「退職の切り出し方がわからない」という方もいるのではないでしょうか。転職活動をして無事に内定が出たものの、上司などにどう退職を切り出せばよいのかわからないという方もいるかもしれません。この記事では、退職の切り出し方について、退職を報告する相手やその伝え方などおすすめの方法、会社に退職を切り出す際の注意点などについてご紹介します。スムーズに円満退職ができるよう、退職を会社や上司に伝える前にぜひ参考にしてみてください。
この記事の目次
退職の切り出し方は重要?
退職の切り出し方の基本と、退職の話を切り出すべき相手や適した時期・場所、退職願（退職届）の提出について知りましょう。
退職の切り出し方の基本
退職の切り出し方の基本として、自分の意思を会社にどのように伝えるかが、非常に重要になってきます。
まず、話を切り出す時期に気をつけましょう。時期が悪いと、会社が不利益を被る場合があります。会社を去られると重要なプロジェクトに支障が出る、仕事を引き継げる相手が見つからないとなると、会社としては退職を延期してもらいたい、または撤回してもらいたいと考えるでしょう。
そうなると、結果として、退職の交渉が長引きやすくなってしまいます。もしもうまく交渉がまとまらなかったしても、退職届を提出することはできます。ただし、円満退社のためには双方の合意が欠かせません。退職後も前の会社とどこかで関わることになる可能性もゼロとはいえないため、揉め事にならないようにしたほうがよいでしょう。
話し方も重要です。話し方を間違えると引き留めに合う可能性が高まるため、はっきり退職意思を示さないければいけません。煮え切らない言い方をすると、待遇改善などを条件に上司などから説得されてしまう場合があります。
転職先が決まってから、いまの会社の退職を控えている間のふるまいも重要です。社内で退職する話をうっかり喋ってしまうと周囲に噂が広まり、退職までの間、居心地が悪くなってしまうかもしれません。
円満退社を目指すためにも、慎重に退職プランを練りましょう。
なお、退職を会社に相談したいときや、退職交渉がうまくいかないときの相談窓口などは、以下の記事でご紹介しています。
退職を考えている方や、スムーズに退職できそうになく困っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
退職を切り出す相手
退職を切り出す相手は、まずは直属の上司です。直属の上司に伝えずに、人事部や課長・部長など、役職が上の人に伝えるのはおすすめできません。
理由としては、会社組織において、報告する順番は非常に重要になるためです。「どうせ辞めるから」と組織のルールを軽んじると、上司の面子もつぶれてしまうことになりかねないため、ここはルールを優先しましょう。また、親しい同僚などが相手でも、退職について早い段階で話してしまうのはおすすめしません。上司の承認を得たうえで、時期を見て報告するようにしましょう。
上司に話を切り出すには、アポイントを取る必要があります。アポイントは口頭でも、電話やメール、チャットツールなどを使って約束しても問題ありません。アポイントを取る際はほかの社員がいない場所を選ぶ、上司のみに宛てたメッセージを送るなど工夫しましょう。
また、アポイントの時点では「退職」に関する話であると勘づかれないように注意することが重要です。上司のなかには部下の退職を多く経験している人もいるため、アポイントの日までに部下を引きとめるための計画を立てるなどして辞めにくくなってしまう可能性もあります。悟られないよう「相談がある」などの伝え方をしたり、アポイントまで日数を空けすぎないことなどが望ましいでしょう。
退職を切り出す時期
退職を切り出す時期は、退職日の1～2カ月前がよいでしょう。正社員など期間に定めのない雇用契約の場合は、法律上、退職する2週間前に話を切り出せば問題はありませんが、退職のための書類の準備や業務の引継ぎには十分とはいえないでしょう。一方で、あまりに退職を伝える時期が早すぎても引きとめられたり、上司との関係性が気まずくなってしまったりする可能性もあるため注意が必要です。
