相談満足度89.7%の『就職カレッジ®』はこちら ▷

【新卒向け】企業分析のやり方と押さえてくべき項目を徹底解説 | フレームワーク付き

【新卒向け】企業分析が就活成功の鍵?目的や方法を押さえよう!

就職活動を進める際にとても重要になる作業が「企業分析」です。 企業分析をきちんと行ったかどうかが、就活の成否を左右することもあります。 しかし、どうやって、どの程度の分析をしたらいいのかと悩んでいる人も多いでしょう。 この記事では、効果的な企業分析の手順とその結果を就活に活用するための手順について紹介します。

※2022/12/12~2024/5/31の当社相談参加者へのアンケートで相談に満足された方の割合

企業分析とは~分析する目的を利用しておこう~

企業分析とは~分析する目的を利用しておこう~

企業分析とは

企業分析ではどのようなことをするのか、なぜ企業分析をするのかについて解説します。

企業分析とはなにか

就活でいう企業分析とは、企業の内部環境や外部環境を調べあげて、どのような企業なのかを調査することです。企業説明会、就活サイトや企業のサイト、本や新聞、インターンシップ、OB・OG訪問や内定者の声などを参考におこないます。

どんなことをするのか

応募先の企業がどういう仕組みで利益をあげているのか、企業が抱えている課題などを把握することが、企業分析において重要なポイントになります。企業の内部環境はもちろんですが、外部環境も調べることが大切です。

どういった競合他社がいるか、どんな顧客を抱えているのかもしっかり調べなければなりません。就活では自分の方向性をしっかり定めることが重要になりますが、企業の内部環境や、顧客・競合他社などの外部環境を把握することで、方向性を決めやすくなるでしょう。

なぜ企業分析をやったほうがいいのか

企業分析をしっかりおこなわずにいると自分の方向性が決まらず、どのように就活を進めればよいかが見えなくなってしまいます。ゴールが分からないままやみくもに進み続けるようなものなので、企業分析を行わずに就活を進めるのはリスクが大きいといえます。

時間をかけてじっくり企業分析をすることで、自分の目指すべき道が明確になります。そうすれば、自分の方向性にマッチする企業も探しやすくなるでしょう。自分の志向に合った企業を見つけるためにも、企業分析は重要な要素なのです。

企業分析の目的

就活生が企業分析をおこなう目的には、主に以下があります。

自分に合った企業を見つけるため

企業分析をおこなう目的は色々ありますが、そのひとつが、自分に合った企業を見つけるためです。同じ業界の企業であっても、それぞれおこなっている業務や特徴、求められるスキルは大きく変わります。

そのため、いくつもある企業のなかから、自分に合った企業を絞り込むのは簡単なことではありません。企業がどのような業務をおこなっているか、どんな取引先があるかなど、様々な側面を知ることで自分との相性を見極めやすくなります。

企業分析によって自分の方向性にマッチした企業を絞り込むことができれば、就活もスムーズに進めることができるでしょう。企業の特徴をしっかりと把握し自分とマッチしているかを見極め、選考を突破するために企業分析をおこなうのです。

志望動機をはっきりさせるため

志望動機をよりはっきりさせることも、企業分析の目的のひとつです。企業のことを何も知らない状態で、志望動機を具現化することは難しいでしょう。

選考を突破するためには、採用担当者を惹きつける魅力的な志望動機を考えることも大切です。企業分析をして応募先の企業のことをしっかり理解しておけば、その企業で自分が何をしたいのか、なぜこの企業で働きたいと思ったのかをより明確にできるでしょう。

企業の特徴を知ることは就活のなかであとあと重要になってくるため、まずは企業の特徴を知ったうえで、そこから自分との相性を考えていくとよいでしょう。

将来像に具体性を持たせるため

エントリーする企業の企業分析をおこなうことは、自分がその企業へ入社したときのことをイメージできることにもつながります。

事業内容はもちろんのこと、規模や社風、制度や強み・弱みなど企業のことをくわしく知ることで、実際にはたらくときにどのような仕事ができるのか、社会ではどのような役割をもつ企業なのか、どのようなキャリアを積んでいけそうかなどを考えることができるでしょう。

就活の時点では社会人経験がないことがほとんどのため、「企業ではたらく」ということ自体が自分のなかで漠然としているかもしれません。企業分析をして細かいところまで知っていくことで、自分の社会人としての姿やキャリアプランなどが具体的になっていきます。

