就職率81.1%の『就職カレッジ®』はこちら ▷

フリーターの定義とは?おすすめの職業や就職のポイントを解説!

フリーターの定義とは?おすすめの職業や就職のポイントを解説!
フリーターFV

※1. 2018/2/1~2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1~2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間:2021年9月17日~9月19日(日本コンシューマーリサーチ)

フリーター定義とは?」と疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか?

こちらの記事では、フリーターの定義や、フリーターから正社員就職を目指す場合におすすめの職業10選に加えて、就職を成功させるポイントも解説しております。

このままフリーターを続けていいのか不安を感じたり、正社員での就職をどう目指したらいいか分からない人は、ぜひ参考にしてください。

フリーターとは

フリーター生活は楽しい!何が悪いの?

そもそも、フリーターとはどのような状況にある人を意味する用語なのでしょうか?そこから見ていきましょう。

フリーターの定義

フリーターとは、「フリーアルバイター」の略称です。

厚生労働省の「平成15年版労働経済の分析」によると、

フリーターとは、正社員以外の雇用形態で働く若者(15歳〜34歳)

と定義されています。

正社員としての定職に就かず、アルバイト・パート・派遣社員・契約社員などの雇用形態で働く若者を総称する言葉です。場合によっては、働く意思のある無職の人もフリーターに含まれることがあります。

さらに、フリーターは、夢追求型・モラトリアム型・やむを得ず型・ステップアップ型に分類されています。仕事以外にやりたいことがあるからアルバイトで生計を立てている人や、家庭の事情でやむなくフリーターになった人など、さまざまな理由や背景があります。

参考:厚生労働省「フリーターになった理由」

厚生労働省「未就職卒業者数の推移」

独立行政法人労働政策研究・研修機構の「大都市の若者の就業行動と意識の変容」

フリーターとニートの違い

フリーターとニートの大きな違いは「仕事と収入の有無」です。

ニートとは「Not in Education, Employment or Training」の頭文字を並べたもの(NEET)で、就学や就労、職業訓練や求職活動を行っていない人を指して使われる言葉です。

厚生労働省の「ニートの状態にある若年者の実態及び支援策に関する調査研究報告書」によると、

ニートとは、15~34歳の非労働力(仕事をしていない、また失業者として求職活動をしていない者)のうち、主に通学でも、主に家事でもない独身者

と定義されています。フリーターはパートやアルバイトといった非正規雇用として収入を得ているのに対し、ニートは無職で給料のない状態にあるのが違いといえるでしょう。

参考:厚生労働省「ニートの状態にある若年者の実態及び支援策に関する調査研究報告書」

フリーターの人口の割合

総務省統計局が発表した「労働力調査(詳細集計)2021年(令和3年)平均(18p)」によると、日本国内には約137万人のフリーターがいます。

フリーターの人口の割合

引用:総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2021年(令和3年)平均(18p)」

フリーターの人口は、2011年の184万人をピークに、2014年以降から減少に転じています。上記のデータをもとに算出すると、フリーターの人口は2014年から2020年にかけて約42万人減少していることが分かります。近年フリーターが減っている背景には「労働人口の減少によって企業の人手不足が顕著となり、正社員の採用のハードルが下がった」ことが挙げられるでしょう。

フリーターの人口の割合2

引用:総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2021年(令和3年)平均(19p)」

また、同調査の年齢階級別の割合に注目すると、15〜24歳のフリーター人口は2011年で86万人であるのに対し、2021年では59万人まで減少。25〜34歳のフリーター人口は2011年に98万人、2021年は78万人まで減っています。フリーター全体の人口に対し、25〜34歳が占める割合は15〜24歳よりも高く、フリーターの高齢化が進んでいます。

人手不足によりフリーターが正社員で就職しやすくなっている中においても、高齢のフリーターが増加していることから、「年齢的になるべく若いタイミングで就職することが、非常に重要」であると考えられます。

