バイトをクビにされた時の行動【正社員の就職は不利にならない】

バイトをクビにされた時の行動【正社員の就職は不利にならない】

バイトをクビにされて困っていませんか?この記事では、バイトをクビになる理由、クビにされた時に確認すべき事項、フリーターが正社員就職を目指すべき理由などを解説します。記事を参考にクビにされた時の行動を考えましょう。

※2018/2/1~7/31の当社面接会参加者の内、当社が把握する就職決定者の割合

クビとは?クビの種類も解説

クビとは?クビの種類も解説

「クビ=解雇」とは、従業員の同意なく、会社側からの一方的な通知により雇用契約を終了させることを指します。

「クビ」の語源は、江戸時代の人形浄瑠璃から来ています。

人形の頭だけを変えて演目をしており、役目を終えた人形が首を斬られる姿から「クビ」という言葉が誕生しました。

解雇の種類は大きく以下の4種類に分類されます。

  • 普通解雇
  • 整理解雇
  • 懲戒解雇
  • 諭旨解雇

1つずつ解説します。

普通解雇

簡単にいうと、仕事ができなくてクビになることです。

具体的には、下記のようなケースがあります。

  • たび重なる無断欠勤や遅刻
  • 業務成績の悪化
  • 向上の見込みがない

整理解雇

会社の業績が悪化して、人件費を削減するための解雇です。

「リストラ」と言われることもあります。

正社員は基本的に長期雇用するものなので、リストラはアルバイトから行われるのが一般的です。

懲戒解雇

犯罪を犯したなどのアルバイトは、懲戒解雇になります。

クビの中では、もっとも重いものです。

例えば、下記のようなケースは懲戒解雇になり得ます。

  • 会社のお金を盗んだ
  • 意図的に店内を壊した
  • 従業員やお客様に暴行を加えた

刑法で罰せられるので、クビだけでは済みません。

経歴にも大きな傷がつくので、就職も不利になります。

諭旨解雇

本来は懲戒解雇ですが、本人が反省している場合などは諭旨解雇になることがあります。

ようは「恩情で懲戒解雇ではなくしてあげる」という意味です。

前述のとおり、懲戒解雇の経歴がつくと就職が不利になりますが、それを免れることができます。

バイトをクビになる理由

バイトをクビになる理由には、下記のようなものがあります。

  • 業務怠慢
  • 営業妨害
  • 経歴詐称
  • 犯罪行為
  • 経営不振や倒産

Twitterを例に体験談も紹介します。

業務怠慢

業務をサボるとクビになることがあります。

具体的には下記のようなケースです。

  • 遅刻を繰り返す
  • 無断欠勤を続ける
  • 仕事を覚えようとしない

営業妨害

バイト先の営業を妨害して損失を与えれば、当然クビになり得ます。

具体的には下記のようなケースです。

  • 腐った料理を出す動画をネットにあげる
  • バイト先の誹謗中傷をネットに書き込む
  • お客様のフリをして本部にクレームを入れる

経歴詐称

経歴詐称もクビの理由に該当します。

詐欺行為だからです。

また、重大な経歴詐称は懲戒処分となる可能性もあります。

犯罪行為

犯罪行為の種類は下記の通り。

  • 窃盗
  • 傷害事件
  • 万引きほう助
  • 内引き
  • 交通費の不正受給

内引きとは、お店の廃棄商品を無断で持ち帰ってしまうことです。

場合によっては、警察沙汰になったり損害賠償を請求されてしまうこともあります。

経営不振や倒産

会社側の経営不振や倒産があると、クビになります。

アルバイト側は悪くないのですが、無い袖は振れないので仕方ありません。

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不当解雇かも?バイト先でクビと言われた後に確認すること

残念ながら、アルバイトは正社員よりも解雇されやすいのが現実です。

しかしアルバイトを解雇するにも、正当な理由が必要です。

もし解雇に納得のいかないのなら、きちんと雇用主に理由を聞きましょう。

また、不当解雇の可能性があれば、以下の項目を確認してください。

不当解雇となるケース

不当解雇となるケースは下記の通りです。

  • 解雇予告なしの突然解雇
  • スキル不足を原因とした解雇

解雇予告なしの突然解雇

解雇予告なしにいきなり解雇するのは、不当解雇に該当します。

労働基準法第20条には、企業が労働者を解雇する場合、少なくとも30日以上前から解雇予告をしなければならないと定められているからです。

もちろん、アルバイトも例外ではありません。

引用:厚生労働HP

スキル不足を原因とした解雇

スキル不足を原因とした解雇で重要なのは、その程度が重要です。

業務に著しく支障をきたすような能力の欠落でない限りは、不当だと言えます。

例えば、経営状態が悪いバイト先の場合、人員削減のため従業員のちょっとしたミスをスキル不足と捉え、解雇するケースも少なくありません。

解雇予告手当について

解雇予告手当とは、労働者に対して解雇の30日以上前に、解雇予告なしに解雇を行う場合、支払いが義務付けられる手当のことです。

しかし、この手当は誰もが受けられるわけではありません。

解雇予告手当の対象外となる人は下記の通り。

  • 犯罪に該当する懲戒解雇による退職者
  • 従業員の責任(重度の遅刻・欠勤や職務怠慢)による解雇
  • 日雇い労働者(雇用期間1ヶ月未満)
  • 2ヶ月以内の期間を定めて使用される者
  • 季節的業務に4ヶ月以内の期間を定めてしようされる者
  • 試用期間中の者(14日未満)