※2022/12/12~2024/5/31の当社相談参加者へのアンケートで相談に満足された方の割合

企業分析前に行っていくべきこと

企業分析前に行っていくべきこと

企業分析をすすめるまえに就活生がやっておいたほうがよいこと、考えておいたほうがよいことについて理解しましょう。

自分が働きたいと思う会社の条件を決める

企業分析をおこなう前の準備としてやっておきたいのが、自分が働きたいと思える条件を明確にしておくことです。

「就職するのならば、少しでもいい会社で働きたい」と考えている人は多いかもしれませんが、「いい会社」の条件は人によって変わります。いい会社=給与水準が高い企業だと思う人もいれば、残業が少ない企業だと考える人もいるのです。

「こういう会社がいい会社である」という定義は特にないため、まずは自分がどういう企業で働きたいのかをはっきりさせておくことが、いい会社に巡り合うために大切になってくるでしょう。

会社の条件を決めておいたほうがよい理由

企業へ求める条件をある程度明確にしておかないと、どの企業の企業分析をおこなうか絞り込むことができません。企業は無数にありますし、企業分析以外にもやらなければいけないことはたくさんあります。就活の限られた時間のなかで、すべての企業を分析するのは現実的ではないからです。

企業分析の前にすべきこと

企業分析を本格的にはじめる前に、就活生は以下のことをやったり知ったりしておきましょう。

企業を厳選する

自分が本当に興味を持った企業を絞り込んで企業分析をおこなうことが、就活をスムーズに進めるコツです。「大手企業だから」「かっこいいイメージがあるから」などの理由でやみくもに企業分析をしても、中途半端になってしまう可能性があります。

ひとつの企業の企業分析をおこなうのには、ある程度時間がかかります。いくら複数の企業の企業分析をしても、最終的に入社できるのは1社です。また、企業分析をしたからといって、それだけでその企業から内定をもらえるわけではありません。

就活では、志望順位の高い企業、興味・関心の強い企業を厳選し、時間をムダにしないように企業分析をおこなうことを心がけましょう。

企業分析の期間を決める

就活では、企業説明会や合同説明会への参加、エントリーシートや履歴書の作成、面接の練習、適性検査対策など、企業分析以外にもいそがしい日々をおくることになります。

企業分析だけに就活の時間を費やしてしまわないよう、期間を決めてある程度集中しておこない、終わらせたほうが効率的です。事前にスケジュールを立てておき、ほかのやるべきことに影響が出ないようにしておきましょう。

弱みや課題も調べるようにする

企業分析では、その企業の短所についても調べましょう。企業分析をしていると企業のよいところばかりが見えてしまい、弱みや課題に気づかないままになることがあります。自分が強く志望する企業の場合はとくに、魅力的な部分ばかりが見えがちです。

しかし、なにも問題のない企業は存在しません。どんな優良企業であっても、改善していくべきところや、ほかの企業とくらべて欠けているところなどはあります。

また、面接などで企業の弱みや課題を聞かれる可能性もあるでしょう。よい面しか見ていないと答えられず内定をのがしてしまったり、仮に入社できたとしても、期待値が高すぎてあとからがっかりしたりするかもしれません。

複数の情報源をもつ

企業分析をするときに、企業サイトの情報だけを参考にしたり、企業説明会での話だけで企業分析をしたりするのは避けたほうがよいでしょう。ひとつの情報だけでは不足しているところがあったり、抜けがあったりもするものです。

また、企業が発信している情報は、基本的にはよい面がメインです。企業の弱みや課題などを知るためには、同業他社との比較や、実際に働く人の声なども聞いてみたほうがよいでしょう。本や新聞、ニュースなど、客観的に企業を見たり調べたりしたうえで発信されている情報も参考にすることをおすすめします。

すべての情報を鵜呑みにしない

企業分析をしていると、退職者の声などが書かれたサイトや、元社員の個人ブログなどに行きつくことがあるかもしれません。実際にはたらいていた人のリアルな声を知ることができるのはメリットですが、かならずしもその内容だけを鵜呑みにしないことを心がけましょう。

理由としては、会社を辞めるときには、なんらかの不満があって辞める人も多いためです。一般的には評判のよい企業でも「直属の上司や部署のメンバーと合わなかった」「仕事内容がしっくりこなかった」「給与面に納得できなかった」など、その企業の環境が個人にとって満足できるかどうかはまた別の話です。

魅力を感じている企業があるのに「悪いことが書いてあるから、この企業を受けるのはやめよう」と企業分析をやめてしまうのはもったいないことです。それらの内容も頭には入れつつ、冷静に企業分析をすることを意識したほうがよいでしょう。

