週休二日制は完全週休二日制と違う!勘違いしていると休めないことも…?

休日にくつろぐ人

仕事を選ぶ際、求人情報の休日休暇欄は必ずチェックしたい項目の一つです。しかし、休日制度について正しく理解していないと、思わぬ勘違いを招くことがあります。

とくに勘違いしやすいのが週休二日制です。週休二日制と完全週休二日制は言葉は似ていますが内容は全く異なります。この違いを理解するために、ここでは週休二日制について詳しく解説していきます。

 

目次

週休二日制と完全週休二日制では休日数に大きな差が出る

まず、週休二日制と完全週休二日制の違いについて見ていきましょう。週休二日制とは、月に1回以上2日休める週がある制度のことで、2日休める週の数は企業によって違います。

また、この制度の「2日休める週が月に1回以上」というのがポイントで、毎月1回しか2日休みの週がなくても週休二日制と言えるのです。

例えば、毎週日曜日が休みでそのうちの1週だけ土曜日が休みの場合、1ヶ月を4週間として考えると「日曜日4日」+「土曜日1日」で5日間しか休みがありません。

それでも週休二日制として成り立つため、このことを知らずに入社してしまうと、毎週2日間休めると思っていた休日が大幅に減ってしまい「こんなはずじゃなかった」とガッカリすることになってしまいます。

ですが、求人に週休二日制と記載されていれば、企業側には何の落度なくその休日制度に従うしかありません。

一方の、完全週休二日制は毎週2日間の休日がある制度で、4週間で8日間休める計算になります。

休日数で見ると、週休二日制と完全週休二日制では1ヶ月の休日に3日間の差が出ますが、それを年間で考えると36日もの開きが出ます。

これは、プライベートの時間を大切にしたい人にとって、休みの少なさが大きなストレスになり、仕事へのモチベーションが下がる原因になってしまいます。

また、これは両方に言えることですが、休みの曜日は土日と決まっているわけではなく、連休だとも限りません。販売や飲食店などの仕事は平日が休みになることが多いですし、企業を回る営業や工場、工事関係の仕事は土日の休みが多くなるので、どの曜日が休みになるのかは企業によって違います。

求人情報を見る時は週休二日制と完全週休二日制だけでなく、休みの曜日もしっかりチェックし、自分のライフスタイルに合った休日制度がある企業を選ぶことが大切です。

 

労働基準法で保障しているのは毎週1回の休日だけ

週休2日制や完全週休2日制の違いが理解出来れば、決まった曜日に休みたい人や、プライベートな時間を優先させた人はそれに合わせた企業を選ぶことができます。ですが、これらの休日制度は法律で決められているわけではありません。

休日に関する法律は労働基準法第35条に定められ、「使用者は労働者に対して、毎週少なくとも1回の休日を与えなければならない」となっています。

法律上では毎週1回の休日を求めているので、保障されている休みは1週間1日だけで、週休2日制でなくとも法律違反にはなりません。

その休日の取り方についても休憩時間のように社内で一斉に取る必要もなく、曜日も労働契約により何曜日を休みにするかは企業側の判断に任されています。

また、毎週1回の休みを取ることが困難な場合は、「4週間で4日間以上の休日」という変形週休制を認めています。この場合、特定した4週間の中に4日間の休日があればよいことになるため、企業によっては定期的な休みが無い場合も出てきます。

4週間で4日間の休みは確保されますが、連続的な労働になることが多く、休日が多く欲しい人には向かない制度です。

しかし、週休二日制が当たり前の時代に、法律では1週間1日だけの休みしか保障されていないことにギャップを感じる人も多いのではないでしょうか。

労働基準法が施行されたのは、昭和22年のことです。それまでは日曜日だけの休みが普通の時代でしたが、昭和30~40年代頃から大手企業が週休二日制を導入し始めどんどん広がっていきました。