とはいえ、会社のことばかり考慮しているとどんどん辞めづらくなってしまうため、適切な時期を考えて上司に伝えたら「あとは会社の問題」と割り切っても問題はありません。もし新しい職場への入社時期が遅れてしまえば、これからお世話になる転職先にも迷惑をかけてしまいます。
具体的な退職時期のタイミングは、会社と自分への影響を想像すると決めやすいでしょう。たとえば、大きなプロジェクトなどが終了して余裕があるときや、繁忙期ではなく落ち着いている時期なども、自分が辞めることによる影響が少なくなるため、おすすめです。
自分の都合を考えるならば、ボーナスの時期まではがんばって仕事をして、ボーナスを受け取ってから退職を切り出すのもおすすめです。また、退職してから転職活動をする人もいますが、失業保険の受給時期などが切れると経済的に余裕がなくなり、焦って就職先を決めることにもなりかねません。よほどの事情がない限りは在職中に転職活動をして、転職先が決まってから退職を切り出しましょう。
退職を切り出す場所
退職を切り出す場所は、プライバシーが守られる場所を選びましょう。大勢が働いているオフィスのフロアでは、誰が話を聞いているかわかりません。真っ先に話を切り出すのは上司であるべきという点からも、一度に複数の人に聞かれるような報告は避けるべきです。
空き会議室やドアなどがある打ち合わせスペースを選ぶことで、社内でもプライバシーが高い環境を確保できるでしょう。なお、喫茶店や飲食店などいん上司を誘って話をすることも可能ですが、長居できる場所では、引きとめられるリスクが高まります。退職の意思が決まっていて変えるつもりがないのであれば、スムーズに話を切り上げられるよう、話に集中できる場所を選びましょう。
細かい点でいうと、上司と2人で連れ立って移動するのではなく、約束の場所に別々に集合することも重要です。上司と2人で行動すると、同僚などに不審がられるかもしれません。上司にアポイントを取る際に時間と場所も伝え、自分は時間よりも前に待機しておくのが無難です。
退職を切り出してから退職届（退職願）を出す流れ
退職願は「退職の意思を伝えるため」の書類なので、上司に退職を切り出す際に提出する人もいます。ただし、最初に上司に退職の意思を伝えて承諾してもらったうえで退職日を決め、それから退職願を作成して後日上司に提出する、という流れのほうがスマートです。
一方で、退職届は「退職します」という意思を伝えるもので、撤回ができない書類です。すでに退職願が受理されているのであれば、あらためて退職届を出す必要はありません。
基本的には退職願を出して受理してもらうのが理想ですが、会社側がどうしても退職を認めないなど折り合いがつかない場合などは退職届を出し、合意がなくても辞める形をとって問題ありません。
なお、これらの書類を提出する際には黒のペンで書き、修正ペンなどは使ってはいけません。退職願や退職届の見本のフォーマットなどはインターネット上などで調べることができるため、書き方を確認したうえで作成しましょう。
退職を切り出すときの伝え方のポイント
退職の切り出し方として大切なことに、伝え方があります。基本的にはメールや電話でなく、上司と直接顔を合わせて口頭で伝えます。退職の切り出し方の伝え方のポイントを紹介します。
落ち着いた態度を心がける
退職を切り出すときにやたらと丁寧な態度になったり、緊張して落ち着きがなくなったりする人もいます。お世話になった上司に対して「この会社を辞める」と伝えるのは確かに勇気がいることですが、なるべく平常心を心がけることが大切です。
「お忙しいなかありがとうございます」と前置きするなどの丁寧さは必要ですが、必要以上に怯えたりオドオドしてしまったりしないようにしましょう。
ポジティブな退職理由にする
退職理由は、できるだけポジティブに話しましょう。退職を伝えたとしてもすぐ出社しなくなるわけではなく、少なくとも1ヶ月程度はともに働くことになります。会社や部署のメンバーの愚痴や待遇面の不満などについて言及するのは避けましょう。
