちに、自分自身では気づかなかった辞めたい理由も出てくるはずです。

紙に書くことで、いまの自分の気持ちを整理することにもなります。誰かに見せるものではありませんから、思いつくままに書いてみましょう。

行動2.書き出したものの中で嫌な順に順番をつける

ひととおり書き終えたらそのなかで、とくに自分が「嫌だ」と感じているものに順番をつけていきます。たとえばある商品を扱う営業の仕事をしている人は、以下のような順番になることがあるかもしれません。

  • 自社の商品にあまり興味が持てない→3
  • 仕事が楽しくないし営業成績もいまいち→1
  • 会社の方針が合わないと感じてきた→4
  • 給料がなかなか増えない→6
  • 部長が怖くてやりとりに気を遣う→5
  • 仕事にやりがいを感じられない→2

この場合、営業の仕事内容そのものや仕事で扱っているもの自体に興味が持てないことが、仕事を辞めたい主な理由といえます。逆に、人間関係や給料などは、そこまで強い不満があるわけではないといえます。

行動3.自分自身で改善できるものとできないものでわける

順位をつけたら、その嫌なことは自分自身で改善できるものなのか、そうでないものなのかを分けていきます。たとえば、以下のように分けられるでしょう。

  • 仕事への姿勢や取り組み方、仕事へのやりがい:自分で改善できる
  • 給料、社風、仕事内容そのもの:自分では改善できない
  • 評価、人間関係:自分の努力次第で改善できることもある

会社の方針やそこで働くメンバー、配属部署での仕事、受け取る給料の額そのものは、自分が変えられるものではありません。一方で、仕事への取り組み方ややりがいの有無は、自分がどう仕事をするかで変えられることがあります。

また、周囲の人との関係性や会社からの自分の評価も、自分の行動次第では変えられるケースもあります。

行動4.自分で改善できるものは行動して変えていく

自分で改善できるものが明確になったら、まずはそれに対して行動してみましょう。自主的に動いたり自分のあり方を変えたりし続ければほとんどの場合、何かしら状況は変わってきます。

たとえば仕事を好きになれない場合はまず与えられたことを全力でやってみる、職場の人間関係が不満なときは自分から明るく声掛けをしていく、などです。ほんの小さなことやささいなことでよいので、自分から動いていきましょう。

行動5.社内の人に話して解決できる可能性があるものは相談する

たとえば「いまは総務部にいるが事業開発部での仕事がしたい」という場合、すぐに実現できるかは別としても、タイミングを見計らって上司に相談してみるのもよいでしょう。

社内の人間関係に悩んでいる場合、信頼できる同僚や先輩に話を聞いてもらい、解決策を考えるのもひとつの方法です。周囲に相談しにくい内容であれば、社内に相談窓口が設けられている場合は利用してみましょう。

自分の力だけでは変えられないけれど、社内の人に相談することで改善できる可能性があるものに関しては、相手を選んで話を聞いてもらうことをおすすめします。

行動6.職場の人以外にも相談をしてみる

職場のなかでできることをやって、それでも一向に何も状況が変わらないのであれば、以下のような人や窓口に相談してみましょう。

  • 家族、友人、恋人など身近な人
  • 労働に関わる各種相談窓口
  • 転職エージェント
  • 心理カウンセリングなど有料の相談サービス

直接職場に関係のない人に相談することで、客観的な意見をもらえる可能性があります。こういった人たちや機関に相談しても問題が解決しない、自分の心が晴れないのであれば、そこであらためて退職も考える必要があるでしょう。

今の仕事を辞めてもいいときの判断ポイント

今の仕事を辞めてもいいときの判断ポイント

仕事を辞めてもいいときの判断基準としては、以下があります。

ポイント1.人間関係が改善しない

たとえば、以下のようなケースです。

  • ハラスメントを受けていて、会社に訴えたが状況が変わらない
  • 仕事に支障が出るレベルの嫌がらせを受けている
  • 職場の人間関係を理由に、自分の心身に不調が出つつある