週休2日制が当たり前になった今では、毎週2日休めないだけで休みが少ないと感じてしまいますが、労働基準法第35条では、週に1回休みがあれば問題はありません。

しかし、ここで問題が無いのは休みの回数だけのことで、労働時間については別の話になります。毎週一回休みがあっても労働時間が長くなれば法律に触れる恐れが出てきます。

次は、労働時間に合わせた場合の休日制度についてご説明していきます。

 

1週間の労働時間がポイント!完全週休二日制を導入する企業が多い理由

労働基準法 第32条では、「休憩時間を除き1日8時間以上、1週間40時間以上を超えて労働させてはならない」と定められています。 第35条で、毎週1日の休日を保障していたとしても、1日8時間労働を前提とした場合、週5日以上働くことが出来ません。

もともと日本では、多くの企業で1日8時間労働が基準になっているため、5日間働くとちょうど40時間になります。

そこで、完全週休二日制にするとうまく労働時間を調整できることになり、必然的に完全週休二日制を導入する企業が多くなるのです。

しかし、ここで注意したい点があります。1週間40時間の労働時間で、1日の労働時間が少なく調整されている場合です。

たとえば、1週間のうちの4日間が8時間労働で、残りの2日間は4時間労働になるようなパターンです。その場合、週の2日間が半休になり、「休日1日」+「半休が2日」でも完全週休二日制と記載されることがあります。求人情報に半休について記載されていなければ、入社してから分かることになってしまうので注意が必要です。

また、完全週休二日制を条件に転職先を選んでも、実際に入社してみたら嘘だったということもあります。

休日が少ないことを理由に転職を考えている場合は、その辺をしっかりと見極める必要があります。

 

休みは多くなるが完全週休三日制には注意が必要

完全週休二日制よりさらに一日休みが多い、完全週休三日制を導入する企業もあります。

「転職するなら少しでも休みの多い企業で働きたい」という人にはとても魅力的に見えるかもしれませんが、注意すべき点もあります。

完全週休3日制は、変形労働時間制という法律上の制度を利用したもので、一定の範囲の中で1週間40時間以下の枠内に収まっていれば、法定労働時間の規制を受けないことが認められています。

通常、1日8時間労働で5日間勤務すると1週間40時間勤務になりますが、それを1日10時間労働にし、4日間勤務するというものです。

1週間40時間勤務には変わりがありませんが、休みが1日増えるため、自分のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が出来ると人気が高まっています。

しかし、休みが多くなることで、プライベートの面では色々なメリットがあるかもしれませが、働き方によっては完全週休三日制が裏目に出てしまう場合もあります。

完全週休三日制は、1週間の法定労働時間である40時間を軸としています。

1日10時間勤務する場合、通常の勤務スタイルでしたら8時間勤務で残りの2時間は残業扱いになり残業手当が付きますが、変形労働時間制を利用する場合、労働基準法32条の、

「会社は1日に8時間、また1週間に40時間を超えて労働者を働かせてはいけない」

「その時間を超えて労働者が働いた場合には、残業代を支払わなければならない」

という規制を受けないため、完全週休三日制が導入され1日10時間勤務になった場合は、残業代が付かないことになります。

また、たとえ1日10時間以上勤務したとしても、1週間の労働時間が40時間以内に収まっていれば残業代は付きません。

給料より休日を優先したい人にとって完全週休三日制はとてもメリットのある休日制度になりますが、そうでない場合は、1日の労働時間が長くなることを考えると、1日8時間労働で残業代が付いた方が給料面ではお得になるでしょう。

 

週休二日制で祝祭日に出勤したら休出扱いになるの?