仮に現職に気に入らないことがあって辞めるとしても、上司に転職の本当の理由を正直に話す必要はありません。「新しくやりたいことが見つかった」など、できるだけポジティブな理由を述べるようにしてください。
意思が伝わる言い方を意識する
退職を切り出す際には、しっかりと自分の退職の意思が伝わる言い方を選びましょう。「退職についてご相談があるのですが」「退職するか迷っていて……」などと伝えると、上司から辞めない方向に説得される可能性があります。また「退職させていただきたいのですが」など、断定しない表現も意思の弱さを感じさせます。
いまの会社を辞めることを決めているのですから、優柔不断な態度を見せても意味はありません。退職の意思を的確に伝え、交渉が長引くのを防ぎましょう。
柔軟な言い方や対応をする
意思を強く伝えるのはよいのですが「絶対にこの会社には残りません」「転職先が決まっているので、○日以降は絶対に出社できません」など、上司や会社の立場を考えない言い方は避けるべきです。
仕事の引き継ぎなどを考慮し、当初の予定よりも少し退職日を伸ばすなどの調整をしてほしいと上司から言われた場合には、可能な範囲であれば柔軟に対応しましょう。もちろん、自分にとってあまりにも不利な条件であれば承諾する必要はありませんが、多少は上司や職場の状況を思いやる姿勢を見せることをおすすめします。
感謝の言葉を述べる
退職を上司に切り出して了承を得たら、最後は感謝の言葉でしめくくりましょう。直属の上司がどのような人であったとしても、これまで自分に目をかけてくれたり、お世話になったりしたことは事実です。たとえ苦手な上司であっても、感謝の言葉をきちんと伝えることが円満退職につながります。
ただし、結局のところ会社を辞めるという結論には変わりないため、あまり長くなりすぎないよう、手短にまとめることを心がけましょう。
【状況別】退職を切り出した後の上司への対処方法
退職を切り出したとき、会社の上司との間に起こりがちなさまざまなパターンについて、状況別に対処方法を紹介します。
昇給や昇格を提案された場合
「給料を上げるよう上層部と掛け合ってみるよ」「昇進を約束するから」などと上司から言われても、その場しのぎで提案している可能性もあるため、基本的に真に受けないようにしましょう。とくに、給料にかかわる案件やほかの部門への異動など、上司に決定権がない内容を持ちかけられたときは要注意です。
仮に上司に説得されて会社に残ったとしても「一度は辞めようとした人間」とみなされ、働きにくさを感じる可能性も高いです。いずれにしても、簡単に応じないようにしましょう。
「後任がいないから困る」と言われた場合
常識的な範囲で余裕をもって退職の意思を伝えているのであれば、必要以上に気にする必要はありません。従業員が退職する可能性は常にありますし、退職によって後任が不在になることは会社側の問題であり、人手が足りなくなってしまうのであれば、会社側が新しく後任を用意すれば済むことだからです。
また、社員がひとり辞めた程度で会社が回らなくなってしまうということもありません。仕事に対して責任感を持つのは素晴らしいことですが「自分が辞めたらこの会社は大変なことになってしまう」など、過度に心配する必要はないといえます。
「引き継ぎはどうするのか」と言われた場合
退職する意思を伝えた場合、引き継ぎのことを心配する上司もいるでしょう。可能であれば上司に話す際に引継ぎに関する資料も用意しておき、具体的な引継ぎスケジュールを伝えておけばスムーズに話が進みやすく、上司も安心できるでしょう。
ただし、くれぐれも上司に報告する前に、引き継ぎ予定の相手に退職の話をしないようにしましょう。
情に訴えかけられた場合
上司に退職の意思を伝えたときにとても悲しそうな態度を取られたり「君がいてくれないと困る」などと言われたりするなど、情に訴えかけられることもあるかもしれません。しかし、その程度で退職を撤回するのであれば、そもそも本気で辞める気がなかったといえます。