参考:総務省統計局「労働力調査 過去の結果の概要」

フリーターから正社員就職するメリット

フリーターから正社員になれば、雇用が安定する、福利厚生が手厚くなるなどのメリットがあります。

  • メリット1:雇用が安定している
  • メリット2:収入が増える
  • メリット3:スキルを取得できて職歴が評価される
  • メリット4:福利厚生が充実している
  • メリット5:信頼度が高くなる

正社員のメリットを確認し、就職活動のモチベーションをアップさせましょう。

メリット1:雇用が安定している

正社員は「期間の定めがない雇用形態」であり、原則として定年まで勤めることが可能です。よほどの事情がない限り解雇されることはなく、「いつ仕事がなくなるか分からない」というリスクを回避できます。雇用が安定すれば、経済的な安定はもちろんのこと、精神的にも穏やかに暮らすことができます。

メリット2:収入が増える

厚生労働省が発表した「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、正社員の平均賃金は約32万円です。非正規雇用者の賃金は平均約22万円となっており、フリーターから正社員になれば受け取れる収入が高くなることが分かります。

非正規雇用者の賃金は20~24歳で約18万、25~29歳で約20万円、30~34歳で約21万円と低い水準で推移しています。一方、正社員の賃金は20~24歳で約22万円、25~29歳で約25万円、30~34歳で約28万円となっており、非正規雇用者に比べて給与アップの幅が大きい傾向があります。

メリット3:スキルを取得できて職歴が評価される

正社員には研修制度や資格取得支援などが用意されている場合があり、会社の制度を活用してスキルアップが可能です。また、正社員の職歴は転職の際に評価されるため、新しい仕事を見つけやすいでしょう。

メリット4:福利厚生が充実している

正社員には各種手当や休業補償、自己啓発支援などの充実した福利厚生が適用されます。福利厚生の内容は企業によって異なりますが、種類が豊富なところでは住宅手当やレジャー割引といった生活面でのサポートも受けられます。アルバイトやパートに適用される福利厚生もありますが、正社員に比べるとその範囲は限定的です。

メリット5:信頼度が高くなる

正社員として就職すると、安定した収入を得られ、社会的な信用も高くなります。具体的には、賃貸物件を借りる際の入居審査やクレジットカードの審査、各種ローンの審査などに通りやすくなります。また、正社員は毎年の収入が予想できるため、結婚や住宅購入、子供の教育費用などのライフプランも立てやすくなるでしょう。

フリーターから正社員就職するデメリット

フリーターの人が正社員として就職する場合のデメリットについても紹介します。

  • デメリット1:仕事の責任が重くなる
  • デメリット2:仕事を気軽に変えられない
  • デメリット3:シフトの自由度がなくなる

主なデメリット3つについて、解説します。

デメリット1:仕事の責任が重くなる

フリーターの業務は、正社員の指示に従うのが基本です。そのため、正社員として就職した人と比べると責任が少ないほか、気持ちに余裕をもって仕事に従事できるのが魅力といえます。正社員になると業務上の責任は重くなり、目標やノルマ達成などのプレッシャーもかかってくる可能性があります。

デメリット2:仕事を気軽に変えられない

アルバイトという雇用形態は、契約期間を更新する有期雇用契約が基本です。たとえば「正社員での就職先が決まった」「転居することになった」などの変化に伴い、契約満了の時期に合わせて仕事を辞めやすいという特徴があります。また、現在就いている仕事が自分に合わない、別のアルバイトをやってみたいなど、自分に向いている仕事を見つけるまでアルバイト先をいろいろと試してみることも、若いうちは比較的気軽にできるでしょう。

正社員として就職すれば雇用は安定しますが、アルバイトほどには気軽に転職を繰り返すことが難しくなります。

デメリット3:シフトの自由度がなくなる

フリーターは、勤務日数や時間帯などのシフト調整に融通が利くため、休みを取りやすい点もメリットです。正社員になると一日8時間のフルタイム勤務が基本であり、フリーターほど自由には勤務日数や時間についての調整ができません。

