※1. 2018/2/1～2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1～2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間：2021年9月17日~9月19日（日本コンシューマーリサーチ）
あなたがブラック企業に勤めているのであれば、今すぐ転職すべきです。
この記事では、ブラック企業の特徴から、ホワイト企業を選ぶためのポイント、ブラック企業を退職する際の注意点をご紹介しています。
ブラック企業は悩まずに転職すべき
ブラック企業に勤め続けることは、あなたの心身を危険に追いやってしまいます。
あなたがもしブラック企業に勤めているのならば、一刻も早く退職すべきです。
これからご紹介する特徴に、1つでも当てはまっているならば、あなたの勤める会社はブラック企業の可能性があります。
まずは今働いている状況がブラックなのかどうか、冷静に判断してみましょう。
特徴①残業が横行し、残業代が支給されない
1日8時間、週5日の勤務で週40時間の労働時間ですが、労働基準法では週40時間を超えて、社員を働かせてはならないと定められています。
週40時間を超えての勤務を強要し、残業代が支払われない会社は要注意です。
36協定が結ばれている会社であれば、月に45時間を超える残業は違法になる場合もあります。
責任を押し付けて、対価を支払わないのは、かなり悪質といえるでしょう。
忙しさゆえに、「自分が辞めたら他の人に迷惑がかかる」と考えてしまいがちですが、
あなたの良心で我慢することが、会社を更生させないことにもつながります。
同僚も含めて一緒に辞めることも検討してみましょう。
特徴②業務で失敗するとペナルティがある
営業数字が悪い際、商品を買いこまなければならなかったり、損害を出した際に罰金制度があるなど、業務の失敗に対してペナルティを設けている会社はブラック企業です。
通常、会社のコンプライアンス（法令遵守）に違反した場合に、出勤停止などのペナルティがある場合はありますが、業務の成果に応じてペナルティが課せられることはありません。
ブラック企業で働いていると、周りの上司や同僚も、ペナルティは当たり前だという空気になりがちですが、他の企業で働く友人たちに確認してみましょう。
常識を外れたペナルティがある場合は、転職検討すべきです。
特徴③会社都合で給料を下げられる
会社の経営状況によって、社員の給料を下げる会社もブラック企業です。
通常、雇用契約で取り決めがあった手当を減額されたり、基本給を会社都合で下げられることはありません。
このような振る舞いをする会社は、社員を大切にする考え方がなく、純粋に人員＝コストとしか見ていませんので、早く辞めることを考えた方がよいでしょう。
特徴④パワハラ・モラハラ・セクハラが横行している
上司からの理不尽な要求や、怒鳴る、軽蔑するなどのパワハラ、モラハラの横行や、女性社員に対する接待同席の強要、体調不良による休暇の理解がもらえないなどのセクハラがある会社は、ブラック企業でしょう。
ホワイト企業では、こうした上司や社員を放置することはありません。
「自分にも責任があるかもしれない」などと考えてしまいがちですが、ハラスメントが明らか場合で、会社に相談しても改善される兆候がない場合、すぐに辞めることを検討すべきです。
特徴⑤年間休日が少ない
年間休日数が105日以下の会社は要注意です。
1日8時間、週に5日勤務だと、1年間で最低105日は休まなくてはならず、105日よりも少ない場合は法律違反になるためです。
さらに、有給休暇や代休の制度があっても、取得できない場合など、ブラック企業の可能性があります。
ホワイト企業は120～130日以上の年間休日があり、有給休暇や代休も会社側から取得するよう要請されることが多いです。
特徴⑥精神を病んで退職する人が複数いる
うつ病やパニック障害など、仕事要因で精神疾患を発症する人は少なくありません。
もしあなたの会社で、精神疾患で退職した人が複数いるようであれば、ブラック企業の可能性が高いでしょう。
特に真面目で一生懸命な人ほどかかりやすく、ブラック企業は病気になった後のケアもほとんどないため、そのまま退職に追い込まれるというケースが多くあります。