これらのケースは、これ以上無理に自分で対応しようとしても変わらないことが多いでしょう。職場の人間関係に多少悩んだ経験はほとんどの人にあると思いますが、本格的に精神を病むほど苦しむ必要のあることではありません。

退職前にまずは休職するなどして、その間に次のことを考えてもよいでしょう。

ポイント2.労働時間が長く変わりそうにない

厚生労働省「時間外労働の上限規制」によれば、大企業では2019年4月から、中小企業では2020年4月から、残業時間の規制が施行されています。残業時間は、特別の事情がない限り、以下の時間を超えてはいけないことになりました。

  • 月の残業時間:45時間
  • 年間の残業時間:360時間

たとえばフルタイム勤務の会社員の場合、1か月が31日間ある月で、そのうち土日の8日間が休みで残りの23日間働いたとして、1日2時間以上毎日残業すれば、月あたりの時間外労働の上限を超える計算になります。

時間外労働の上限を超えている場合、そのままにしていると会社側が罰則を受けることになっています。定められた残業時間を超えそうな場合、上司などに報告して業務改善を行う必要があります。

それでも改善できないほど仕事量が膨大にある、または「長時間の残業は当たり前、法律は関係ない」というような組織風土の場合、その環境を変えるのは残念ながらむずかしいといえます。

また、あらかじめ「みなし残業代」として、数十時間分の残業代が給料に含まれている会社もあります。その場合はある程度残業が発生することが想定されているため、残業が大きく減ることはないでしょう。

常識的な範囲の残業や、繁忙期などの一定期間のみ残業が多いなどであればよいですが、過剰な残業は体調を崩す原因になりかねません。大切な身体を壊してしまう前に、転職を検討しましょう。

ポイント3.会社の社風・経営が不安定

会社に勤めていれば、その会社がずっと順風満帆ということは少ないはずです。一時的な業績悪化や、売上が下がったり伸び悩んでしまう時期などはありますし、起こってもしょうがないことです。

問題は、そのことに対して会社の上司や役員がどのように捉えているか。たとえばいまだったら「コロナで景気が悪くなったのだから、業績悪化はしょうがない」「コロナが収まらないから、もううちの会社は終わりだ」などという雰囲気に、会社全体がなってしまっているなら危険です。

たとえば不況と言われる飲食店でもデリバリーやテイクアウトを充実させたり、非接触型の店舗にしたりするなど、いまの状況に合ったサービスへ転換して業績を伸ばしている企業もあります。

そのときどきの変化に対応できずあきらめムードだったり、不安定なまま社内の雰囲気が殺伐としたりしているのであれば、その環境を離れることを検討してもよいかもしれません。

ポイント4.体調不良やうつのような状態になった

働き続けた結果体調を崩したり、うつなどの精神疾患になった・またはなりかけている場合は、まずはすみやかに仕事を休みましょう。具体的には、以下のようなケースです。

  • 夜寝れない
  • 全身がだるい・疲れやすい
  • 動悸やめまいがする
  • 胃が痛い
  • 出勤前日や当日の朝に不安になる
  • 仕事以外でも仕事のことが頭から離れない
  • 頭が働かない・集中できない
  • 食欲がない
  • 「死にたい」「消えたい」などと考えてしまう

これらは、身体からのSOSのサインです。無理に出勤を続ければ、治すのに長い時間を伴うことにもなります。気分転換をしても気持ちが変わらなければ自分でセルフチェックをしてみて、まずはメンタルクリニックを受診してみるなど、重症化する前に早めに行動しましょう。

すぐに退職しなくても、病状によっては傷病手当金を受け取り療養することも可能です。まずは欠勤扱いにしてもらう形でもよいので、心と身体を休ませたうえで、落ち着いてきたら次のことを考えるとよいでしょう。

ポイント5.1年間仕事を続けてもやりがいを感じない

自分なりに工夫して、周囲に相談するなどして仕事にやりがいを感じられるように努力しても、それでもやりがいを感じないのであれば、あなたにはいまの仕事や会社が向いていないのかもしれません。