フリーターにおすすめの職業10選

フリーターが正社員での就職を目指す場合には、資格や専門知識が必要とされず、未経験者でもすぐに実務ができる職業がおすすめです。人柄や熱意、社会人としてのマナーなどヒューマンスキルが重視される仕事であれば、フリーターからでも努力次第で正社員になれる可能性があります。

また、専門知識が必要な職業に就きたい人は、人手不足の業界であれば研修制度が整っている企業もあるため、未経験でも就職が可能になることもあります。

ここでは、フリーターの方が正社員就職する際におすすめの職業、仕事内容、平均年収や、どんな人に向いているか、仕事上の注意点などについて紹介します。

※平均年収については、下記のサイトを参照しました。

doda「平均年収ランキング(年代別・年齢別の年収情報) 【最新版】」

求人ボックス 給料ナビ

職業1:営業職

既存または新規の顧客に対して製品・サービスの提案・受注などを担当したり、定期的なフォローや問い合わせ対応、社内外との調整をしたりすることなどが、主な仕事内容です。

営業職(20代)の平均年収は、約378万円です。

営業職に向いてるのは、しっかり稼ぎたい人、臨機応変に対応できる人です。採用時は人柄やコミュニケーション能力を重視する企業が多く、未経験でも就職がしやすい職業です。

インセンティブ制度や、基本給+歩合制などの企業もあるため、自分の努力で収入をアップさせたい人におすすめです。人と接する仕事のため、相手に合わせた対応ができる人にも適性があります。

職業2:サービス販売職

スーパー・商業施設・飲食店などのスタッフとして、顧客に商品やサービスを提供する仕事です。販売職は仕事の幅が広く、就職先が多いため仕事選びに苦労することはないでしょう。

販売職(20代)の平均年収は、約300万円です。

特別な資格は不要で、未経験者でも応募できる求人が多いので、フリーターでも採用されやすいといえます。今現在、アルバイトでサービス販売職に携わっている人は、同じような商品・サービスを扱っている企業を探せば、より採用に近づくでしょう。接客が好きな方であれば、誰でもチャレンジできますが、給料の面では他の業界に比べて低い傾向にあります。体力が必要となる仕事もあるので、自分に合う働き方はどんな店舗かを検討してから選ぶようにしましょう。

職業3:IT職

IT職とは、企業で使われるシステムの構築を担う仕事です。現在、インターネットを使った仕事が急速に増え、IT業界は人手不足の状況であるため、未経験の採用を積極的に行っている企業が多くあります。専門知識や技術も必要とされますが、独学でもキャッチアップできる部分も多く、未経験者向けに社内で手厚い研修を設けている企業も少なくありません。

IT職(システム開発・運用/20代)の平均年収は、約467万円です。人手不足の影響により給料がほかの職業より高い傾向にあり、技術が身に付くことで自分自身のスキルアップにもつながります。

システムを導入する企業の担当者や、開発のプロジェクトメンバーと一緒に進めていく時間が長いため、コミュニケーション力がある人に向いています。

職業4:事務職

事務職の主な仕事内容は、書類作成や書類分類・データ入力・電話対応などです。配属部署によって、営業事務・経理事務・法務事務・貿易事務など、各部門に特有の事務手続きを任せられる場合もあります。

事務職の平均年収は、約321万円です。

事務職で有利になる資格やスキルには、MOS(Microsoft Office Specialist)や秘書技能検定、日商簿記検定などがあります。PCスキルがある程度身に付いている人は採用選考で有利でしょう。縁の下の力持ち的なサポートが得意なタイプに向いています。定時通りに終業できる職場が多く、ワークライフバランスを実現しやすい点に魅力があります。

