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女性の営業に向いている人とは?活躍できる方の特徴も紹介

女性だって営業職!営業の種類や女性だからこそチェックすべき点
仕事選びFV

※1. 2018/2/1~2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1~2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間:2021年9月17日~9月19日(日本コンシューマーリサーチ)

女性営業に向いている人の特徴について知りたい方もいるのではないでしょうか?この記事では向いている人の特徴、働きやすい職場の特徴の他にも活躍できる方の特徴や働く際の注意点なども紹介しています。営業の仕事について悩んでいる女性や、ご自身のライフイベントを大事にしながら働きたいと考えている女性は是非、参考にしてみてください。

女性で営業が向いている人の特徴

女性営業職の5つの強み

まずは、女性で営業の仕事が向いている人の5つの特徴について、それぞれご紹介します。

共感力がある

営業の仕事では、顧客の困りごとやニーズなどに沿った提案をすることが必須です。そのためには「相手に寄り添い共感する」能力が求められますが、そういった能力は、一般的には男性よりも女性のほうが長けているとも言われています。

相手の立場に立って話を聞くことを心がけ、あいづちや言葉がけなどを意識して行うことで「この人ならわかってもらえる」と思われやすくなります。そうすれば、契約や受注にも結び付きやすくなるでしょう。

勤勉性がある

営業の仕事は一見華やかなように見えますが、ほかの仕事と同様、実際には地道な作業の連続です。なかなか契約を獲得できない、伸び悩んでしまうということもよくあります。そういった状況でもあきらめず、コツコツ継続できる勤勉性がある女性は営業に適性がありまます。

日々の営業を振り返って反省点を次に活かしたり、改善する姿勢が重要です。アポイントを取る、顧客にはこまめに連絡をするなど、基本的なことに手を抜かない姿勢が、良い結果に結び付くでしょう。

負けず嫌い

営業の仕事は、少なからず「目標数値」や「ノルマ」などが関係してきます。成績優秀者が表彰されたり、インセンティブがもらえたりする企業もあります。そのため、「契約獲得数を上げたい」「売上トップになりたい」という負けず嫌いな気持ちがある女性のほうが、活躍できる可能性が高まります。

「今月は〇件受注する」「部署内で〇位になる」など自分なりに目標を定めることでモチベーションをアップでき、精力的に仕事に取り組むことができるはずです。

コミュニケーション能力

営業の仕事は、人とのコミュニケーションが中心となる仕事です。商談や顧客とのやりとりはもちろんのこと、担当するクライアントも数多く、人との出会いや交流が特に多い仕事といえます。そのため、やはりコミュニケーション能力が高い女性のほうが有利です。

ただし、コミュニケーションの取り方は人それぞれです。クライアントのなかにも、話すことが好きな人もいれば寡黙な人もいます。その人に合った対応をすることが、真のコミュニケーション能力の高さといえるでしょう。

繊細性

営業は、細やかな気遣いも欠かせない仕事です。相手の気持ちを敏感に汲み取ったり、ちょっとした変化に気づいたりできる能力は営業をするうえでの鍵です。また「契約を取ったら終わり」ではなく、アフターフォローや、次につながる提案なども大切です。繊細な女性であれば、細かいところにまで気がつくことができ、信頼も得やすくなります。

忙しく働くなかで、すべてに対し細やかな対応をしていくことは難しいものです。しかし、ほかの人が気づかないところにまで気を配ることで好印象を与えたり、他社の営業担当と差をつけたりもできるでしょう。

女性が営業で働きやすい職場の特徴とは

女性が営業の仕事をするうえでは、働きやすさも重要な要素になってきます。ここでは、女性が営業として仕事をするうえで働きやすい職場の特徴について解説します。

職場に女性の割合が多い

女性が多い職場は、すべての企業がそうとはいえませんが、女性が働きやすい環境が整っている可能性が高いといえます。女性が多い職場は、主に以下に当てはまる可能性が考えられます。

  • 家庭との両立がしやすい環境
  • 柔軟な働き方ができる
  • 性別による不利益を受けない

女性の場合、結婚・出産・子育てなどを機に生活スタイルが大きく変化したり、制約が出たりすることがどうしても多くなります。休暇・勤務制度が整っているなど、無理なく仕事を続けられる環境の企業ならば、営業職としても長く働いていきやすいでしょう。

企業の女性社員数を知る方法として、公式サイトの人事やダイバーシティなどに関するページに記載があるケースもあります。公式サイトに記載がない場合でも、企業に質問すれば教えてもらうことが可能です。

