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ブラック企業を辞めたい人の退職方法|本当に辞めていいかチェック

ブラック企業を辞めたい人の退職方法【ほんとに辞めていいかチェック】
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ブラック企業辞めたいと思っていませんか?

この記事では、ブラック企業の退職方法、引き留め対抗方法、ホワイト企業への転職方法、ブラック企業の特徴、あるあるネタ、起こりうる健康被害、辞めるべきか見極める方法を解説します。

退職を検討する際の参考にしてください。

ブラック企業を辞めたい人のための退職方法

ブラック企業を辞めたい人のための退職方法

準備不足だと、上司からの引き留めに負けてしまう可能性があります。できるだけ、スムーズに辞める方法を解説します。

就業規則の確認

就業規則を事前に確認しましょう。退職できるまでの期間が書かれているからです。

  • 退職は1ヶ月前に申し出ること
  • 退職は3ヶ月前に申し出ること

上記のように、期間が会社によって違うのです。次の転職先で働き始める時期にも関わるので、確認しておきましょう。

残っている有給休暇の確認

残っている有休休暇を確認しましょう。転職活動に使える時間を知ることにつながります。

また、有給はしっかり消化をしましょう。「消化しづらい雰囲気」を理由に、全ての有休を消化せずに退職する方が、半数以上を占めているというアンケート結果があります。

退職を伝えた後に、有給を消化しても全く問題ありません。有給休暇の取得理由を言う必要はありませんし、もし仮に問われた場合も「退職に伴いまして有給消化をします」という説明で十分になります。

引き留めに合いにくい退職理由を考える

上司からの引き留めにあいにくい退職理由を考えましょう。辞めるときに、揉めない方がいいからです。

例えば、「やりたいことができました」と言えば、会社の文句を言わずに、前向きに辞められる可能性があります。

ここではいくつか、退職理由をまとめておきますので、是非参考にしてみてください。

  • やりたい仕事がある
  • キャリアアップしたい
  • 家族の介護をする
  • 配偶者の転勤が決まった

前向きな退職理由のほかに、上記のように、やむを得ない退職理由を上司を納得させる上では有効的です。しかし、ここで注意すべきは、下手に嘘をついてはいけないということです。

ただし、「やりたい仕事」や「キャリアアップ」といった、内面の変化は分かりづらいかもしれませんが、「家族の介護」や「配偶者の転勤」は事実ベースになります。そのため、いつどこで、どのようにして嘘がばれるかわかりませんので、下手な嘘は避けるようにしましょう。

引継ぎの資料を作っておく

仕事内容を引継ぐための資料を作っておきましょう。仕事の引継ぎまでやるのが、社会人のマナーだからです。

  • パワーポイントでわかりやすい資料を作る
  • Youtubeの限定動画で、引継ぎ内容を説明する

上記の引継ぎの仕方はほんの一例ですが、辞めた後でも後任者を明確にできるため、良い引継ぎ方法と言えるでしょう。

上司に時間をもらう

退職の話をするための時間を、上司にもらいましょう。立ち話で退職の話をすると、流される危険性があるからです。

「お話があるのですが、30分ほどお時間いただけるところはありませんか?」

「今日、仕事が終わったら、お話があるので時間をとっていただけませんか?」

上記のような会話の切り口から、上司にアポをとってみましょう。

「辞めます」ときっぱり言う

退職の話をするときは、「辞めます」ときっぱり言いましょう。ブラック企業ほど、きっぱり言わないと引き留めに合いやすい傾向にあります。

「辞めようと思っているのですが…」

よくやってしまうのが、上記のような相談形式です。これはかなりの確率で引き留めにあいますので、「辞めます」という決定事項だけを伝えましょう。

ブラック企業を辞めたい人の上司からの引き留め対抗方法

ブラック企業を辞めたい人の上司からの引き留め対抗方法

ここまで、引き留めに合わないための準備方法についてを解説してきました。しかし、そうは言っても、引き留めをされてしまう場合もあるでしょう。

退職の話をして引き留められた場合の、具体的な対抗方法をご紹介します。

ちなみに、民法627条では、「2週間前に退職を申し出れば無条件に雇用契約を解除できる」と定められています。つまり、退職は労働者側の方が圧倒的に強いと覚えておきましょう。また、悪質な引き留めの場合は、録音しておきましょう。

何を言われても「辞めます」と言い続ける

どんなに引き留められても、「辞めます」と言い続けましょう。どこかで上司が折れてくれる可能性があるからです。一般的には、この段階で辞められます。

退職届を出す

それでもダメなら、日付入りの退職届を出しましょう。何月何日に退職を申し出たか、記録が残るからです。

退職届の雛形は、ネットで検索すれば出てきますので、調べてみましょう。

退職届を受け取ってくれない場合

退職届を受け取ってもらえない場合は、内容証明郵便で送りましょう。

会社が郵便を受け取った日が、退職届の受理日になるからです。郵便局に、退職届を代わりに出してもらうイメージですね。

内容証明郵便もダメなら退職代行

内容証明郵便を送っても退職させてくれないなら、退職代行業者に相談しましょう。お金はかかりますが、第三者が退職を申し出てくれます。引き留めが怖い人にも、良い方法です。