もちろん、部下が辞めてしまうことを本当に残念がってくれる上司もいるでしょう。しかしなかには「いま辞められると面倒」「人が足りなくなって自分の仕事が増えたら困る」など自分の都合で、辞めないように情に訴えてきている可能性があります。また、退職の撤回は転職先でやりたかった仕事をするチャンスを棒に振るだけでなく、迷惑をかけることにもなってしまいます。
モラハラやパワハラを受けた場合
上司から「お前なんてほかの会社ではやっていけないよ」「育ててやったのに退職なんて非常識だ」などの言い方をされたり、怒鳴り散らされたりするなどしても、真剣に向き合わないようにしましょう。辞めればその上司との関わりもなくなるわけですから、退職までの残りの期間も、当たり障りのない対応に終始するとよいでしょう。
ただし退職を伝えてから、嫌がらせなどを受け仕事に支障が出た場合は別です。一切仕事を与えられない・または過度に業務を振られる、無視される、聞こえるように悪口を言われるなど、会社全体がモラハラ・パワハラ気質ならば、無理に我慢する必要はありません。せっかくよい転職先が決まったのに、もう辞める会社のことが原因で精神的に追い込まれたり心を病んだりしてしまうのはもったいないことです。
在職中に労働基準局などに相談するほか、退職日を早める、退職日まで欠勤するなどの方法もあります。理想は円満退社ですが、会社自体にあきらかに問題がある場合には真面目に向き合うより、自分の身を守ることを優先しましょう。
退職を切り出す際の注意点
退職を切り出す際の注意点として重要なことや、新卒社員が退職する場合の注意点、会社を退職するときの流れ、退職代行業者の利用など、退職を切り出すにおいて気をつけておいたほうがよいことについて知りましょう。
退職を切り出す際に注意すべきこと
退職の切り出し方として、必ず注意すべき点についてご紹介します。
まずは上司に話す
上司との折り合いの悪さが転職の原因でも、まずは直属の上司に報告すべきです。話す順番を間違えることで上司との関係がさらに悪くなったり、社内に退職することが先にバレて居づらくなったりする場合もあります。
どんな上司であっても、まずは上司に相談しましょう。できるだけ対面で伝えるのが望ましいですが「怖い上司で顔を見るとどうしても話せなくなってしまう」などやむを得ない場合は、電話などでもよいでしょう。
話すタイミングを選ぶ
上司に退職を切り出すタイミングとしておすすめなのは、就業後です。就業前は業務の準備などで忙しく、就業中は仕事に追われて話す時間を取れないことも多いためです。休憩中など、仕事が立て込んでいないときも狙い目といえるでしょう。
ただし、どんなに話しやすい上司が相手であっても、雑談の延長で退職の話をしてはいけません。受け流されたり、冗談と捉えられたりする場合もあるためです。必ずあらたまった場をもうけたうえで、退職の意思を伝えましょう。
退職日をどこまで調整できるか把握しておく
上司に自分が想定している退職日を伝えた際に「退職日を延長してもらえないか」とお願いされる場合もあります。転職先への入社日はどこまで伸ばすことが可能なのかなどは、上司と話をする前の段階で確認しておくとよいでしょう。
あまりに退職日を引き伸ばされた場合は断っても問題ありませんが、あらかじめ調整可能な範囲がわかっていれば、その場で話をまとめられるためスムーズです。
言いにくいことは濁す
たとえば社内の人間関係を理由に辞める、競合他社などに転職するなど、退職の理由として上司に言いにくい内容もあるでしょう。退職理由を正直に言いたくない場合は、言わなくて問題ありません。もし理由をしつこく聞かれた場合は、家庭や自身の体調による都合など、相手が深く切り込みにくいことを理由にするのがおすすめです。
上司から転職先などを聞かれても、無理に会社名などを答える必要もありません。「次の職場は決まっています」とだけ答えて言葉を濁すなどの対応をしましょう。
新卒社員が退職を切り出すときに気をつけたいこと
あなたが新卒社員の場合には、退職を切り出す時期にはより注意しましょう。せっかく入社しても、環境や仕事内容、社風などがどうしても合わず、早々に転職を考える人もいます。辞めたいという意思が強いのであれば、その決心は早いに越したことはありません。