自分の心身を犠牲にして仕事をする必要はありません。
怪しいと思ったら、即刻転職検討しましょう。
二度とブラック企業に転職しない！ホワイト企業の選び方
ブラック企業を辞める決意をしても、「次の転職先もブラック企業なのではないか」と心配になるかもしれません。
そんなあなたに、転職活動でブラック企業を見分ける方法をお伝えしていきます。
ブラック企業は、ネットなどの求人情報からも読み取れる可能性があります。
注意点を確認して、ホワイト企業を選べるようにしましょう。
注意点①常に求人募集していないか
ブラック企業は常に求人募集をしていることが多いです。
離職率が高く、社員が定着しないため、募集し続ける必要があるからです。
求人広告を数多くだしている可能性も高く、「よく見るから安心」と判断すると危険です。
注意しておきましょう。
注意点②未経験歓迎・各種手当支給など好条件が多くないか
未経験者歓迎や、簡単な仕事、各種手当支給など、具体的な内容が書かれず好条件を出していることも多くあります。
理由としては、とにかく人を集めたいためで、一見ハードルが低いように見える表現で仕事内容や応募要件をだしています。
残業手当に関しても、「みなし残業手当支給」や「裁量労働制による手当」などの表現も注意が必要です。
大手で上記の条件を出している会社もありますが、ブラック企業の場合は、ひたすらに残業させられて、一握りの手当しかもらえないこともよくあります。
各種手当が何なのか、実際に手当は運用されているのかという疑問を持つことが重要です。
さらに、手当は基本給とは別であり、ボーナスや昇給は基本給に対して行われますから、
手当を多くして基本給を下げている場合はブラック企業の可能性があります。
注意点③募集要項があいまいでないか
募集要項は原則、重要事項を省略してはいけないことになっていますが、ブラック企業の場合はあいまいにしてごまかしている場合があります。
例えば、「月収例20万～45万」と記載の場合、基本給は低く抑えられており、歩合給の割合が高い可能性があります。
「試用期間は契約社員」などの記載が、備考に小さく記載されている場合もあります。
この場合では、試用期間を終わるまでは正社員の扱いではなく、試用期間後に正社員試験を受けさせる場合もありますので、注意が必要です。
募集要項におかしな点がないかしっかり確認し、不明点があれば電話やメールで問い合わせるか、説明会等で直接確認しましょう。
注意点④世間一般の給与水準と比較して極端に高い・安いがないか
業界ごとの年代別の平均年収や、平均の年間休日の水準は押さえておいた方がよいでしょう。
募集要項を見る際に、平均と比べてあまりに高いことや、低いことに疑問を持つことができるためです。
平均年収に関しては、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」が役に立ちます。
各業界で、自分の年代の平均年収は見ておきましょう。
注意点⑤会社概要もチェックする
会社概要は、企業ホームページに必ずといっていいほど掲載されています。
求人情報サイトには掲載がない場合もありますので、企業サイトを確認しましょう。
チェックする項目と注意点をご紹介します。
- 事業内容→今回の求人募集と合っているか
- 従業員数→会社の大きさ
- 沿革（創業や設立からの歴史）→長く続いている会社かどうか
- 資本金→会社の規模、安定性
- 売上高→従業員規模に対して少なくないか
- 本社、事業所所在地→転勤の有無
この項目は基本となる情報なので必ずチェックしておきましょう。
各企業のホームページでも、全てを公開していない場合もありますので、項目がない＝ブラック企業ということではありませんが、「公開していない（知られたくない）理由があるのではないか」という視点で見ていくことが重要です。
信頼できる転職エージェントを活用する
ブラック企業を見抜き、ホワイト企業を探す注意点についてご紹介してきましたが、
確実なのは信頼できる転職エージェントを活用することです。
転職エージェントは、転職先の企業へ人材を紹介することで、報酬をもらうビジネスモデルですから、無料で活用することができます。