カレンダー通りに出勤する企業の場合、祝祭日が休日になるのは当たり前のことです。仕事が忙しく祝祭日に出勤しなくてはいけないことがあっても、その場合は休日労働に対する休日出勤手当が付きます。

ですが、販売業や観光施設、交通機関など、平日より祝祭日の方が忙しくなる業種は、カレンダー通りに出勤というわけにはいきません。

休日をいつにするかは企業が任意で決めることが出来るため、一般的に休日と考えられているゴールデンウィークなどの祝祭日を始めから通常の出勤日として扱っている企業が多くなります。そのため、祝祭日の出勤は通常勤務になり、祝祭日だからといって休日出勤扱いになりません。

また、休日には「法定休日」と「所定休日」の2種類があります。休日出勤に大きく関係しますので、簡単にご説明していきます。

法定休日とは、労働基準法の第35条にある1週間に1回取ることが保障されている休日のことで、所定休日は法定休日以外の休日になります。

例えば、週休二日制の企業で、毎週月曜日が法定休日で、1ヶ月のうち1週だけ火曜日が所定休日になっている場合、仕事が忙しく月曜日に出勤することになれば休日出勤扱いになり、休日手当がもらえます。

また、所定休日の火曜日に出勤することになれば時間外労働になり割増手当の対象に成ります。

このことから、休日出勤として扱われるのは、法定休日と所定休日に出勤したときだけになり、祝祭日だからといって休日出勤扱いにはなりません。

しかし、このような休日パターンは、カレンダー通りに出勤する一般的な企業にはあまり見られないことです。

サービス業や接客業など平日が休日になることが多い業種の求人を探す場合は、休日の曜日と祝祭日の扱いについてしっかりとチェックすることが大切です。

 

同じ週休二日制でも書かれている内容の違いを要チェック!

週休二日制は、毎週1回の休みと2日間休みの週が1ヶ月1回以上あることが最低条件ですが、企業によりその内容は様々です。

それにより、同じ週休二日制でも休日数にかなりの違いが出てくるので、求人をチェックする際のポイントとして書かれている内容や意味の違いを見ていきましょう。

週休二日制(原則土・日)
1ヶ月に2日間の休日の週が1回以上あり、原則として土曜日と日曜日が休日になります。 原則と記載されている場合は、基本は記載されている曜日だが例外もあると見ておいた方がいいでしょう。

週休二日制(原則土・日)祝日
1ヶ月に2日間の休日の週が1回以上あり、原則として土曜日と日曜日が休日になります。祝日も休みになるが、夏季休暇や年末年始とは記載が無いため出勤になる恐れがあります。

週休二日制(水・日)
1ヶ月に2日間の休日の週が1回以上あり、水曜日と日曜日が休日になります。

週休二日制(水・日)祝日・夏季・年末年始
1ヶ月に2日間の休日の週が1回以上あり、水曜日と日曜日が休日になります。また、祝日と夏季、年末年始の休みがあります。

同じ週休二日制でも、祝日や夏季、年末年始の休みがあるだけで、年間休日が違ってきます。

また、休日が何曜日かを知ることは、自分のライフスタイルに合った仕事を探す上でとても重要です。

それぞれの見方を理解していれば、希望する企業の休日数や曜日などを事前に知ることが出来、就職してから休日の内容で後悔や不満が出るのを防げます。

 

給与と休日で天秤にかけて、週休二日制か完全週休二日制を選ぼう

プライベートを充実させるには休みが多いのが理想ですが、休みが多くてもその分給料が安くては働く意欲が無くなります。

「できるだけ休みの多い企業へ就職したい」「確実に決まった曜日に休みを取りたい」という場合は、週休二日制ではなく完全週休二日制の企業を選ぶことをおすすめします。

とくに、休日休暇の項目が単に週休二日制と書かれている場合は、最低1ヶ月に5日間しか休めない可能性もあり、毎週2日間休める完全週休二日制にくらべて大幅に休みが少なくなってしまいます。

また、完全週休二日制の企業を探す上で、注目したいのが年間休日です。1年間を52週として計算すると、毎週2日間休んだ場合、年間104日の休みになります。

そのことから、年間休日が105日と記載されていた場合、祝日の休みは期待出来ません。転職や就職をするなら、祝日だけでなく、夏季休暇や年末年始のまとまった休みも欲しいところではないでしょうか。