ただ、事務職は人気があるため競争率が高く、正社員として事務職を採用する会社が少ないというのも注意点です。事前に正社員登用制度があるかを確認し、まずは派遣社員や契約社員として就職して、働きながら正社員登用を目指すという方法もあります。

職業5:プログラマー

プログラマーは、IT職の一種です。システムエンジニアが作った設計に基づき、プログラミング言語を用いてシステムやソフトウェアを作成します。

プログラマーの平均年収は20代で約322万円と、ほかのIT業種と比較して低めとなっています。プログラマーは、エンジニア系キャリアのスタート地点とも言えるため、平均年収が低くなっている一因と考えられます。

プログラミングに関する資格、たとえばITパスポート、Oracle Certified Java Programmer、C言語プログラミング能力認定試験などを取得していれば、選考の際に有利になるでしょう。

しかしながら、人手不足が顕著な職種であるため、未経験でも若くて基礎能力が高いと判断されれば、入社後研修で人材を育てる企業も多くあります。「未経験者でも応募可」を打ち出している求人もあるので、積極的に探して応募してみましょう。

職業6:インフラエンジニア

IT分野におけるインフラとは、私たちがシステムやインターネットを使用するために必要なサーバーやネットワークを指します。これらの設計・構築・運用・保守を手がける技術者がインフラエンジニアです。

インフラエンジニア(20代)の平均年収は、約392万円です。同年代の平均年収と比較すると高い傾向にあります。

インフラエンジニアはサーバーやネットワークなどのIT基盤を扱います。一方、混同されやすいシステムエンジニアは、ソフトウェアやアプリケーションなどITシステム全般の開発を行います。インフラエンジニアが構築した基盤の上で動かすものを、システムエンジニアが開発・運用するという関係です。縁の下の力持ちのような存在であるため、黙々と作業ができる方に向いています。

インフラエンジニアの仕事に役立つ資格には、基本情報技術者試験/応用情報技術者試験などがありますが、未経験者が取得するのはなかなか困難でしょう。未経験者であれば、比較的難易度が低いCCNAやAWS認定資格、LinuCなどがお勧めです。あるいは、より未経験者の採用数が多い他のIT職(たとえばプログラマー)を目指した方が、就職の可能性を高められるでしょう。

職業7:飲食業

飲食店で働く場合、大きく分けて2つの仕事があります。飲食店の客席に配置され、接客と料理の提供を行うのがホールスタッフ。そして、厨房で調理に当たるキッチンスタッフです。キッチンスタッフは、高度なスキルが必要な仕事にも思えますが、未経験の場合は簡単な業務から始められます。正社員であればマネージャーや店長、商品企画などやりがいにつながる業務を任せてもらえることもあり、キャリアアップしやすいでしょう。

飲食業の平均年収は、約300万円です。他の職種に比べて、低い水準にありますが、飲食業は未経験であっても比較的早期に業務を覚えられるため、企業は未経験者を採用しており、求人数も多く就職がしやすいという利点もあります。

特にスキルは必要ありませんが、人と接することが多いためコミュニケーション力があれば有利です。しかし、仕事内容は単純ですが業務量が多く多忙になりがちなのが注意すべき点です。

職業8:清掃業

清掃業は、指定された場所を清掃する仕事です。職場は商業施設や病院、一般家庭など多岐に渡ります。

清掃業の平均年収は、約350万円です。

求人は学歴不問・未経験歓迎で特別なスキルは必要ないことが多く、一般的な清掃の知識があれば問題ありません。現場ではOJT研修を導入しているのが一般的。チーム体制で作業を行うため、正社員として就職しやすいでしょう。

普段からキレイ好きな方、細かいところまで気を配れる性格の方に向いているでしょう。また、重いものを動かす必要がある場所を専門で清掃する企業もありますので、体力に自信がない人は慎重に就職先を選ぶことをおすすめします。

職業9:建築業

建設業の仕事は、構造物の計画設計から工事現場の施工管理、完了後の維持管理など多岐にわたります。建築業も人手不足に悩まされており、採用を積極的に行っています。なかでも鳶職や大工のような現場作業系の仕事は、高卒の方でも就職が可能です。