※2022/12/12~2024/5/31の当社相談参加者へのアンケートで相談に満足された方の割合

企業分析のやり方3STEP

企業分析時に調べるべき項目

企業分析をおこなう際には、企業の経営状況はかならず見ておかなければいけませんし、それ以外にもチェックすべき点があります。就活生が見ておくべき企業の項目や、業界の位置づけなどについて解説します。

STEP1:企業分析でリサーチすべき情報を知る

企業分析で就活生がリサーチすべき情報は、主に以下があります。

基本情報

企業分析において、その企業の事業内容や所在地、資本金、従業員数、企業理念などの基本情報は、最低限見て頭に入れておきましょう。どのような部署があるのか、社会貢献活動をしている場合はどんなことをしているのか、などもチェックしておきます。

ただし情報を見るだけでは、企業の細かな部分までは見えてきません。しっかりと数値を出して分析し、それを他の企業と比較することも大切です。とくに資本金に関しては、企業の持続性にかかわる部分となるため、しっかり分析しましょう。

事業の規模を判断するときは、どの程度売上があるのかや、従業員数を見ておくと良いでしょう。企業の規模が大きくなればなるほど、従業員数も売上も多くなる傾向があります。

上場しているかどうか

企業分析をおこなう企業が上場しているのかどうかも、見ておくべき項目のひとつです。さまざまな条件をクリアしなければ上場することはできませんし、上場しているということは株主からの信頼も得ているということになります。上場・非上場は、かならずチェックしておくことをおすすめします。

もちろん「上場している=よい企業である」というわけではありませんが、企業の信頼性を判断するひとつの判断材料にはなるでしょう。

利益率の確認

事業の運営がうまくいっているかどうかの指標になるひとつが、営業利益です。しっかりと利益を出しているかどうかで、体力がある会社かどうか判断しやすくなります。営業利益そのものだけでなく、営業利益率も合わせてチェックしておくことが大切です。

沿革

企業の設立年月日や現在にいたるまでの歴史を見ておくことで、その企業がどのようにして大きくなったのか、事業を拡大させてきたのかなどがわかります。企業の成長スピードも把握できるため、企業サイトの沿革などのページを確認しておきましょう。

STEP2:企業の特徴を調べる

興味を持った企業にどういった特徴があるかを調べておきましょう。企業情報や採用情報、制度、事業内容などをチェックすることで企業の特徴が見えてきます。

企業情報を見れば基本的な情報を知ることができる

企業分析を行う時は、まず企業の基本的な情報を調べておくと良いでしょう。基本的な情報は、企業情報を見ることでチェックできます。いつ設立された会社なのか、どんな場所に事業拠点があるか、どのくらいの資本金があるかなどを見れば企業の歴史や事業規模、転勤の可能性がありそうかなどを知ることができるでしょう。面接などで応募者が企業理念をしっかり把握しているかをチェックされることもあるので、企業理念はしっかり確認しておいたほうが良いです。

採用情報も必ず確認しておこう

どんなに良い企業だとしても、募集を行っていなければ意味がないので採用情報も確認しておきましょう。募集を行っているなら、どの程度の人数を採用するのか、採用職種、選考方法などもチェックすると良いです。

制度をチェックすれば働き方が見えてくる

休暇・休業制度や福利厚生、教育制度など様々な制度がありますが、どういった制度が取り入れられているかは企業によって変わります。制度を知れば働き方が見えてくるのでしっかりチェックしておきましょう。

事業内容をチェックして企業の強みを知ろう

事業内容を確認することで、どのようなサービスや商品を取り扱っている企業なのか、誰にサービスを提供しているかなども知ることができます。ビジネスの中身を知ることで、どんな強みを持っている企業なのかが分かるでしょう。

STEP3:業界内での位置づけはどうか

自分が興味を持った企業が業界内でどのような立ち位置にいるかを調べることも企業分析の一つです。同じ業界にいる他社との違いを比較すれば、企業の魅力や特徴が理解できるでしょう。比較する時は広い視野を持って確認することが大切です。では、実際どのような部分を見比べれば良いのか詳しく解説していきます。

どのような相手と取引しているかを確認

企業によって、法人を相手にしているところもあれば、個人の消費者を相手にサービスを展開しているところもあります。「Business to Business(法人相手)」、「Business to Customer(消費者相手)」などとも言われますが、取引先によって事業内容や業務内容が変わるので、しっかりチェックしておくことで他業者との違いが見えてきます。また、法人を相手にしている同業者であっても、専門商社を相手にしているか、総合商社を相手にしているかでも領域の広さなどが変わるので、しっかりチェックして自分にマッチした企業かを判断しましょう。