産休や育休の制度

産前産後休業(産休)・育児休業(育休)はどちらも、取得条件を満たしていれば利用できる制度です。「産休・育休が取れない会社」はなく、条件に該当していれば申請・取得できる制度であることは理解しておきましょう。

産前産後休業とは、産前は出産予定日の6週間前(双子以上の場合は14週間前)から、産後は8週間(本人の希望があり、医師が認めた場合は6週間も可)、仕事を休むことができる制度です。この期間は、出産前の賃金の約2/3を給付金として受け取ることができます。

育児休業とは、1歳に満たない子どもを育てる場合に休業を申請できる制度です。預け先(保育園等)が決まらないなどの事情がある場合には、最大2歳まで延長が可能です。休業中は雇用保険から給付金が支給され、開始から6か月は休業前の賃金の67%、その後は50%相当となります。

産休・育休は労働者の権利として認められているものですが、取得対象外となるケースも場合によってはあるため、注意が必要です。たとえば「育休取得対象者は入社1年以上の従業員」などルールを設けている企業もあるため、事前に就業規則などを確認しておくと安心です。また、休業における給付金を受け取るには、社会保険に加入している必要があります。

参考:日本FP協会「産休・育休中にもらえるお金」

残業時間が比較的少ない

残業時間があまりにも多い会社の場合、女性は以下の点で、働くことが大変になってしまう可能性があります。

  • 疲れやすい
  • プライベートとの両立が難しい

残業自体がダメというわけではなく、過度の残業は体力的にもしんどくなりやすいうえに、仕事以外の時間を持ちづらくなるというデメリットがあります。女性の場合、男性と比較するとどうしても筋力などの違いから、同じ時間残業をしても疲れやすい、という傾向はあるでしょう。

また、既婚者や子育て中の女性の場合、残業が恒常化した会社で働くことは、長続きしない原因になることも考えられます。営業の仕事で残業が多いということは、たとえばノルマが厳しすぎる、担当企業が多すぎる、人手が足りていないなどの可能性もあります。

厚生労働省「時間外労働の上限規制」によれば、残業時間の上限は、特別の事情がない限り、原則として月45時間・年360時間までと定められています。そのため、「帰るヒマもない」「寝る時間がない」というレベルの残業が常にあるような会社は、そこまで多くはないでしょう。

残業時間を確認したい場合、求人情報に記載のある残業時間の目安を見たり、企業側に直接質問したりする方法があります。面接などで質問する場合、一次面接などでいきなり聞くのは避けるなど、タイミングは注意しましょう。

リモートワークができる

リモートワークを取り入れている企業で女性が営業職として働く場合、以下のような利点があります。

  • 直行直帰などがよりスムーズにできる
  • オンラインによる商談もできる
  • 家事・育児との両立がしやすくなる

リモートワークの場合は出社が必要ないため、営業の仕事で顧客のもとへ行く場合でも、直行直帰もしやすくなります。また、遠方のクライアントの場合、出張以外にオンラインを利用した商談などもできるため、毎回出張しなくとも仕事ができるケースもあります。また、出社前の準備や通勤時間がないぶん、家のことをやる時間や体力などに少しゆとりが出やすいでしょう。

東京都「テレワーク実施率調査結果をお知らせします!2月の調査結果」によれば、東京都内の企業のテレワーク実施率は62.7%です。リモートワークの導入企業は増えてきていますが、必ずしも取り入れている会社ばかりではありません。求人情報をチェックするか、直接企業に確認する方法をおすすめします。フルリモートなのか、部分的にリモートなのか(週に数回など)によっても働き方は変わってくるでしょう。

時短勤務ができる

所定の労働時間よりも短い時間で働ける時短勤務制度があることで、以下のようなメリットがあります。

  • 子育てとの両立がしやすくなる
  • 家族との時間をつくりやすい
  • 子どもの用事・アクシデント等に対応しやすい

時短勤務を希望する場合、たとえば所定の労働時間が「9時から18時まで」であった場合、「9時から16時まで」など、短縮して勤務することが可能です。(一例)

時短勤務は育児・介護休業法第23条1項によって定められており、原則として、3歳未満の子どもがいる従業員が希望した場合には、1日の労働時間を原則として6時間に短縮するなどの措置を取らなければならないと定められています。小学校就学前の子どもに関しては必須ではなく、企業の努力義務となっています。