退職を切り出すのにもっともおすすめな時期は、研修期間や試用期間などの正式採用の前のタイミングです。正式採用をする前に辞めてもらったほうが、会社としては痛手が少なくてすむでしょう。また、正式採用が決まってしまうと、部署や仕事が割り振られたり直属の上司などが決まったりしてしまうため、辞めると言い出しづらくなります。
ただし新卒社員の場合、転職活動についてはより注意すべきです。「入社した会社をすぐに辞めた」となると、退職理由しだいでは転職や再就職が厳しくなってしまうでしょう。転職活動がうまくいかず、そのままフリーターになってしまう人も少なくありません。
また、新卒社員には貯金が少ない人も多いため、退職後にお金に困って適当に転職先を選び、失敗してしまう人もいます。会社に所属している限りは、毎月決まった給料を受け取れます。仕事を辞めて経済的に困窮してしまうことを避けるためにも、できる限り、在職中に転職先を見つけるようにしましょう。
上司のなかには社会経験が少ない新卒社員のことを心配し、親身になって引き留めてくれる人もいるでしょう。しばらく我慢して働くうちに、仕事へのやりがいが湧いてくるなどといった意見もあります。それでも辞めたい気持ちが強ければ、早めに退職を選ぶのも悪くはありません。
なお、試用期間であっても、退職する場合にはしかるべき手順を踏む必要があります。ドロップアウトして会社との連絡を遮断する、無断欠勤をして解雇になるのを待つなどの非常識な行動は絶対に辞めましょう。
会社を退職するときの基本的な流れ
会社を退職するまでの基本的な流れは、以下となります。
- 退職したい旨を会社へ報告
- 退職する日の設定/退職願提出
- 残務整理/引き継ぎ/社内外への報告
- 退職当日の手続き/整理/あいさつ
退職にはルールやマナーがあるため、よほどの事情がない限りは守るようにしましょう。
なお、退職のタイミングについては、以下の記事でくわしくご紹介しています。
退職のタイミングについて知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
最終手段として退職代行業者を使う方法も
自分で退職の意思を伝えたほうが、上司や会社には真剣さや誠意が伝わります。ただし、どうしてもむずかしければ、退職代行業者を検討することもできます。退職代行業者は、本人に代わって退職の交渉や手続きを行う会社です。パワハラなどを受けていて上司と話すのがどうしてもつらい、辞めたいのに辞めさせてくれないなどの場合に、代行業者は強い味方になってくれます。
退職代行業者を選ぶ際には、悪質な業者を選ばないように気をつけねばいけません。問題ある業者を選んでしまうと、退職ではなく実は無断欠勤扱いになっていたり、退職後後の必要書類の入手などは対応できないと後から言われたりするなど、トラブルになってしまう可能性もあります。
良質な代行業者を選ぶには、弁護士資格をもつ従業員が在籍しているかどうか、交渉範囲などの確認が重要です。交渉範囲としては、退職金の有無や有給消化などが挙げられるでしょう。依頼には費用がかかるため、予算との兼ね合いも大切になってきます。
退職代行業者に頼むと気持ちは楽ですし、精神的な負担をお金で解決できると思えばよいこともあるでしょう。しかしおかしな業者にあたってしまった場合には、かえってストレスになることもあり得ます。代行業者は「最終手段」と捉え、可能であれば自分で直接退職の手続きをすることをおすすめします。
退職の切り出し方は円満退職に影響する
退職の切り出し方は重要です。円満に退職できれば晴れやかな気持ちで転職先でも活動できますし、快く送り出してもらえる可能性が高くなるでしょう。退職をスムーズに受け入れてもらうためには、自分の都合ばかりではなく、会社や上司の立場を考えることが大切です。たとえ上司から引きとめられても自分の意思をしっかり伝えて、円満退職を目指しましょう。退職が認められても、最終日までは責任を持って仕事に取り組むことも忘れないようにしましょう。いまの会社の退職や転職を検討しているという方は、ジェイックのキャリアアドバイザーへお気軽にご相談ください。