規模の大きさもチェックしておこう

企業の規模を知ることも重要になるので、従業員の数や資本金、営業利益なども確認しておきましょう。これらを他の企業と見比べることで、事業規模の違いを比較できます。同じような事業内容の企業でも、規模の大きさによって特色は変わるので、しっかりチェックしておけば自分にマッチした企業を見つけやすくなるでしょう。

資本構成によっても企業の特色は変わる

グループに属していない独立系企業や、グループ内で資本関係を築いている系列系企業など様々な資本構成があります。どのような資本構成かで、人事制度や福利厚生などに違いが出てくるのでしっ;かりチェックしておく必要があるでしょう。特に外資系企業は日本の企業とは給与形態や福利厚生などが大きく変わるので注意してください。

※2022/12/12~2024/5/31の当社相談参加者へのアンケートで相談に満足された方の割合

企業分析で押さえておくべき8つの項目

①:会社概要

企業分析で押さえておくべき項目の1つ目は「会社概要」です。まずは、会社の基本情報を知りましょう。企業の正式名称、設立年数、所在地などの基本情報は、企業分析をする上で必須項目です。必ず確認しておきましょう。

②:事業内容

企業分析で押さえておくべき項目の2つ目は「事業内容」です。事業内容とは、その企業がおこなっている仕事内容です。事業内容を見れば、その企業がどのような事業活動で利益を得ているのかがわかります。企業によっては、複数個事業を行っている場合もあるため、すべての事業内容を満遍なく理解しておく必要があります。

③:ビジネスモデル

企業分析で押さえておくべき項目の3つ目は「ビジネスモデル」です。ビジネスモデルとは、企業がお金を生み出す仕組みのことです。ビジネスモデルを知ると、企業がどうやって利益を上げているのかの根本の仕組みが理解できます。

④:商品・サービス

企業分析で押さえておくべき項目の4つ目は「商品・サービス」です。売り上げや利益を作り出すもの、つまり、会社がどんな商品やサービスで利益を生んでいるのかを理解しておきましょう。商品やサービスを知り、競合との違いを見比べてみると、対象となる企業の強みを知る手がかりになります。

⑤:取引先やターゲット顧客

企業分析で押さえておくべき項目の5つ目は「取引先やターゲット顧客」です。取引先は、企業が提供している商品・サービスが、個人or法人のどちらに提供しているのかを確認しましょう。

また、ターゲット顧客とは、自分たちの商品やサービスを使ってくれる人たちの特徴のことです。誰に対してサービスを提供するのかを理解しておくと、その企業での仕事内容がより明確にイメージできるようになります。

⑥:業績

企業分析で押さえておくべき項目の6つ目は「業績」です。業績を調べて、企業規模を把握します。売上は業界の中では高くても、利益率が他の企業より低い場合もあります。逆に、売上は中程度の企業でも、高い利益率を出していることがあります。

⑦:採用情報

企業分析で押さえておくべき項目の7つ目は「採用情報」です。企業が募集している採用人数、福利厚生、求める人物像などが記載されています。自分の希望する職種を確認しておきましょう。求める人物像に記載されている内容も企業分析の参考になるので、意識してみてください。

⑧:環境・制度

企業分析で押さえておくべき項目の8つ目は「環境・制度」です。周りの環境(社風)や制度(福利厚生)なども、働く上では、一番実感しやすく影響がある項目になります。職場の雰囲気などは、知る方法がネットでは限られているので、OB・OG訪問などで対象の企業で勤務している社会人の方に聞いてみるのはがおすすめです。

企業分析の際のフレームワークを紹介

企業分析の際のフレームワークを紹介

企業分析をおこなう際には、SWOT分析などすでにあるフレームワークを使う方法もあります。就活生はフレームワークを活用して、戦略的に企業分析をやってみましょう。

財務分析

企業の財務状況を分析することで見えてくる、その企業の現状があります。

財務分析とは

財務分析は、企業の収益性や安全性などを分析するものです。客観的に企業を分析するために、企業分析と合わせておこなわれています。

財務分析をすべき理由

財務分析を行う際にチェックする財務情報は、株主などに対して公開しなくてはならない正確性の高いデータです。企業はウソの情報を公開するわけにはいかないため、より正確に企業を分析できます。