さらに、求人情報サイトやハローワークと違い、転職先となる企業担当者と直接会って交渉しているため、会社の雰囲気や制度などの情報をたくさん持っています。
私たちは、「ジェイック」という転職エージェントです。
「ジェイック」では、専門のキャリアカウンセラーが企業担当者とも会い、転職するあなたの活動自体（企業探し、自己分析、履歴書などの書類作成、面接対策）もサポートしています。
他のエージェントに勝る特徴としては、以下のようなものが挙げられます。
- ブラック企業を省いている
- 企業の良い点も悪い点もしっかりとお伝えする
- 転職後のサポートも行い、定着率が9割以上と高い
このような特徴を持っている転職エージェントですので転職を考えている方は一度御相談していてください。
信頼のおけるエージェントでブラック企業を省くことが、一番効率が良い方法です。
ブラック企業を転職する際に気をつけること
ブラック企業を辞めて転職する際に、気をつけることをご紹介していきます。
ブラック企業は、転職したい社員を無理に引き留めたり、嫌がらせをしたりする可能性も捨てきれません。
スムーズに辞めて転職するために、ブラック企業ならではの注意ポイントを記載していきます。
ポイント①残業代の請求
ブラック企業を退職する際は、残業代の未払いが発生しがちです。
勤務期間に相当な時間の残業をしていて、勤怠管理の有効な証拠が残っている場合は、請求すると支払われる場合もあります。
方法としては、自分で請求する、弁護士に依頼するがあります。
自分で請求する方法は、2つのパターンが考えられます。
- 自分で会社に直接内容証明郵便を送り請求する
- 労働基準監督署に申告する
自分で内容証明郵便（日本郵便が差出・配達情報を証明してくれる郵便の一種）で残業代の請求書を送っても、会社側が雇っている顧問弁護士に丸め込まれてしまう可能性もあります。
その場合は、労働基準監督署に申告する方法があります。
労働基準監督署は、厚生労働省の出先機関で、労働基準法に基づいて会社を監視する機関です。
ポイント②上司の引き留め対策
ブラック企業を退職する上で、一番気になるのは上司の引き留めでしょう。
「辞めるのは逃げだ」などと罵倒されたり、退職届を受理してくれないなどのケースもあるでしょう。
もう一言も話をしたくない場合や、退職届を受けてもらえない場合は、先ほどもご紹介した「内容証明郵便」で退職届を送りましょう。
理由は「一身上の都合」で問題ありません。
社員証や制服など、他に会社へ返却しなくてはならないものも一緒に送ることをオススメします。
労働基準法では、２週間前に退職の意思を伝えれば、会社が了承しなくても自由に辞めることができると定められています。
ただし、円満に退職したいのであれば、1ヵ月前には伝えることが一般的です。
ポイント③有休日数の消化・失業保険受給条件の確認
辞めるのであれば、余っている有給休暇の日数も全て消化してしまいましょう。
一般的なのは、退職日から有休日数を引いた日にちを、実質の退職日（最終出社日）とすることです。
ブラック企業の中には、有休をなかったことにしようとする悪質なケースも見られますので、注意して有休日数を確認しておきましょう。
また、通常の会社勤めであれば、雇用保険に入っているため、失業保険を受給することも可能です。
受給には下記の条件を満たしている必要があります。
- 就職する意思と能力
- 就職活動を積極的に行っている
- 離職日以前の2年間に被保険者期間が12ヵ月以上ある
退職するまでに転職活動をして、退職日から次の会社の入社日まで間をあけないことが、給料的にも望ましいですが、体を壊してしまった場合など、すぐに就職できそうにない場合は、失業保険を受給しましょう。
こんな人におすすめ！
- 自分に合った仕事や場所を見つけたい
- ワークライフバランスを重視したい
- 会社に属する安定ではなく、能力/スキルの獲得による安定を手にしたい
1.ブラック企業の特徴に、1つでも当てはまるならすぐに転職検討すべき
2.何を言われても、自分の心身を犠牲にしてブラック企業で働き続ける必要はない
3.ブラック企業を見抜き、ホワイト企業を探すには、確認するポイントがある
4.ブラック企業を省くには、信頼できる転職エージェントの活用が確実
5.ブラック企業を退職する際の注意点を確認しておく