それ以外の普通解雇・整理解雇では、解雇予告手当が受けられる可能性が高いです。

解雇について相談する場所

「解雇の撤回」や「損害賠償請求」などの専門的な内容については、具体的に下記のような相談窓口があります。

  • 労働基準監督署
  • 総合労働相談センター
  • 弁護士

以下それぞれ解説していきます。

労働基準監督署

まず、真っ先に思いつくのが労働基準監督署だと思います。

しかし、労働基準監督署はあくまで「指導・勧告」を行ってくれる機関であり、労働基準法に反することへの指摘は行ってくれますが、違法かどうか判断できない個人間のトラブル(いじめやパワハラ問題)については解決してくれません。

労働総合相談センター

労働総合相談センターは、労働基準監督署に設置されています。

労働基準監督署と同様、直接的な解決には至りませんが、相談内容や事案に応じて解決方法を示してくれます。

どうしたらいいのかわからない人や、とにかく相談に乗ってもらいたい人には良い相談窓口です。

弁護士

弁護士事務所に相談するのもありです。

より専門的なアドバイスがもらえるほかに、「解雇を撤回させたい」「慰謝料を請求したい」などの具体的な解決についても依頼することができます。

残業代未払いやパワハラ問題についても解決してくれるので、とても力強い味方になってくれます。

最近では、無料で相談できる弁護士事務所も多くなってきています。

バイトをクビになったら就職に不利?

結論、バイトをクビになったところで就職活動には影響しません。

アルバイトですから、履歴書に解雇された理由を書く必要はありません。

一方で、アルバイトの経歴を履歴書に書いた方がいい場合もあります。

具体的には下記の通り。

  • アルバイトで培った能力が応募企業で活かせる場合
  • 派遣社員またはアルバイトの求人に応募する場合

このような場合、履歴書にアルバイトの経験を書くと有利に働く可能性があるので活用しましょう。

また、下記ではアルバイト経験を活かしたい方向けに、以下について解説していきます。

  • 履歴書の書き方
  • 面接でのポイント

履歴書の記入の仕方

アルバイト経験は、履歴書の職務経歴欄に記入します。

基本的な書き方は下記の通りです。

  • 企業の正式名称の横に(アルバイト)と記入
  • 企業名の下に「○○職として勤務」と記入
  • 一身上の都合または会社都合により退職と記入

さらに、もっと細かくアルバイト経験について説明したいなら、「詳細は、職務経歴書に記載します」と職務経歴書に誘導するのもありです。

履歴書には長文を書くスペースがありません。

特に特筆すべき事項がない限り、「簡潔にわかりやすく」を心がけましょう。

面接でのポイント

面接では、以下の点を心がけましょう。

  • 正直に話す
  • アルバイトでの働きぶりを伝える

正直に話す

まず大前提として、面接では正直に話しましょう。

嘘の回答をすれば、経歴詐称となり内定取り消しや、採用された後も懲戒解雇になる恐れがあるからです。

過去の失敗も正直に話して反省していることを伝えれば、わかってくれることもあります。

アルバイトでの働きぶりをアピール

面接ではアルバイトの種類ではなく、働きぶりを伝えましょう。

求職者の入社後の働きぶりや貢献度、人柄や性格などを企業側が把握できるためです。

また、働きぶりを伝える際は、具体的に心がけてきた考え方と行動をセットで伝えると信憑性が増します。

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フリーターなら正社員就職を目指そう

まだフリーターをしているなら正社員就職を目指しましょう。

フリーターは、下記のようなデメリットがあるからです。

  • 生涯賃金が圧倒的に低い
  • 雇用が不安定

ひとつずつ解説していきます。

生涯賃金が圧倒的に低い

一般的に、フリーターの生涯賃金は約9千万円だと言われています。

それに対して、正社員は約2億~3億で、フリーターの約3倍もあります。

また、正社員は退職しても退職金や年金が支払われますが、フリーターにはありません。

仕事も60歳を過ぎると体力的に続けられなくなり、生活は厳しくなります。

雇用が不安定

フリーターは、正社員と比べて解雇されやすいです。

正社員の契約は法律で堅く守られていますが、アルバイトの場合は簡単に解雇されてしまいます。

また、正社員はスキルを活かした転職が可能ですが、アルバイトは基本的に単純作業のため転職が不利です。

30歳を過ぎると、転職が一気に難しくなります。

安定を手にいれたいなら、若いうちに正社員に転職しましょう。

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