求人情報には、週休二日制や完全週休二日制といった休日制度だけでなく、年間休日が記載されていることが多いです。

一般的によく見られる平均的な年間休日は、105日や120日です。週休二日制だと100日を切ってしまうような企業もあるので休日制度だけでなく年間休日のチェックも大切です。

完全週休二日制で年間休日が120日以上あれば、毎週2日間の休みと祝日や夏季休暇、年末年始の休みがあると考えていいでしょう。

 
 
ジェイックのサービスについて

<< 就職成功率80.3% >>
ジェイックのサービスを詳しく知りたい方はこちら

  • twitter
  • カンタン
    無料

    就職希望地 必須
    氏名 必須
    フリガナ 必須
    生年月日 必須
    お住まいの都道府県 必須
    電話番号 必須
    メールアドレス 必須

    ※携帯へのメールが受信できない方はPCアドレスをご入力ください。

    現在のご状況 必須

    【サービス利用規約】

    当規約は、株式会社ジェイックの就職・転職支援サービスへの申し込み、及び利用についての注意事項などが定めてあります。 就職・転職支援サービスのご利用にあたっては、下記についてご承諾の上でお申し込みいただきますようお願いいたします。

    【就職・転職支援サービスの範囲】
    就職・転職支援サービスとは、株式会社ジェイックが提供する、セミナー、コンサルティング、求人情報、および当サイトに付随する機能を指します。 (以下、本サービスという) また本サービスを提供するにあたり、利用者に対しe-mail、郵便、電話等によって各種連絡を行います。 また、就職・転職支援サービスにご登録頂いた方には、弊社が発行する「就職・転職に役立つ情報」をメールマガジンや郵送にて、 随時ご案内させて頂いております。

    【利用の申し込み、申し込みの審査】
    サービス利用の申し込みについては、当サイト内での案内、および所定の方法に沿って、利用者本人が申し込みを行うものとします。 所定の審査により、本サービスの利用が不適当と判断した場合には、その申込みを拒否することができるものとし、 また判断に対する質問等への回答の義務は負いません。

    【申し込み内容の変更、削除、サービス利用の中止】
    申し込み時の個人情報、及び付随する内容について変更が生じた場合には、速やかにその旨ご連絡ください。 また理由の如何を問わず、申込者本人からの申し出によってサービス利用の中止、及び申し込みの取り消し(削除)を行うことができます。

    【個人情報の取り扱い】
    個人情報の収集と利用目的 1)説明会やセミナーをご利用頂くための個人を識別します。 2)お申込みいただいた資料をご提供します。 3)お問い合わせの内容に関して、必要事項をご連絡します。 4)メルマガにて企業情報、その他の情報をご提供します。 5)プレゼント(アンケートに付随するものを含む)サービスを提供するための個人を識別します。 6)ジェイックが提供するサービスの向上を目的としたご登録者のユーザプロファイルの集計とその結果を分析します。 (※この際には、集計結果の統計情報のみの利用となりますので、個人を特定のできるデータを第三者機関へ公表することは一切ございません。)

    第三者に対する個人情報の提供について ・ご本人から事前の明示的な同意・承諾があった場合 ・法令などにより開示が要求された場合

    お預かりした個人情報は、円滑なサービスを提供するために一定の個人情報管理基準を満たした企業に預託する場合があります。 個人情報の提供はあくまで任意のものですが、情報を提供いただけなかった場合は、当社が提供するサービスがご利用になれないことがあります。 個人情報の開示・訂正・削除について ご本人から個人情報の開示・訂正・削除等の要請があった場合は、所定の手続きを経て速やかに対応いたします。下記までご連絡下さい。

    当社の個人情報の管理者及び連絡先 株式会社ジェイック  管理部 谷中 拓生 TEL:03-5282-7600 FAX:03-5282-7607 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-101 神保町101ビル 7階