向いている・向いていないは甘えではなく、その人が持つ性格や特性にもよります。また、いまいる会社の環境ではどうしても自分の力を発揮できそうにない、ということも起こり得ます。自分自身でできることを最大限やったうえで、退職を検討するのは問題ないでしょう。

今の仕事を辞めてはダメな時の判断ポイント

今の仕事を辞めてはダメな時の判断ポイント

安易に仕事を辞めると、あとから「こんなはずではなかった」と後悔する可能性もあります。いまの仕事を辞めるべきではないケースを見ていきましょう。

ポイント1.寿退社でキャリアを途絶えさせてしまう

一般的な割合でいうと、結婚をきっかけに女性が仕事を辞めるいわゆる「寿退社」は少なくなっています。「人生100年時代」と言われているなかで、いまの時代は女性にとって「結婚=一生家庭に入る」という位置づけではなくなっています。

現在は結婚後、共働きを続ける夫婦もスタンダードになりました。男女共同参画局の「「家事・育児・介護」と「仕事」のバランス~個人は、家庭は、社会はどう向き合っていくか-令和2年版男女共同参画白書から-内閣府男女共同参画局調査課」によれば、妻が週35時間以下働いている世帯の割合は68,2%、週35時間以上働いている世帯は49.5%と、約5~7割程度の世帯が共働きです。

男性側の意識も、いまの世代は「自分が働いて妻子を養う」から「仕事も家事・育児も一緒にやる」に比較的シフトしてきています。「子どもが産まれたらもう働くことはできない」ということではなく、産休や育休を挟んで働いたり、働き方を調整したりするなどして仕事を続けることは可能です。

もちろん、自分も結婚相手も寿退社をして家庭に入ることを希望しているのであれば、その選択もありです。結婚相手の家業をサポートするなどの事情で、一旦仕事を辞める必要があるケースもあるかもしれません。

「結婚するからもう仕事は辞める」という女性は昔よりは減ってきているかもしれませんが、働く女性が結婚をすることになり仕事をどうしていくか迷った場合、自分がどうしていきたいのか、もしくは、将来や今後のキャリアについて十分に考えて決めたうえで検討しましょう。

ポイント2.介護のために退職を決断する

親や子などの介護のために仕事を辞めるいわゆる「介護離職」は、総務省「就業構造基本調査」によると、2017年に介護・看護を理由に離職した人数は9万9000人で、全体の1.8%にあたることがわかっています。100人中2人程度は、介護のために退職しているということがわかります。

介護は終わりが見えないもので、何年かかるかわかりません。介護離職をすること自体が悪いわけでは決してありませんが、離職後のブランクが空けば空くほど、復職のハードルは高くなってしまいます。また、介護だけに専念することで、気が滅入ってしまうこともあるかもしれません。

いまは、仕事をしながら介護をするための厚生労働省「介護休暇とは」によれば、介護が必要な家族などのために休暇を取得できる、介護休暇という法律が制定されています。たとえば病院の付き添いなど短時間の取得も可能なため、仕事をしながら取得することが可能です。

もちろんそのときの状況にもよるものの、こういった制度を利用して「介護が必要になったから退職する」ではなく、できるだけ、働きながら介護ができる状態を目指すのがおすすめです。

家族の介護が必要になったら、まずは自分だけで抱え込んで退職を考えるよりも、上司などへ相談もしてみるとよいでしょう。職場からの理解や協力を得られる可能性も十分にあります。

ポイント3.短期離職を繰り返してしまっている

短い期間で会社を辞めてしまういわゆる「短期離職者」は一定数います。UZUZ「【調査リリース】短期離職の原因は「合わない」と「忙しい」|「Z世代」の第二新卒向け転職活動意識調査」によると、調査に回答したうち、第二新卒として転職活動をしている55.83%が、入社から1年未満で転職したことがわかっています。

何度も短期離職を繰り返すのは、よほどのことがない限りNGです。たとえば勤めた会社が軒並み倒産したり、どの会社も長時間労働など劣悪な労働環境にあったり、体調や持病の都合で長期間勤めることがむずかしかったりした場合など、やむを得ない事情があった場合は別です。