建築業(建設作業員)の平均年収は、約402万円です。

技術は入ってから覚えていくので問題はありませんが、肉体労働のため、体力に自信がある方におすすめです。注意点として、建築業は高齢の方が多く上下関係が厳しい世界です。年上の方とのコミュニケーションに慣れていない方は戸惑うかも知れません。

職業10:公務員

フリーターから公務員になろうと思った時、まず最初に考えるべきなのは国家公務員と地方公務員、どちらを目指すかということです。国家公務員は、各省庁やそれに関連する出先機関などに勤務し、国に関連する業務に従事します。また、地方公務員は、簡単に言うと県庁や市区町村役場などの地方自治体で働く人々のことを指します。地方公務員は国家公務員よりも、地元の生活に密着して、実際に現場で市民と接する働き方が多くなるといえるでしょう。

平均年収も職種により異なりますが、一例として20代大卒の市役所職員の平均年収は約334万円です。(総務省・令和2年度地方公務員給与の実態より)

公務員試験に合格すれば、フリーターから公務員になることも可能ではあります。安定した雇用や充実した福利厚生は何よりの魅力です。しかし、公務員を目指す人はかなり多く、簡単な試験ではありません。試験に失敗し「公務員浪人」をすることになると、さらにフリーターあるいは無職の期間が長くなるため、積極的に推奨できる進路とは言えません。それでも目指す場合は、民間の仕事への就職活動も並行して行い、進路の選択肢を狭めすぎないことをおすすめします。

フリーターから公務員になる方法とは?公務員は本当に安定?

フリーターが納めるべき税金

フリーターであっても、税金の支払い義務はあります。自分で確定申告を行い、税金を納めなければならない場合もあるため、納付漏れがないように注意してください。

税金1:所得税

所得税は、毎年1月1日から12月31日までの間に、103万円以上の「所得」があった場合に課せられる税金です。所得とは、収入から交通費や保険料を差し引いた額を指します。基本的に正社員もフリーターも給与から天引きされますが、副業やダブルワークをして別途20万円以上の収入がある場合や、勤務先で年末調整ができない場合は、確定申告を行って正確な所得税額を支払うことになります。

参照:財務省「所得税について教えてください」

税金2:住民税

住民税は、居住している都道府県・市区町村に支払う税金です。地域によって算出に用いられる税率には違いがあります。正社員は給与から天引きされるのが基本ですが、フリーターの場合は自分で納税する場合もあります。自宅に納付書が届いた場合は、期限までに忘れずに納税しましょう。

参照:財務省「住民税について教えてください」

フリーターから正社員就職を成功させるためのポイント

フリーターから正社員を目指す場合の就職活動では、まず自己分析をしっかり行うことが重要です。その上で業界や企業の研究を行うこと、実際の活動は就職支援サービスを有効に活用するのがおすすめです。

ポイント1:自己分析で自分に合った仕事を洗い出す

フリーターから正社員を目指す際にはまず自己分析を行い、あなたの得意な分野と不得意な分野、やりたいこと、取り組みたくないことなどを明確にしていきましょう。自分の強みとやりたいことをしっかり理解していないと、入社後にミスマッチが起こるおそれがあります。

「自己分析のやり方が分からない」という人は、こちらの記事をご参照ください。

自己分析とは?簡単なやり方や自己分析のメリットについて分かりやすく解説

ポイント2:企業・業界の分析を行う

自己分析であなたの特性や強みが明確になったら、それらを活かせる分野の職業や会社を探して、業界・企業の研究を行ってみましょう。業界や企業の分析は、入社後のイメージギャップを埋めるためにも重要な手順です。

「企業・業界分析のやり方が分からない」という人は、こちらの記事をご参照ください。

【新卒向け】企業分析が就活成功の鍵?目的や方法のポイントを押さえよう!