退職代行もダメなら無断欠勤

退職代行でもダメなら、最後の手段は無断欠勤です。無断欠勤すれば、クビになるからです。

ただし、無断欠勤は揉めるので、おすすめはしません。本当に最後の手段にしましょう。

損害賠償の対応方法

もし会社が損害賠償で脅してきたら、労働基準監督署に相談してください。労働基準監督署の職員に対応してもらいましょう。

労働基準法第16条

「使用者は、労働契約の不履行について違約金を定め、又は損害賠償額を予定する契約をしてはならない」

上記のように定められているため、損害賠償金を払う義務はありません。

給料を払わないぞと言われた場合

「辞めるなら給料を払わないぞ」と言われたら、労働基準監督署に相談してください。雇用契約がある以上は、給与が発生しますし、勝手に給与を止める権利はありません。

離職票を出してくれない場合

退職後に離職票を出してくれない場合は、ハローワークに相談してください。ハローワークから「離職票を出すように」と会社に言ってくれます。

離職票がないと失業保険を受け取れないので、必ずもらいましょう。

ブラック企業を辞めたい人の転職方法

ブラック企業を辞めたい人の転職方法

ブラック企業を辞めたら、次はホワイト企業に転職したいですよね?

ここからは、ホワイト企業の見分け方を解説します。もうブラック企業にひっかからないようにしてください。

深夜まで電気がついてないか

転職先候補の会社に夜遅く行って、電気がついてないか確認しましょう。

電気がついてる=まだ仕事中ということなので、ちょっと危険です。例えば、深夜1時でもまだ電気がついていれば、かなり長時間残業の会社といえます。

残業代がみなし残業代・裁量労働制になっていない

求人情報の残業代が、以下のようになっていないか、確認しましょう。

  • みなし残業代
  • 裁量労働制
  • 固定残業代

上記の残業制度だと、長時間残業はサービス残業になります。理想的には「残業代全額支給」の会社を選びましょう。

ここ数年で従業員数が増えている

従業員巣が増えている会社は、ホワイト企業の可能性が高いです。辞める人が少ないからです。

会社のホームページや就職四季報を見て、近年の従業員巣の推移を見ましょう。

ホワイト企業は求人がないときもある

ホワイト企業は、求人がないときもあります。ホワイト企業は人気があるので、定員に達しやすいからです。

反対に、ブラック企業は年中募集がある傾向です。

離職率が低いかチェック

ホワイト企業は、離職率が低いです。良い環境の企業は、誰も辞めたがらないからです。

離職率は、就職四季報を見ればわかります。離職率を公表していない会社は、何か後ろめたいことがあるかもしれません。

求人情報の内容が明確かチェック

ホワイト企業の求人情報は、内容が明確です。隠すことがないからです。ホワイト企業では下記の情報は全て明記されています。

  • 給与
  • 残業代
  • 休日、休暇制度
  • 福利厚生

一方でブラック企業ほど、抽象的な表現が目立ちます。例えば、以下のような表現です。抽象的な表現で、後ろめたい部分を隠している可能性があります。

  • アットホームな職場です!
  • 若手中心で頑張っています!
  • やる気次第で稼げます!

ブラック企業を紹介しない転職エージェントに相談する

現実的には、求人情報を見るだけでは、ホワイト企業かブラック企業か見分けがつきにくいです。自分で判断がつかない場合は、ブラック企業を紹介しない転職エージェントに相談しましょう。

そもそも、ブラック企業を排除して紹介してくれるので、ブラック企業を選ぶリスクがありません。私たちジェイックも、ブラック企業は紹介しないので、安心してご相談ください。