短期離職は履歴書に残るため「A社を半年で辞め、B社を1年半で辞め、C社を2年で辞め、D社を1年で辞めた」などの経歴は、辞めても次々に転職先が見つかったこと自体は評価できるかもしれませんが、よほど優秀だったり高度なスキルがない人材の場合は不利になりがちです。

このコロナ禍でも求人はありますし、転職者の採用も行われています。ですが状況もあり、企業が転職者を見る目は、より厳しくなっていくことが考えられます。これまで短期離職を繰り返してきた人は、安易な退職は一旦考え直したほうがよいでしょう。

ポイント4.「働きたくない」という理由で退職を考えている

「しばらく働きたくない」と考えたとき、働きたくないから退職ではなく、まずはなぜ辞めたくなったのかを考えるのが先です。その原因が分かったうえで、それはその会社で改善できそうなのか、それとも改善できないのかを判断すべきです。

「新しいことにチャレンジするための準備がしたい」「勉強に専念したい」から働きたくない、という動機であればポジティブですが、それ以外の「働きたくない」は、いまの環境に何かしらの問題が隠れていることがほとんどです。それを明確にしたうえで、退職すべきかを考えましょう。

ポイント5.転職先がまだ決まっていない

厚生労働省「転職者実態調査の概況」によれば、前の職場を辞めてから次の転職先を見つけるまでの期間は、以下のようになっています。

  • 離職期間なし:24.6%
  • 1か月以上2か月未満:12.5%
  • 10 か月以上:7.6%

約2割以上は、退職前に次の転職先を決めていることがわかります。

「退職したら失業保険をもらえるから、失業保険をもらいながら次の仕事を探す」と考えている人もいるかもしれません。しかし失業保険は、前職の勤務先の平均給与の全額が支給されるわけではないほか、コロナによる影響などの特別な事情以外の自己都合退職の場合は、失業保険がもらえるまでに時間がかかります。

何より、仕事を辞めてから新たな仕事を探そうとすると、もし決まらなかったときに、精神的にも経済的にも追いつめられるリスクがあります。その点も考慮して、退職を決めるようにしましょう。

「仕事を辞める!」と決めた人へ-退職までの流れを解説

「仕事を辞める!」と決めた人へ-退職までの流れを解説

自分なりに考えたり行動したりした結果「やっぱり退職しよう」と決めた人に向けて、仕事を辞める人がやっていくべき行動について解説します。

  • 退職プランを考える
  • 求人を探し始める
  • 転職先の入社日を調整する
  • 職場へのあいさつをしていく
  • 引き継ぎを行っていく
  • 私物の整理をする
  • 有給を消化していく
  • 各所手続きを行う

それぞれについて解説します。

退職プランを考える

いつまでに退職するか、退職日の目安を自分で設定しましょう。転職活動のスケジュールを決めるのももちろんですが、引き継ぎ資料の作成や引継ぎ作業なども、先にある程度スケジューリングをしておくことが大切です。

退職する場合、残っていた有給を消化する人も多いでしょう。最終出社日から転職先への入社日までの期間を最大限活用できるように、前もって退職までのプランを考えておきましょう。

求人を探し始める

転職サイトなどを活用して、求人を探しましょう。複数のサイトに登録して、できるだけたくさんの情報を見比べてみることをおすすめします。場合によっては、あなたの経歴を見た企業から、スカウトメールなどが届くこともあるかもしれません。

転職サイト以外に、転職エージェントへの相談もぜひ活用してみましょう。専門のキャリアコンサルタントや就職アドバイザーへ相談できるため、そのなかで自分がやりたいことや、転職先で実現させたいことなども明確になっていくでしょう。

転職エージェントに相談する際には、現段階で自分の希望する条件や優先順位をまとめておくことがおすすめです。そのほうが、スムーズに話ができるでしょう。

転職先の入社日を調整する

転職活動が成功して内定を獲得できたら、入社日の調整をしましょう。ほとんどのケースでは事前に確認があるため問題ありませんが、現職の退職前の日付に入社日を設定されてしまうと、トラブルになり得ます。