    【サービス内容の変更、一時停止】
    以下のいずれかに該当する事由が発生した場合、利用者への事前の通知をすることなく、本サービス内容の変更、または一時停止をおこなう場合があります。

    本サービスのためのシステム(以下、システム)の定期保守、更新ならびに緊急の場合。 通常講ずるべき対策では防止できない突発的なシステムの故障、被害、火災、停電、天災地変などの不可抗力により本サービスの提供が困難な場合。 その他、不測の事態により本サービスの提供が困難と判断した場合。

    【サービスの中止、終了】
    1ヶ月以上の猶予を持って利用者に告知することにより、その理由の如何を問わず本サービスを中止、または終了する場合があります。

    【利用者の禁止事項】
    本サービスの利用者は、利用の申し込み及びその後の利用において以下の行為を行わないものとします。

    申し込みの際や、その後の変更事項として虚偽の情報を登録、または申告する行為。 他の利用者、または第三者の著作権、商標権、肖像権、その他知的所有権等の権利や、財産、名誉、プライバシーを侵害する行為。 本サービスを通じて入手した情報を、複製、販売、出版、その他私的利用の範囲を超えて使用する行為。 本サービスを利用しての営利目的の情報提供活動行為および営業活動行為。 本サービスの運営を妨げる行為、または株式会社ジェイックの信用を毀損し、もしくは財産を侵害する行為。

    【利用者の除名】
    株式会社ジェイックは、本サービス利用者が利用者の禁止事項に違反したと判断した場合、 またはその他の事由により不適切と判断した場合に利用者を除名することができます。

    【免責事項】
    本サービスの利用は申込者自身の責任において行うものとし、本サービスを利用することによって生じた損害について、 株式会社ジェイックは責任を負いかねます。

    【知的財産権の取扱い】
    本サービスに関する知的財産権・著作権などの権利は株式会社ジェイックまたはその情報提供者に帰属します。

    【本規約の改定】
    株式会社ジェイックは、利用者の承諾を得ることなく本規約を改定する場合があります。

    プライバシーマーク 10861257(04)

    株式会社ジェイックは
    プライバシーマークを取得しています。

    プライバシーポリシーについて

    経歴別お役立ち情報

    • 既卒の就活

      既卒について

      既卒とは大学や大学院、短大や専門学校を卒業後の1~3年間程度、正社員としての社会経験が無い就職活動中の方を指します。

      続きはこちら

    • 第二新卒の就活

      第二新卒について

      高校・専門学校・短大・大学などの学校を卒業(もしくは中退)して就職後、2~3年で離職し、再就職を希望している方を指します。

      続きはこちら

    • 大学中退の就活

      大学中退について

      大学中退を経て、正社員での就職を考えるとき、就職活動はどのように行うべきでしょうか?

      続きはこちら

    • フリーターの就活

      フリーターについて

      フリーターの就活に特化した情報を配信するカテゴリです。就職支援のジェイックが培ってきたノウハウも公開しています。

      続きはこちら

    • 新卒の就活

      新卒について

      新卒の就職活動に役立つ情報を配信するカテゴリです。

      続きはこちら

    • ニートの就活

      ニートについて

      ニートになった方々の事情は千差万別。いざ本気でニートを脱出しようとしたとき、どんな支援が受けられるのでしょうか。知っておいて損はありません。

      続きはこちら

    • 就活ガイドの就活

      就活ガイドについて

      ここでは履歴書・職務経歴書の書き方、面接対策など就活に役立つ情報を提供します。

      続きはこちら

    電話でのお問い合わせ

    • 東京 0120-417-604
    • 横浜 0120-458-773
    • 名古屋 0120-936-566
    • 大阪 0120-992-849
    • 福岡 092-452-7636
    女子カレッジ直通 03-6911-4780
    フリーダイヤル
    平日9:00~18:00 土日・祝休み
    ※福岡と女子カレッジは通常ダイヤルです。

    お電話でのお問い合わせ

    ご質問やご相談、
    不安なことがありましたらお気軽にご相談ください!