時短勤務が可能な期間は一律ではなく、企業ごとに異なります。子どもが3歳になるまでという企業もあれば、希望者は小学校入学前まで・または小学校まで可能など、制度を独自に設けている企業もあります。また、時短勤務ではなくともフレックスタイム制を取り入れているなど、勤務開始・終了時間などを調整できる企業もあります。こちらも、求人情報で確認するか、企業に直接質問してみると良いでしょう。

女性が営業で活躍するためには

女性が営業の仕事で活躍するために必要な3つのポイントについて、それぞれ解説します。

信頼関係を築く

営業の仕事を長く続けるうえでは、信頼関係を築くことが何よりも大切になってきます。相手との信頼関係ができることで「この人なら話しても大丈夫」と思われて悩みや困りごとを引き出しやすくなったり、「〇〇さんにお願いしたい」というように、継続した受注などにもつながりやすいでしょう。

お客様以外との信頼関係も必要です。営業職の場合、たとえば社内の営業事務や、他部署の従業員とのやりとりなども必要になってくることがよくあります。社内での人間関係が円滑ならば、いざというときにフォローしてもらえたり、頼みごとなどがしやすくなったりもします。

信頼関係は、すぐにできるものではありません。まずは日々の仕事に真摯に取り組むこと、関わる人たちへの思いやりや誠意のある対応を心がけることで、信頼が生まれていくでしょう。

事前準備を行う

営業では、実際の商談などももちろん大事ですが、その前の準備が結果に大きく影響します。クライアントのことを調べたり、過去の資料などをチェックしたり、受注実績や売上などのデータを確認したりと、できる準備は最大限にしておく必要があります。

また、先方に提示する資料や話す内容なども事前に準備し、流れを考えておくことも欠かせません。準備が不十分だと、商品やサービスが魅力的でも相手に伝わらない・競合との違いをアピールできないこともあります。

ポイントとしては、一人だけで無理に準備をがんばるよりも、周囲に上手に頼ったほうが良いでしょう。たとえば先輩や上司に相談したり、アドバイスをもらったりするなどです。そのほうが、良い結果につながる可能性も高まります。

尊敬できる人を見つける

同じ営業職として、社内で尊敬できる先輩や上司がいると、仕事へのモチベーションがアップします。「自分もああなりたい」「どうすれば〇〇さんみたいになれるんだろう」と試行錯誤することは、成長にもつながります。

尊敬の対象とするのは、必ずしも営業成績トップの人でなくとも構いません。たとえば独自の営業スタイルを確立して成果を上げている人や、社内外のネットワークが豊富な人など、「自分にとって尊敬できるポイント」がある人を見つけてみましょう。

営業の仕事で困ったときにはその人に相談することで、自分では思いもよらなかった視点からの助言をもらうこともできます。また、尊敬する人の良いところを積極的に取り入れていくことで、営業スキルも上がっていくでしょう。

女性が営業職で働く際の注意点

女性が営業職として働く際の注意点と対策について、それぞれご紹介します。

共感しすぎてしまう

女性の場合、共感力は営業における武器になります。しかしその反面、あまりにも相手に共感しすぎてしまうと、かえって仕事がスムーズに進まなくなってしまうこともあり得ます。

たとえばお客様から「会社の売上が落ちていて注文できる余裕がない。値下げしてほしい」などと言われた場合、「大変そうだな」と共感すること自体は何も悪くありませんが、あまりにも大幅な値下げ交渉や無茶な要求などに応じようとしてしまうと、自分が勤める会社に迷惑がかかったり、結果として、相手と良い付き合いができなくなったりしてしまうことにもなりかねません。

共感する能力は活かしつつも、過度に感情移入しすぎず、ある程度はビジネスライクに線引きをすることも必要です。

自分の強みを理解する

営業スタイルは人それぞれです。営業だからといって、必ずしも明るく元気なキャラクターでなければならない、とは限りません。むしろ、自分の性格とかけ離れたキャラクターを無理に演じると不自然になったり、自分の良さを活かせなくなったりすることもあります。

たとえば営業の仕事をしている人で、落ち着いていて物静かなタイプでも、契約を獲得できているケースもあります。自分の強みを正しく理解して活かすことは、仕事においてメリットをもたらすことが多いのです。

自分の強みがわからないという場合、自己分析をしてみるのがおすすめです。また、自分以外の第三者に聞く他己分析も良いでしょう。いずれにしても、自分への理解を深める機会を設けることをおすすめします。

ハラスメントに気をつける

会社で起こりうるハラスメントには、以下があります。(一例)