転職先の入社日を調整する際は、あえて日付を確定させずに目安を伝えておくという方法がよいでしょう。

入社日目安の1~2ヶ月前には、現職の直属の上司に退職する旨を伝えて退職日を決めましょう。上司に伝えて問題がなければ退職願を提出し、転職先へ改めて入社日を伝えます。

職場へのあいさつをしていく

お世話になった各関係者の方へのあいさつは、計画的に行いましょう。たとえ嫌な経験をした会社でも、あなたを雇って働かせてくれた場所には変わりありませんから、感謝の気持ちを持つことが大切です。

所属している部署だけでなく、ほかの部署の人たちや、取引先や協力会社の人たちなど、仕事で関わりのあった人たちにもあいさつをしましょう。会社から離れても、どこかで前職をともにした人と仕事をすることになる可能性もあります。直接会う機会のない相手の場合、メールやはがき、電話などを駆使して伝えてもよいでしょう。

社会人として、これまでのお礼の気持ちを伝えることは忘れないようにしましょう。

引き継ぎを行っていく

後任者のために、引き継ぎはしっかりと行いましょう。引き継ぎでは、仕事の進め方や取引先のリストや状況、トラブルが起きた場合の対処方法など、できるだけ詳細に残しておくことが大切です。

伝え漏らすことや誤解がないよう、できる限り文章で残すことをおすすめします。引き継ぎをしっかりとすることで仕事への責任感も伝わり、退社後も仕事が滞ることがなくなるため、感謝されるでしょう。自分自身も思い残すことなく、次の仕事へ気持ちよく進めることができます。

私物を整理する

自分のデスクに置いていた私物は、忘れずに持ち帰りましょう。文房具やマグカップ、未開封のガムや飲み物、フィギュア、写真など、意外と自分の私物が残っていることに気づくでしょう。

使わないものは処分したり、仕事に役立ちそうなグッズは後輩に譲ったりしてもよいでしょう。私物を忘れて退職し、あとから送ってもらうことなどのないようにしましょう。

有給を消化していく

有給が残っている場合、最終出社日から退職日までの間、有給を消化していくことができます。退職してから有給を使うことはできませんから、辞める前にまとめて有給消化をする人も比較的います。

有給消化中は次の仕事の準備や勉強をしてもいいですし、しばらく何もせずのんびりしたり、旅行へ行ったり、部屋を片づけて心機一転したりと、自分なりによい時間の使い方をするとよいでしょう。

また、転職活動中にも有給を利用して、転職活動を早めに終わらせるのもひとつの方法です。毎日仕事をしているとなかなか転職活動に割く時間が少なくなりがちですから、転職を成功させるために、計画的に有給を使っていくのもおすすめです。

各所手続きをする

会社を後にする前に「会社に返却するもの」と「会社から受け取るもの」の確認や手続きが必要です。それぞれ見てみましょう。

会社に返却するものは、主に以下があります。

  • 健康保険被保険者証(保険証)
  • 社員証やカードキー
  • 名刺
  • 仕事関連の書類やデータ
  • その他備品(PCや携帯、防災用品、法人カード等)

基本的には、会社での仕事を通じて得たものは全て返却します。ここに紹介しているもの以外にも会社によっては返却すべきものがあるケースがあるため、総務部などに必ず確認しましょう。

会社から受け取るものは、以下があります。

  • 雇用保険被保険者証
  • 年金手帳
  • 源泉徴収票

会社から受け取るものは、基本的には、次の転職先に提出するものになります。場合によっては在籍中でなく、退職後に会社が郵送してくれるというケースもあるでしょう。

転職先が決まらずに退職する際には、失業給付を受けるための「離職票」というものを受け取る必要があります。状況に応じて受け取るものも変わってきますので、しっかり確認しておきましょう。

まとめ

「仕事を辞めたい」と考えたとき、退職をするかどうかの判断基準はあくまで目安です。また、たとえ周囲から「退職しないほうがいい」と言われても、自分が強く退職を希望するのであれば、最終的には自分の意思を尊重すべきです。安易な退職はおすすめしませんが「自分はどうしたいのか」という気持ちと向き合いながら、今後について考えていきましょう。

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