ポイント3:フリーターに特化した就職支援サービスを利用する

フリーターの正社員就職に特化した支援サービスを活用するのも有効です。ハローワークや就職・転職エージェントでは担当者のアドバイスを受けられるため、どのように就活したら良いか悩むフリーターの方におすすめといえます。

ハローワーク

ハローワーク(公共職業安定所)は国が設置する公的機関で、無料で職業紹介を受けられます。ハローワークは全国の都道府県に設置されているため、地元企業はもちろん全国各地の求人を検索可能です。 また、「わかものハローワーク(わかもの支援コーナー、わかもの支援窓口)」でも、担当者による個別支援を受けられます。正社員を目指す34歳以下の方が対象のため、該当のフリーターは活用可能です。わかものハローワークには、インターネットサービスで公開されていない求人の取り扱いもあるので、興味がある人は訪ねてみましょう。

就職エージェント

就職エージェントは民間の企業が提供するサービスで、求職者に合った求人を無料で紹介しています。フリーターから正社員を目指す人の中には「応募書類の書き方が分からない」「面接のマナーが不安」という悩みを持つ方もいますが、エージェントを活用すれば専任の担当者が選考対策をしてくれるのがメリットです。面接日程の調整といった企業とのやりとりも代行してくれるので、初めて正社員を目指して就活するフリーターの方も安心して利用できるでしょう。「向いている仕事が分からない」という場合も、担当者があなたに合う職場を探してくれます。 注意すべきなのは、エージェントによって得意とする業界や求職者の種類が異なる点です。フリーターから正社員を目指す際は、自分に合ったサービスを選ぶことがポイントになります。

フリーターから正社員になれる自信がない、就職活動のやり方が分からないという方は、私たちジェイックにご相談ください。ジェイックが運営する就職エージェント「就職カレッジ®」は、フリーターをはじめ、社会人経験が少ない方を専門にサポートしているため、「未経験歓迎」や「既卒可」といった求人を豊富に扱っています。

さらに、書類選考なしで多くの企業と面接できる「集団面接会」、就活に役立つ知識が手に入る「就職講座」など、他のエージェントにはあまり見られないサービスもご用意していますので、少しでも気になる方はお気軽にご連絡ください。

まとめ

ここまで、フリーターの定義や、フリーターから正社員就職を目指す場合におすすめの職業10選、就職を成功させるポイントについて解説してきました。

フリーターを続けていいのか不安を感じている方、正社員での就職活動をどうやったらいいか分からない方は、ぜひ参考にしてください。そして、ひとりで就職活動を進めるのが不安な方は、「就職カレッジ®」などフリーターに特化した無料の支援サービスの活用も選択肢に入れてみてください。正社員就職を目指して、一緒に進んでいきましょう。

「フリーター」によくある質問

そもそもフリーターとは?

フリーターとは「正社員以外の雇用形態で働く若者(15歳〜34歳)」と定義されています。「フリーターとは」の章では、フリーターとニートの違いや、フリーター人口の割合についてデータを交えて紹介しています。

フリーターにおすすめの職業は?

資格や専門知識が必要とされず、未経験者でもすぐに実務ができる職業がおすすめです。「フリーターにおすすめの職業10選」の章で具体的な職業を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

未経験就職に強い「就職カレッジ®」とは

フリーターFV

※1. 2018/2/1~2018/7/31の当社研修参加者の内、当社が把握している就職決定者の割合
※2. 2005/5/1~2020/4/30の弊社主催の面接会参加人数
※3. 調査期間:2021年9月17日~9月19日(日本コンシューマーリサーチ)

【共通】CTAボタン

ABOUT US
ジェイック編集部
株式会社ジェイック編集部。フリーター、既卒、中退者等の就職支援を行う「就職カレッジ」を始めとするサービスでは5日間の無料就職講座+企業との面接会、就職後の活躍までサポート!