  • パワーハラスメント(パワハラ)
  • モラルハラスメント(モラハラ)
  • セクシュアルハラスメント(セクハラ)
  • マタニティハラスメント(マタハラ)

パワハラは、先輩・上司などから後輩・部下などに対する、力関係を利用した暴言・暴力などの行為です。モラハラは、主に相手に精神的苦痛を与える発言を指します。セクハラは、容姿などに対する発言や、不要な身体接触などの行為です。マタハラは、妊娠・子育て中の女性社員に対する嫌味・差別などの行為のことです。

ハラスメントは本来あってはならないことですが、残念ながら、何らかのハラスメントに遭遇してしまう可能性は誰にでもあります。ハラスメントに遭ったら一人で抱え込まず、以下のような方法を取りましょう。

  • 信頼できる上司や先輩に相談する
  • 社内の相談窓口を利用する
  • 社外の相談窓口を利用する

話しやすい上司や先輩がいる場合、まずは伝えてみると良いでしょう。一定規模の企業であれば社内に相談窓口が設けられており、相談して対応してもらうことも可能です。社内で相談が難しい場合には、労働基準監督署の総合労働相談を利用することも可能です。外部の相談先はいくつかあるため、厚生労働省「あかるい職場応援団」などのサイトも参考にしてみてください。

また、将来的には、自分がハラスメントをしてしまう立場になってしまわないことも大切です。ある程度キャリアを積んでいくうちに、後輩や部下などに対して八つ当たりをしたり、きつい物言いをしたりするようになってしまう人もゼロではありません。思わぬトラブルを招かないためにも、自らの発言や行動には注意しましょう。

女性で営業をしたい方におすすめ!仕事の探し方を紹介

最後に、営業の仕事がしたい女性へ向けて、弊社ジェイックが実施するおすすめの就職支援サービス「就職カレッジ® 女性コース」についてご紹介します。

女性に特化した就職講座

就職カレッジ® 女性コースは、ジェイックが実施する女性向けの就職支援サービスです。女性のキャリアチェンジを支援し、女性向けに特化していることが特徴で、就職講座では以下のような内容を受講できます。

  • キャリアプランの立て方
  • 就活メイク
  • 企業の選び方
  • 面接や履歴書の指導

たとえば、結婚・出産・子育てなどのライフイベントを踏まえたキャリアプランや、就活に適したメイクの方法など、女性が自分らしい就職を成功させるための方法を学ぶことが可能です。

育休や産休制度が整っている企業と面接可能

前述の通り、産休・育休の制度自体は、どの会社に勤めていても取得条件に該当すれば申請・利用ができるものです。しかし、制度を使いづらい雰囲気がある、社内に子育てをしながら働いている女性がほぼいないなど、子どもを持つ女性が働きにくい企業が存在するのも事実です。

就職カレッジ® 女性コースでは、産休・育休の取得実績がきちんとあるなど、女性が長く働きやすい優良企業を紹介することが可能です。書類選考免除で約20社と面接できるため、自分に合う企業を効率的に探すことができます。

入社後もサポート

弊社ジェイックでは「就職することがゴール」ではなく、就職先企業に定着し、社会人として活躍できるまでをサポートしています。入社後に悩みや不安が出てきた場合、専任のキャリアアドバイザーへ相談が可能です。

社会人経験が少ない方や、前職と異なる職種に就職したなど、働くうえで困りごとが起きたときも安心です。女性の営業職の仕事も紹介していますので、営業の仕事に就きたい方はぜひ参加をご検討ください。

女性の営業職は今後増えていく

昔は営業の仕事というと、出張や接待などで飛び回るような印象もあり、女性が働くのは大変というイメージもありました。しかし近年では、働き方や制度なども変化し、営業手法やスタイルなども柔軟になってきており、女性の営業職として長期的に活躍する方も増えています。

女性の場合は、結婚や子育てなどのライフイベントと仕事との両立という課題があります。自らが理想とするライフイベントを叶えつつ、営業の仕事で活躍できる人材になることを目指してみてはいかがでしょうか。

営業の仕事に興味がある女性や、別の職種から営業職にチャレンジしてみたいと考えている女性は、お気軽に以下のフォームからご登録ください。プロのキャリアアドバイザーがアドバイスいたします。

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高藤 薫
株式会社ジェイック:キャリアコンサルタント|就活情報、お役立ち面白情報を発信|就活YouTube「ゼロフリ」配信中|資格:キャリアコンサルタント・ポジティブ心理カウンセラー・7つの習慣®︎ファシリテーター