企業のことをよく知るために企業説明会に参加するのは大切ですが、そこでは多くの人材を獲得するために、企業の優れた面しか説明されないケースがままあります。しかし、企業の経営状況を正確にデータ化している財務情報を見ることで、嘘偽りのない企業の姿を確認できます。

財務分析でチェックする情報

安定した経営をしている企業なのか、チャレンジングしている将来性のある企業なのか、倒産する危険性はないかなどをチェックしておきましょう。

SWOT分析

企業の経営戦略策定につかわれるSWOT分析を、企業分析に応用することができます。

SWOT分析とは

企業の内部環境と外部環境両方の強みと弱みを整理して経営環境を分析するものです。SWOT分析をおこなうことで、企業の方向性や将来性をチェックできます。

SWOT分析をすべき理由

企業の事業内容だけを見て選んでしまうと、就職してからその企業の事業がうまくいかなくなったときなどに「同じような事業をおこなっている他社を選んでおけばよかった」と後悔してしまう可能性もあります。そうならないために、SWOT分析である程度事前に見極めることが大切です。

SWOT分析は、経営戦略を立てるためにも使用されています。「就活生がSWOT分析で経営戦略を立てる必要があるのか」と疑問に思う方もいるかもしれませんが、将来性のある企業かを判断するためには、自分自身で経営戦略を考えてみることも必要です。

たとえば、自分が立てた経営戦略と同じような経営戦略を立てている企業があれば、そこが自分にとって将来性のある企業かもしれないと考えることができます。しっかりとSWOT分析をおこない、将来的に生き残る可能性が高い企業を見つけ出すことも、就活を成功させるコツのひとつです。

SWOT分析でチェックする情報

企業分析で重要になることのひとつが、企業の将来性をしっかり確認しておくことです。SWOT分析で、その企業の将来性や可能性などを判断するようにしましょう。

3C分析

大学でマーケティングの授業などを受けたことのある就活生であれば、3C分析はおなじみの分析方法かもしれません。

3C分析とは

「Company(自社)」「Customer(顧客)」「Competitor(競合)」の3つに分けて分析する手法です。ビジネスでは、おもにマーケティングの環境分析に使用されています。

3C分析をすべき理由

自社の環境、市場環境、同業他社の環境のそれぞれを洗い出すことになるため、企業分析をおこなう企業のことだけでなく、競合他社やマーケットについても具体的に知ることができるため、効率的に企業分析ができます。

企業分析で3C分析を取り入れることは、競合他社との比較をしたり、企業分析をしている対象企業の強みや弱みを明確にしたり、競合に勝つためにどのような戦略を立てていくべきかという戦略を立てたりできるなどのメリットがあります。

3C分析をすることで、企業への単なるあこがれから、実際に自分がその企業でビジネスにたずさわることを意識した思考へと変えていくことができるでしょう。

3C分析でチェックする情報

ビジネスは、顧客の存在なしには成り立ちません。ターゲット層のニーズや購買行動を知ったり、市場規模や成長性などを知ったりすることで、その企業の商品やサービスを必要としている顧客の姿をイメージできます。3C分析では、対象企業の顧客について深掘りしてみましょう。

※2022/12/12~2024/5/31の当社相談参加者へのアンケートで相談に満足された方の割合

就職カレッジのココがすごい!


こんな人におすすめ!

  • 自分に合った仕事や場所を見つけたい
  • ワークライフバランスを重視したい
  • 会社に属する安定ではなく、能力/スキルの獲得による安定を手にしたい

企業分析を効率的に行い自分に合った企業を見つけよう!

いかがでしたでしょうか。

この記事では、効果的な企業分析の手順とその結果を就活に活用するための手順について紹介しました。また、企業分析で押さえておくべき項目についても紹介しました。

選考を受けるべき企業を見極め、選考を突破し、入社する企業を選ぶことは果てしなく途方もないことに感じてしまうと思います。しかし、企業研究がしっかりと行えている就活生はそうでない学生と比較すると明らかに、就活の合否が変わってきます。

企業の数が多すぎて「どれが自分に合う企業なのか分からない…」という就活生は、この記事で紹介したことを参考にしてください。

CTAボタン

ABOUT US
佐藤 裕康
株式会社ジェイック 採用メディア「Future Finder」事業部長|ジェイックに新卒入社後、マーケティング業務に従事。その後、新規事業であるダイレクトリクルーティング事業の立ち上げを経験、事業責任者へ|資格:CFW(「7つの習慣」社内インストラクター資格)