ブラック企業の特徴

ブラック企業の特徴

ブラック企業の特徴を解説します。

そもそも、あなたの会社が本当にブラック企業なのか?本当に辞めるべきなのか?の参考にしてください。

下記を参考にして、当てはまるものが多ければ退職を検討しましょう。

厚生労働省がいうブラック企業の特徴

厚生労働省の「ブラック企業の特徴」には、下記のように書かれています。

① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す

② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い

③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

引用元:厚生労働省『「ブラック企業」ってどんな会社なの?』

当てはまるものがあれば、ブラック企業と言えるでしょう。

休みが極端に少ない

ブラック企業は、休みが極端に少ないです。休日出勤が当たり前になっているケースが多いですね。

  • 1ヶ月休みがない
  • 3ヶ月休みがない

例えば上記のような場合、あなたの企業はブラック企業です。

極端な長時間労働

極端な長時間労働を課す会社も、ブラック企業です。

厚生労働省が定める過労死ラインでは、

  • 月の時間外労働時間が100時間以上
  • 2~6ヶ月の時間外労働時間が平均80時間以上

は過労死の危険があるとされています。

過剰なサービス残業

残業制度が、みなし残業代・固定残業代・裁量労働制になっている会社で、残業時間が長いと、過剰なサービス残業となりブラック企業といえるでしょう。

月の残業代に上限があるので、残業するほど損になります。実質の時給が、最低賃金を下回るとブラック企業です。

ブラック企業に勤めている人あるある

ブラック企業に勤めている人あるある

ブラック企業に勤めている人しかわからない、あるあるネタをご紹介します。

「わかるわかる!」と思えるものがあると思いますよ。

すぐ内定がでた

ブラック企業ほど、すぐに内定がでます。誰でもいいので採用したいからです。中には、面接の場で内定がでるところもあります。

3ヶ月休みがない

ブラック企業だと、3ヶ月休みがないこともあります。休日出勤が当たり前だからです。有休休暇も形だけで、実質とれないことが多いですよね。

上司がほぼヤクザ

ヤクザのような上司がいるのも特徴です。「辞めます」なんて言おうもんなら、脅されて怖いです。典型的なパワハラですね。

タイムカードを定時で切らされる

残業代を申請させないために、タイムカードを定時で切らせる会社もあります。残業がすべてサービス残業というブラック企業もありますね。

トイレにいけない、水も飲めない

テレアポの会社の中には、トイレに行かせてくれない会社もあります。また、水分補給も制限している会社もあります。体に関することまで管理するのは、ブラック企業の特徴です。

飲み会強制参加

飲み会の強制参加があるのも、ブラック企業の特徴です。中には、一気飲みを強要する体育会系ブラック企業もありますよね。

ブラック企業に勤めている人の健康被害

ブラック企業に勤めている人の健康被害

ブラック企業に勤め続けると、健康被害がでることもあります。代表的な健康被害を紹介します。

うつ病

ブラック企業の健康被害の代表格が、うつ病です。精神的に追い詰められるからです。

うつ病になると仕事ができなくなるのはもちろん、ブラック企業を辞めた後の転職にも支障がでます。完治まで長期化する人もいるので、必ずうつ病になる前に退職しましょう。

とにかく、無理は禁物です。

肺炎

ブラック企業は風邪でも休めないところが多く、風邪をこじらせて肺炎になる人もいます。肺炎は死に至ることもあるので、風邪だからと甘く見ないようにしましょう。

膀胱炎

トイレに活かせてくれないブラック企業では、膀胱炎になる人がいます。我慢のしすぎはよくありません。トイレも制限するようなブラック企業は、すぐに退職しましょう。

ブラック企業を退職するべきなのかを見極める

ブラック企業を退職するべきなのかを見極める

ブラック企業といえど、辞めるときは慎重に検討しましょう。退職すると転職回数が増えるので、転職が不利になるからです。

慎重に検討した結果やめた方がいいと判断したら、すぐに退職しま辞めましょう。最後に、本当に辞めるべきかの見極め方法を解説します。

努力次第で現状を変えられないか想像してみる

今のブラックな環境を、あなたの努力次第で変えられないか想像してみましょう。もし変えられるなら、転職する必要がないからです。

  • 売上を上げて、上司を黙らせる
  • 上司より良い業績をあげて、上司を黙らせる

上記の行動の結果、現状が変えられそうなのであれば、もう少し頑張ってみてもよいかもしれません。

第三者に話を聞いてもらい、客観的意見をもらう

自分で判断がつかない場合は、第三者に意見をもらうための相談をしましょう。あなたの主観で、ブラックと思っているだけかもしれないからです。第三者も「ブラックだ」と言うようであれば、辞めてもよいでしょう。

異動を申し出る

もし、今の部署だけがブラックなら、部署異動を申し出ましょう。部署異動で解決するなら、辞めなくていいからです。

  • 部署異動が認められない
  • 異動できる部署がない

もしも上記のような環境であれば、辞めましょう。

体調を崩しているなら辞める

すでに体調を崩しているなら、迷わず辞めましょう。体を壊したら、再就職もできないからです。

働くうえで、体は資本です。体を壊したら、今後の人生を棒にふることになりかねないので、体は大切にしてください。

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古庄 拓取締役
株式会社ジェイック取締役。IT業界・コンサルティング業界等への転職支援からキャリアを開始。大学キャリアセンターとの就職支援プロジェクト(2021年2月末:102大学と連携)、新卒の就職支援事業、リーダー研修事業など、複数サービスや事業の立上げを担当し、現在に至る。新卒の就職、中途の転職、また企業側の採用・育成事情に詳しい。 7つの習慣R認定担当インストラクター、原田メソッド認定パートナー、EQPI認定アナリスト等